原価率改善と経費圧縮
FY2017-Q1に初出。31回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。19社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに19社。
- 2026-08-07前進決算
「原材料費・エネルギー費や海上運賃の高止まりが依然として影響があるものの、原価率低減活動等の効果があった」
コスト高が続く中で、原価率低減活動の効果が利益面に現れた。 - FY2026前進有価証券報告書
「営業利益は、原材料費や運賃の高止まり状況の一方、原価率低減活動の効果が表れ、増加しました。」
コスト高が続く中でも、原価率低減活動の効果が鋳造事業の営業利益増加に現れた。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「営業利益は、原材料費・エネルギー費や運賃の高止まり状況の一方、原価率低減活動の効果が表れ、同308百万円増加の564百万円（同120.7%増）となりました。」
鋳造事業で原価率低減活動の効果が営業利益の増加に現れ、コスト高の中でも利益改善が確認された。 - FY2025-H1原価低減継続と事業別効果の分化有価証券報告書
「営業利益は、引き続き原材料費・エネルギー費の高騰や海上運賃の高止まりの影響があったものの増収効果や原価低減等により、同579百万円増加の256百万円（前年同期は323百万円の損失）となりました。／営業利益は、重量削減・工事費・輸送費削減等の原価低減を進めましたが、物量不足による減収により同8百万円減少の544百万円（同1.5%減）となりました。」
鋳造事業では原価低減等が増収効果とともに営業損益の黒字化に寄与した一方、環境事業では重量削減・工事費・輸送費削減を進めたものの、物量不足による減収を補えなかった。 - FY2024前進有価証券報告書
「表面処理事業の営業利益は、原材料高騰に伴う汎用機の価格改定や付加価値提案の推進等で増加しました。」
汎用機の価格改定と付加価値提案が営業利益増加の要因として示され、原価上昇への対応が具体化している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「収益につきましては、営業利益は増収要因と原価低減要因により同2,257百万円増加の3,339百万円（同208.6%増）」
原価低減が増収とともに営業利益の増加要因として示され、営業利益は前年同期比208.6％増となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は増収要因と原価低減要因により同1,526百万円増加の1,769百万円（同626.7%増）」
原価低減が増収とともに営業利益の増加要因として示され、営業利益は前年同期比626.7％増となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「収益につきましては、営業利益は増収に加え原材料高騰の価格転嫁が進み、同673百万円増加の702百万円（同2325.1%増）」
原材料高騰に対する価格転嫁が進み、増収効果とともに営業利益の大幅増加に寄与したと記載されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は原材料等の調達コスト増要因により同767百万円減少の1,082百万円（同41.5%減）」
原価・費用面では、原材料等の調達コスト増が営業利益の減少要因として引き続き記載されている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「収益につきましては、営業利益は調達コスト増要因により同785百万円減少の243百万円（同76.3%減）」
調達コスト増が全社営業利益の大幅な減少要因となり、原価・費用面の改善状況が悪化した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「収益につきましては、営業利益は調達コスト増要因により同291百万円減少の28百万円（同91.0%減）」
調達コストの増加が全社営業利益の減少要因として顕著に現れ、原価・費用面の改善状況が悪化している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「営業損益は、増収要因により同593百万円増加しましたが、高原価率の影響により、260百万円の損失（前年同四半期は853百万円の損失）となりました。」
特機事業では増収により営業損失が縮小した一方、高原価率の影響が継続し、原価面の課題は残っている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「収益につきましては、営業損益は原価率が上昇したものの、増収効果により同1,738百万円増加の1,029百万円の利益（前年同四半期は708百万円の損失）」
増収効果で営業損益は改善したが、原価率は上昇しており、原価面の改善状況は悪化した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益は、原価率の改善により同25百万円増加の85百万円（同42.2%増）となりました。」
搬送事業で原価率改善が営業利益の前年同期比42.2％増に寄与しており、原価改善を通じて利益を確保する施策が続いている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、機械の原価率改善が寄与し、同233百万円増加の877百万円（同36.3%増）となりました。」
