ROIC・D/Eレシオ・ROEによる経営管理
FY2016に初出。26回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
荏原製作所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。40社中6社が悪化側に。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに5社。
- FY2026-H1引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、E-Plan2028において中長期的な企業価値最大化に資する成長投資を優先的に実施し、残余のキャッシュは原則として株主還元に振り向け最適な資本構成を保つことを財務戦略の基本方針とします。「シングルA（※）」の信用格付け維持を前提とし、D/Eレシオを0.4～0.5倍を基準に負債の活用を図りかつ月商1.5～２か月の現預金を保持することを財務規律とします。 これらをふまえ、３年間累計のフリーキャッシュフロー（資産売却・圧縮によるキャッシュインフローを除く）の100%以上となるよう株主還元（配当・自己株式取得）を実施します。」
E-Plan2028の財務戦略として、D/Eレシオの基準を0.4～0.5倍、手元現預金を月商1.5～2か月分とし、資産売却・圧縮によるキャッシュインフローを除く3年間累計フリー・キャッシュ・フローの100％以上を株主還元に充てる方針へ具体化した。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「ROIC（WACC） 11.9%（5.0～6.0%） 13.0%以上（8.0～9.0%） ROE 15.6% 18.0%以上 営業利益率 11.9% 14.5%以上 D/E レシオ 0.44 0.4～0.5（管理目安）」
ROIC・ROE・営業利益率の実績がE-Plan2025目標を上回る一方、E-Plan2028でROIC13％以上、ROE18％以上、営業利益率14.5％以上を設定し、資本効率と収益性の目標水準を引き上げた。D/Eレシオは0.4～0.5倍を管理目安とした。 - FY2024前進有価証券報告書
「ROIC（注）１ 12.2％ ROE（注）２ 16.2％ D/Eレシオ 0.32倍」
ROICは前年度と同じ12.2％、ROEは15.7％から16.2％へ上昇し、D/Eレシオは0.35倍から0.32倍へ低下した。E-Vision2030及びE-Plan2025の管理水準を上回る実績を開示した。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当社グループは、資本効率と財務健全性のバランスに配慮しつつ、適宜適切なタイミングで資本の調達と配分を行うことを財務戦略の基本と考えています。現在の事業推進に必要十分と考える「シングルAフラット（※）」の信用格付け維持を基本とし、D/Eレシオを財務規律としつつ負債の活用を図ります。また、キャッシュ・コンバージョン・サイクルの改善と非効率資産の選別／処分を通じ投下資本の効率的活用を促進します。その上で、株主還元として連結配当性向35％以上を維持しつつ、企業価値向上に繋がる投資対象への資本投下の機を逃さずに行い、「長期的な企業価値の最大化」を目指します。」
資本効率と財務健全性のバランス、D/Eレシオを財務規律とする負債活用、キャッシュ・コンバージョン・サイクル改善、非効率資産の選別・処分、配当性向35％以上及び成長投資を組み合わせる財務戦略を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、資本効率と財務健全性のバランスに配慮しつつ、適宜適切なタイミングで資本の調達と配分を行うことを財務戦略の基本と考えています。現在の事業推進に必要十分と考える「シングルAフラット（※）」の信用格付け維持を基本とし、D/Eレシオを財務規律としつつ負債の活用を図ります。また、キャッシュ・コンバージョン・サイクルの改善と非効率資産の選別／処分を通じ投下資本の効率的活用を促進します。その上で、株主還元として連結配当性向35％以上を維持しつつ、企業価値向上に繋がる投資対象への資本投下の機を逃さずに行い、「長期的な企業価値の最大化」を目指します。」
D/Eレシオ0.3～0.5を財務規律とし、売上収益2か月分を目安とする手元流動性管理、連結配当性向35％以上及び成長投資を組み合わせる財務戦略を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「ROIC（注）１ 11.2％ 12.2％ ROE（注）２ 15.0％ 15.7％ D/Eレシオ 0.33倍 0.35倍」
