表面処理装置需要と部品の伸長
FY2017-Q1に初出。33回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-08-07。
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- 2026-08-07前進決算
「部品・消耗品販売が寄与し、売上高は、420百万円増加の23,454百万円(同1.8%増)となりました。営業利益は、エラスティコス社ののれん償却費用が解消されたこと等により、同731百万円増加の1,009百万円(同262.6%増)となりました。」
部品・消耗品販売の寄与とエラスティコス社ののれん償却費用の解消により、表面処理領域の増収増益が示された。 - FY2026前進有価証券報告書
「〔表面処理事業〕売上高は96,493百万円(前連結会計年度比24.1%増)、営業利益は1,098百万円(同494.9%増)、受注高は95,228百万円(同18.7%増)、受注残高は9,927百万円(同11.3%減)となりました。」
エラスティコス社の年間売上取り込みや国内大型機械装置により、表面処理事業は大幅な増収増益・受注増となった一方、受注残高は減少した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「表面処理事業は、海外ではエラスティコス社の子会社化による影響、国内では建設機械分野や製鉄分野向けの大型案件の機械装置等の販売が寄与し、売上高は前年同期比12,405百万円増加の47,163百万円(前年同期比35.7%増)となりました。営業損益は、同915百万円増加の687百万円の利益(前年同期は227百万円の損失)となりました。」
Elastikos社の子会社化と国内の建設機械・製鉄向け大型案件が寄与し、表面処理事業は増収となり、営業損益も損失から利益へ転換した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「表面処理事業は、エラスティコス社の子会社化により、売上高は11,657百万円増加の34,758百万円(同50.5%増)となりましたが、営業利益は、のれん償却負担等により同1,003百万円減少の703百万円(同58.8%減)となりました。なお、受注高はエラスティコス社の子会社化に加え、EVやデジタル化による半導体・電子関連向けやインフラ関連の建設機械向けでの表面処理装置が堅調に推移したことで、同13,238百万円増の36,785百万円(同56.2%増)、受注残高は同1,944百万円増の10,796百万円(同22.0%増)となりました。」
エラスティコス社の子会社化とEV・デジタル化関連需要により、表面処理事業の売上高・受注高・受注残高が大幅に増加した。一方、のれん償却負担等により営業利益は減少した。 - FY2024前進有価証券報告書
「〔表面処理事業〕売上高は46,124百万円(前連結会計年度比0.2%増)、営業利益は3,659百万円(同26.5%増)、受注高は46,483百万円(同4.0%減)、受注残高は8,765百万円(同4.3%増)となりました。」
表面処理事業は売上高がほぼ横ばいの中、営業利益が26.5%増加し、受注残高も増加した。 - FY2024-Q3機械装置堅調・価格反映による増益と既存分野・受注の弱さの併存有価証券報告書
「売上高は、建築や製鋼分野等で機械装置は堅調でありましたが、概して新商品開発に関連する分野であり、既存分野は低調で、部品・消耗品を含めたトータル金額は、同15百万円減少の34,230百万円(同0.0%減)となりました。営業利益は、装置売上高の増収と原材料やエネルギー価格上昇の見積価格への反映により同679百万円増加の2,766百万円(同32.6%増)となりました。なお、受注高は、発電、航空機、自動車分野で伸長しましたが、昨年の電子分野向けのような大口案件がなく、同1,814百万円減少の36,164百万円(同4.8%減)、受注残高は同585百万円増加の10,340百万円(同6.0%増)となりました。」
機械装置の増収と価格反映により営業利益は増加した一方、既存分野や部品・消耗品は低調で、売上高は横ばい、受注高は減少した。 - FY2024-Q2機械装置伸長・価格反映による増益と受注減の併存有価証券報告書
「売上高は、自動車を始め、建築や製鋼分野で機械装置の伸長により、部品・消耗品を含めたトータル金額は、同784百万円増加の23,101百万円(同3.5%増)となりました。営業利益は、装置売上高の増収と原材料やエネルギー価格上昇の見積価格への反映により同635百万円増加の1,706百万円(同59.4%増)となりました。なお、受注高は、発電、航空機、自動車分野で伸長しましたが、前年同四半期の電子分野向けのような大口案件がなく、同1,561百万円減少の23,547百万円(同6.2%減)、受注残高は同39百万円増加の8,852百万円(同0.4%増)となりました。」