環境分野では、機械の原価率改善を通じて営業利益を前年同期比36.3％増加させており、原価改善施策を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益は、機械の原価率改善が寄与し、同61百万円増加の552百万円（同12.6%増）となりました。」
環境分野では機械の原価率改善が引き続き利益改善に寄与している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「営業利益は、原価率の改善に注力した結果、増加しました。」
原価率改善を通じて利益を確保する施策を引き続き記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「収益につきましては、付加価値提案を推進し原価低減に努力した結果、営業利益は、同90百万円増加の3,351百万円（同2.8%増）となりました。」
付加価値提案の推進と原価低減への取り組みを継続し、営業利益の前年同期比2.8％増に寄与したと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「収益につきましては、付加価値提案を推進し原価率の改善に注力した結果、営業利益は、同530百万円増加の2,464百万円（同27.5%増）となりました。」
付加価値提案と原価率改善への取り組みを継続し、営業利益の前年同期比27.5％増に寄与したと記載している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「収益につきましては、増収効果及び原価率の低減により、営業利益が同85百万円増加の927百万円（同10.2％増）」
原価率の低減が増収効果とともに営業利益の前年同期比10.2％増に寄与したと記載され、原価面の改善が確認された。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「収益は、営業利益が原価率の悪化と人件費・物件費等の固定費負担の増加で同421百万円減少の1,933百万円（同17.9％減）となりました。」
原価率の悪化に加え、人件費・物件費等の固定費負担増加が営業利益の減少要因となっており、原価・費用面の改善状況は悪化した。 - FY2019-Q1分野別の原価動向の分化と新規分野費用の先行有価証券報告書
「営業利益は、原価率等の上昇により同475百万円減少の66百万円（同87.7％減）に留まりました。 / 営業利益は、原価率の改善と売上増加とが相俟って同86百万円増加の231百万円（同59.6％増）となりました。」
鋳造分野では原価率等の上昇が大幅減益要因となった一方、環境分野では原価率改善が増益に寄与し、分野ごとの原価動向が分かれた。 - FY2018原価率上昇と分野別の原価改善の併存有価証券報告書
「〔鋳造分野〕国内外に渡り自動車メーカー向けの軽量化や環境対応した装置・部品が好調に推移し、海外では上記に加え、中国やインドで引合が活発な中、中国ローカル企業向けの造型装置、注湯装置が順調であったため、売上高は増加しました。営業利益は、原価率の上昇が響き減少しました。 / 〔環境分野〕機械原価率の改善と機械部品・メンテナンスの伸びに支えられ、営業利益も増加しました。」
鋳造分野では原価率上昇が減益要因となった一方、環境分野では機械原価率の改善が増益に寄与し、分野ごとの結果が分かれた。 - FY2018-Q3分野別の原価改善と原材料高の併存有価証券報告書
「営業利益は、原材料価格の上昇等により同494百万円減少し2,612百万円（同15.9％減）となりました。 / 営業利益は、増収と原価率の改善が寄与し同340百万円増加の681百万円（同99.9％増）となりました。」
表面処理分野では原材料価格上昇が減益要因となった一方、環境分野では原価率改善が増益に寄与し、分野ごとの結果が分かれた。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「収益は、営業利益が、原価率の上昇で同156百万円減少の745百万円（同17.3％減）となった一方、」
原価率の上昇が営業利益の減少要因となり、前年同期比17.3％減となった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「設計効率の向上や生産性向上等により、原価抑制に努めましたが、国内での政府の補助金による設備投資の一巡もあり、営業利益は4,887百万円（同14.4％減）となりました。」
設計効率・生産性の向上を通じた原価抑制を継続しているが、通期営業利益は減少した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は、原価率の悪化に歯止めをかけ、販管費の圧縮にも努めた結果、875百万円(同15.9％増)となりました。」
鋳造分野では原価率の悪化に歯止めをかけ、販管費の圧縮にも取り組んだ結果、営業利益が前年同期比15.9％増となった。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「収益面につきましては、売上高がほぼ横ばいであった中、原価改善と販管費の低減に努めた結果、営業利益は2,301百万円（同13.0％増）となりました。」
原価改善と販管費低減を継続し、営業利益が前年同期比13.0％増となったと、施策の結果を数値とともに記載している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「収益面につきましては、原価率の改善があり、営業利益は901百万円(同62.8％増)となりました。営業利益は、経費圧縮に努めましたが売上原価率の悪化により36百万円(同42.3％減)となりました。」
原価率の改善を利益増加要因として示す一方、環境分野では経費圧縮に努めたものの売上原価率が悪化したと記載している。