2023年度のROIC12.2％、ROE15.7％、D/Eレシオ0.35倍を開示し、ROIC10％以上・ROE15％以上・D/Eレシオ0.3～0.5というE-Vision2030及びE-Plan2025の管理水準に対する実績を更新した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「D/Eレシオは0.3～0.5を基準に負債の活用を進め、資本コストの低減・資本効率の向上を図ります。また、現金・預金等の水準（手元流動性）については、連結売上収益の２か月分を目安に適正水準の範囲でコントロールする方針です。」
D/Eレシオ0.3～0.5を基準とする負債活用、売上収益2か月分を目安とする手元流動性管理、配当性向35％以上及び成長投資を組み合わせる財務戦略を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、資本効率と財務健全性のバランスに配慮しつつ、適宜適切なタイミングで資本の調達と配分を行うことを財務戦略の基本と考えています。現在の事業推進に必要十分と考える「シングルAフラット（※）」の信用格付け維持を基本とし、D/Eレシオを財務規律としつつ負債の活用を図ります。また、キャッシュ・コンバージョン・サイクルの改善と非効率資産の選別／処分を通じ投下資本の効率的活用を促進します。その上で、株主還元として連結配当性向35％以上を維持しつつ、企業価値向上に繋がる投資対象への資本投下の機を逃さずに行い、「長期的な企業価値の最大化」を目指します。」
D/Eレシオ0.3～0.5を基準とする負債活用、売上収益2か月分を目安とする手元流動性管理、配当性向35％以上及び成長投資を組み合わせる財務戦略を継続している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループは、資本効率と財務健全性のバランスに配慮しつつ、適宜適切なタイミングで資本の調達と配分を行うことを財務戦略の基本と考えています。現在の事業推進に必要十分と考える「シングルAフラット（※）」の信用格付け維持を基本とし、D/Eレシオを財務規律としつつ負債の活用を図ります。また、キャッシュ・コンバージョン・サイクルの改善と非効率資産の選別／処分を通じ投下資本の効率的活用を促進します。その上で、株主還元として連結配当性向35％以上を維持しつつ、企業価値向上に繋がる投資対象への資本投下の機を逃さずに行い、「長期的な企業価値の最大化」を目指します。」
新たな財務戦略として、D/Eレシオの基準を0.3～0.5とし、キャッシュ・コンバージョン・サイクル改善、非効率資産の選別・処分、成長投資及び株主還元を組み合わせる方針を示した。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「効率性／収益性指標（ROIC、営業利益率）については、2022年に実現したE-Vision2030で掲げた目標水準（ROIC 10％など）を維持する。 “ROIC経営の深化”を継続的に進めつつ、「2030年に時価総額１兆円」の実現をより強力に推進するために、E-Vision2030で目標として掲げるROEを重要指標として加え15%以上を目指す。」
E-Plan2025では、E-Vision2030の目標水準としてROIC10％などを維持し、ROEを重要指標として15％以上を目指す方針を明示した。 - FY2021前進有価証券報告書
「ROIC（注）１ 6.4％ 10.7％ ROE（注）２ 8.6％ 14.5％ D/Eレシオ 0.34倍 0.36倍」
ROIC10.7％、ROE14.5％、D/Eレシオ0.36倍を開示し、資本効率指標の実績を更新した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「最重要経営指標（KPI） 項 目 E-Plan2022 目標 日本基準 （新）IFRS 投下資本利益率（ROIC） 8.0％以上 7.6％以上 売上高営業利益率 8.5％以上 同左 目標を達成するためのモニタリング指標 項 目 E-Plan2022 目標 日本基準 （新）IFRS 自己資本利益率（ROE） 11.0％以上 11.2%以上 D/Eレシオ 0.3～0.5倍 0.4～0.6倍」
IFRS任意適用に伴い、E-Plan2022のROIC目標を日本基準8.0％以上から新IFRS7.6％以上へ、ROEを11.0％以上から11.2％以上へ、D/Eレシオを0.3～0.5倍から0.4～0.6倍へ表示上変更した。2020年度ROICは日本基準で6.6％だった。 - FY2019再定義有価証券報告書
「最重要経営指標（KPI） 項 目 E-Plan2022 目標 投下資本利益率（ROIC） 8.0％以上 売上高営業利益率 8.5％以上 目標を達成するためのモニタリング指標 項 目 E-Plan2022 目標 自己資本利益率（ROE） 11.0％以上 D/Eレシオ 0.3～0.5倍」
E-Plan2022ではROICと売上高営業利益率を最重要KPIとし、ROIC8.0％以上、売上高営業利益率8.5％以上、ROE11.0％以上、D/Eレシオ0.3～0.5倍を設定した。ROIC-WACC及びS&S売上高を用いるポートフォリオ経営も明示した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「財政基盤の強化については収益力及び資産効率の向上によることを基本としています。」