自動車・建築・製鋼向け機械装置と価格反映により増収増益となった一方、前年同期の大口案件がなく受注高は減少した。 - FY2024-Q1機械装置伸長と部品・消耗品軟調、受注減の併存有価証券報告書
「売上高は、原材料価格高騰に伴う価格転嫁により、部品・消耗品は軟調に推移しましたが、電子、製鋼分野での機械装置が伸長したことにより、同363百万円増加の11,125百万円(同3.4%増)となりました。営業利益は、機械装置の増収と価格転嫁に伴い、同338百万円増加の793百万円(同74.6%増)となりました。なお、受注高は電子分野の大口案件減少に伴い、同1,930百万円減少の11,394百万円(同14.5%減)、受注残高は同61百万円増加の8,694百万円(同0.7%増)となりました。」
電子・製鋼分野の機械装置伸長と価格転嫁により増収増益となった一方、部品・消耗品は軟調で、電子分野の大口案件減少により受注高は減少した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「売上高は、一部部品の供給不足等が続いたことにより装置の売上高は伸び悩みましたが、部品・消耗品を含めたトータル金額は、同3,807百万円増加の34,246百万円(同12.5%増)となりました。営業利益は、装置売上高の減少と原価率上昇はあったものの増収により同88百万円増加の2,087百万円(同4.4%増)となりました。なお、受注高は、電子分野向けの大口設備案件のほか鉄骨分野向けがともに堅調に推移し、同6,230百万円増加の37,978百万円(同19.6%増)、受注残高は同3,034百万円増加の9,754百万円(同45.2%増)となりました。」
表面処理事業は供給不足と原価率上昇が続く中でも増収増益となり、受注高・受注残高も増加した。 - FY2023-Q2受注・受注残高増と供給不足・原価率上昇の併存有価証券報告書
「売上高は、一部部品の供給不足等が続いたことにより装置の売上高は伸び悩みましたが、部品・消耗品を含めたトータル金額は、同1,631百万円増加の22,316百万円(同7.9%増)となりました。営業利益は、装置売上高の減少と原価率上昇により同273百万円減少の1,070百万円(同20.3%減)となりました。なお、受注高は、電子分野向けの大口設備案件のほか鉄骨分野向けが堅調に推移し、同3,986百万円増加の25,109百万円(同18.9%増)、受注残高は同2,968百万円増加の8,813百万円(同50.8%増)となりました。」
部品・消耗品を含む売上高、受注高、受注残高は増加したが、一部部品の供給不足で装置売上が伸び悩み、原価率上昇により減益となった。 - FY2023-Q1増収・受注増と供給不足・原価率上昇の併存有価証券報告書
「売上高は、原材料価格高騰に伴う価格転嫁により、部品・消耗品の売上高は増加となった一方で、一部部品の供給不足等により、装置の売上高が伸び悩み、同1,266百万円増加の10,762百万円(同13.3%増)となりました。営業利益は、原価率上昇により同174百万円減少の454百万円(同27.7%減)となりました。」
部品・消耗品は価格転嫁を伴って増加し、受注高・受注残高も増加した一方、一部部品の供給不足で装置売上が伸び悩み、原価率上昇により減益となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「売上高は、同6,539百万円増加の30,438百万円(同27.4%増)となりました。需要が底堅い建機業界や半導体が好調な電子関連業界及び産業機器業界において表面処理装置が堅調に推移し、売上が増加しました。営業利益は、消耗品や部品の増収要因により同1,152百万円増加の1,998百万円(同136.1%増)となりました。」
建機、電子関連、産業機器向けの表面処理装置が堅調に推移し、消耗品・部品の増収も加わって増収増益となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「売上高は、対前年同四半期比5,690百万円増加の20,684百万円(対前年同四半期比37.9%増)となりました。需要が底堅い建機業界や電子関連業界等において表面処理装置が堅調に推移し、売上が増加しました。営業利益は、消耗品や部分品の増収要因により同930百万円増加の1,344百万円(同225.3%増)となりました。」
建機・電子関連向け表面処理装置が堅調で、消耗品・部分品の増収も加わり、売上高と営業利益が大幅に増加した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「感染症の影響で設備の施工計画に影響がありましたが、消耗品が電子分野で好調を維持し、自動車業界においても回復傾向にあり、営業利益は、増収要因により同378百万円増加の628百万円(同151.5%増)となりました。」
設備施工計画への感染症影響が残る一方、電子分野の消耗品と自動車業界が回復傾向となり、表面処理事業は25.2%増収、営業利益151.5%増となった。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「売上高は、同7,714百万円減少の23,899百万円(同24.4%減)となりました。消耗品は企業の生産活動の再開に伴う設備稼働率の増加により感染症拡大前の水準へ回復しつつありましたが、企業の設備投資は感染症の影響により自動車業界をはじめ大きく減少しました。営業利益は、減収要因により同1,952百万円減少の846百万円(同69.8%減)となりました。」
消耗品需要には感染症拡大前の水準への回復傾向が見られた一方、設備投資減少により表面処理装置の売上が落ち込み、減収減益となった。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「売上高は、同7,175百万円減少の14,994百万円(同32.4%減)となりました。消耗品は企業の生産活動の再開に伴う設備稼働率の増加により回復の兆しが見られたものの、表面処理装置は自動車業界をはじめ設備投資が低調に推移したため、大幅に減少しました。営業利益は、減収要因により同1,594百万円減少の413百万円(同79.4%減)となりました。なお、受注高は同5,979百万円減少の15,155百万円(同28.3%減)、受注残高は同173百万円減少の5,901百万円(同2.9%減)となりました。」
消耗品には回復の兆しが見られたものの、設備投資低調による表面処理装置の大幅減少で、売上高・営業利益・受注高・受注残高が減少した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「売上高は、同3,428百万円減少の7,586百万円(同31.1%減)となりました。感染症の影響による設備投資の停滞、設備稼働率の低下を受けて表面処理装置及び部品・消耗品の売上が大幅に減少しました。営業利益は、減収要因により同546百万円減少の250百万円(同68.6%減)となりました。」
感染症による設備投資停滞と顧客設備稼働率低下により、表面処理装置・部品・消耗品が大幅減収となり、営業利益も68.6%減少した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「売上高は、米中間の通商問題により、自動車業界を中心として表面処理装置及び消耗品の売上が軟調に推移しました。営業利益も、売上高の減少により減少しました。」
通商問題を背景に自動車向け表面処理装置・消耗品が軟調となり、減収減益となった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「売上高は、同2,863百万円減少の31,614百万円(同8.3%減)となりました。自動車業界の低迷により表面処理装置等が軟調に推移しました。営業利益は、減収要因により同425百万円減少の2,798百万円(同13.2%減)となりました。なお、受注高は同6,394百万円減少の31,005百万円(同17.1%減)、受注残高は同3,489百万円減少の6,501百万円(同34.9%減)となりました。」
自動車業界の低迷により装置等が軟調となり、売上高・営業利益に加えて受注高と受注残高も減少した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「売上高は、同477百万円減少の22,170百万円(同2.1%減)となりました。ギア業界向けの表面処理装置が好調でしたが、設備稼働率の低下により消耗品が軟調に推移しました。営業利益は、減収要因を原価低減でカバーし、同1百万円減少の2,007百万円(同0.1%減)と横ばいとなりました。」
ギア業界向け装置の好調と、設備稼働率低下による消耗品の軟調、原価低減による利益の横ばいが併存しており、前四半期からの構図を継続している。 - FY2020-Q1一部装置好調と消耗品減少・減益の併存有価証券報告書
「売上高は、同15百万円増加の11,015百万円(同0.1%増)となりました。バネ・線材業界向けのショットブラストや電子関連向けマイクロブラスト等が好調に推移したものの、消耗品が稼働率の低下により売上が減少したため、営業利益は、同76百万円減少の796百万円(同8.8%減)となりました。」
バネ・線材向けショットブラストや電子関連向けマイクロブラストは好調だった一方、消耗品は顧客設備の稼働率低下で減少し、売上高は横ばい、営業利益は減少した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「売上高は、同3,090百万円増加の34,477百万円(同9.8%増)となりました。ギア・バネ業界をはじめ様々な業界向けにショットブラスト装置が続伸したことに加え、部品・消耗品も自動車や電子部品業界等における設備稼動率の好調により販売数量が着実に増加しました。営業利益は、売上高の増加により同612百万円増加の3,224百万円(同23.4%増)となりました。」