財政基盤の強化について、収益力及び資産効率の向上を基本とする方針を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「財政基盤の強化については収益力及び資産効率の向上によることを基本としています。」
財政基盤の強化について、収益力及び資産効率の向上を基本とする方針を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「財政基盤の強化については収益力及び資産効率の向上によることを基本としています。」
財政基盤の強化について、引き続き収益力と資産効率の向上を基本としている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、当社グループは、投下資本利益率（ROIC）、全社及び各報告セグメント別の売上高営業利益率を経営指標としています。当連結会計年度の実績は以下のとおりです。」
ROIC及び各事業の売上高営業利益率を経営指標とする枠組みを継続し、2018年度実績とE-Plan2019目標を対比して開示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「財政基盤の強化については収益力及び資産効率の向上によることを基本としています。」
財政基盤の強化について、収益力及び資産効率の向上を基本とする方針を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「財政基盤の強化については収益力及び資産効率の向上によることを基本としています。」
財政基盤の強化について、収益力及び資産効率の向上を基本とする方針を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「財政基盤の強化については、収益力及び資産効率の向上によることを基本としています。」
財政基盤の強化について、収益力及び資産効率の向上を基本とする方針を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「財政基盤の強化については、収益力及び資産効率の向上によることを基本としています。」
財政基盤の強化について、収益力及び資産効率の向上を基本とする方針を継続している。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「当計画では投下資本利益率（ROIC）、各事業における売上高営業利益率を経営指標としています。 最終年度における目標値は以下のとおりです。 ROIC 8.0%以上」
ROIC目標が前計画の7.0％からE-Plan2019の8.0％以上へ引き上げられ、事業別の売上高営業利益率目標も追加された。 - FY2016-Q4前進有価証券報告書
「最終年度に係る当社の連結投下資本利益率（ROIC）（以下、「達成業績」という。）が目標である7.0％（以下「目標業績」という。）に達した場合には割当てを受けた新株予約権の全部を行使しうるものとするが、目標業績に達しない場合には、新株予約権者は、割当てを受けた本新株予約権の数に権利確定割合（達成業績を目標業績で除して得た数とし、0.5を下限とする。）を乗じて得た数（以下、「業績調整後行使上限」という。）を超えて、本新株予約権を行使することができない。」
中期計画のROICについて、最終年度の目標を7.0％とする具体的な業績達成条件が示された。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「財政基盤の強化については、収益力及び資産効率の向上によることを基本としています。」
財政基盤の強化について、収益力と資産効率の向上を基本とする方針を継続している。 - FY2016-Q2再掲有価証券報告書
「財政基盤の強化については、収益力及び資産効率の向上によることを基本としています。」
財政基盤強化の基本を収益力・資産効率の向上に置く方針を継続して記載。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、平成26年５月に平成28年度を最終年度とする中期経営計画「E-Plan2016」を策定しました。当計画では、投下資本利益率(ROIC)を重要経営指標と位置付け、その改善を図っていきます。また、D/Eレシオ（安定性指標）と自己資本利益率(ROE)（効率性指標）を経営管理上の重点指標と位置づけ、それらの均衡の取れた改善を図っていきます。上記を踏まえ、各事業部門としては売上高営業利益率を事業遂行上の重点指標と位置付け、その管理を行っていきます。」
ROIC、D/Eレシオ、ROE、売上高営業利益率を計画・経営管理上の指標として位置付けている。