ショットブラスト装置と部品・消耗品の販売数量が増加し、表面処理分野は9.8%増収、23.4%増益となった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「売上高は、同1,937百万円増加の22,647百万円(同9.4%増)となりました。機械装置では、ピーニング処理装置等が自動車関連業界をはじめ様々な業界向けに続伸し、部品・消耗品も自動車や電子部品業界等における設備稼動率の好調により販売数量が着実な増加を遂げました。営業利益は、原材料コストの上昇を売上増加効果でカバーし、344百万円増加の2,008百万円(同20.7%増)となりました。」
ピーニング処理装置、部品・消耗品の販売数量が増加し、原材料コスト上昇を吸収して増収増益となった。受注高・受注残高も増加している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「売上高は、同1,208百万円増加の10,999百万円(同12.3%増)となりました。装置売上高が、自動車部品やダイカスト、セラミック業界向けを中心に増加したことに加え、消耗品も、設備稼働率の好調による販売数量の増加が寄与し続伸しました。営業利益は、売上の増加に伴い同301百万円増加の873百万円(同52.8%増)となりました。」
自動車部品・ダイカスト・セラミック向け装置と消耗品が伸長し、増収増益となった。 - FY2018装置・部品需要の増収と原材料高による減益有価証券報告書
「機械装置については、台数ベースで前期並みを維持し、順調でありました。また、部品・消耗品や機械の改造が、昨年度までの機械装置の販売増や、国内外ユーザーの設備稼働率が高水準となったことを背景に増勢が続いた結果売上高は増加しました。営業利益は、原材料価格の上昇が大きく響き、減少しました。」
装置台数は前期並みで、部品・消耗品・改造需要が増勢となった一方、原材料価格上昇により営業利益は減少した。 - FY2018-Q3部品・消耗品伸長と装置採算悪化の併存有価証券報告書
「売上高は、同2,021百万円増加の31,386百万円(同6.9%増)となりました。装置売上は弱含みで推移したものの、部品・消耗品の販売が、顧客での生産の好調を受け国内外で着実に伸長しました。営業利益は、原材料価格の上昇等により同494百万円減少し2,612百万円(同15.9%減)となりました。」
装置売上は弱含んだが、国内外の部品・消耗品販売が伸長して増収となった。一方、原材料価格上昇により営業利益は減少した。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「売上高は、同199百万円減少の9,791百万円(同2.0%減)となりました。国内において、消耗品の販売量が自動車・建機業界向けを中心に底堅く推移しましたが、装置売上高が好調だった前年同期の反動もあって、総じて弱含んだ結果となりました。営業利益は、装置売上の減少と原材料価格の上昇に伴い、同327百万円減少の571百万円(同36.4%減)となりました。」
消耗品販売は底堅かったものの、装置売上が反動減となり、原材料価格上昇も加わって減収減益となった。 - FY2017悪化有価証券報告書
「売上高は、国内外の装置・消耗品ともに総じて軟調でしたが、国内における航空機部品向けショットピーニング装置の好調や、新規連結子会社の寄与もあり、41,199百万円(同1.9%増)となりました。営業利益は、大型装置での採算悪化と原材料価格の上昇により、4,081百万円(同14.8%減)に留まりました。」
一部の航空機関連需要と新規連結子会社が売上を支えたものの、装置・消耗品需要は総じて軟調で、採算悪化と原材料価格上昇により減益となった。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「売上高は、国内における航空機部品向けショットピーニング装置など一部の好調な業界を除き、国内外で装置及び消耗品とも総じて軟調に推移した結果、29,365百万円(同1.8%減)となりました。営業利益は、装置と消耗品の原価率の悪化を主因に、3,107百万円(同18.0%減)となりました。」
航空機部品向けなど一部の好調分野を除き、国内外の装置・消耗品が総じて軟調となり、原価率悪化も加わって減収減益となった。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「売上高は、国内では、航空機部品向けショットピーニングマシンは増加したものの、総じて横ばいで推移したが、海外を中心に消耗品需要の落ち込みがあり、19,929百万円(前年同四半期比1.6%減)となりました。営業利益は、装置の売上原価率の上昇により、2,048百万円(同15.0%減)となりました。」
航空機部品向け装置は増加したものの、海外を中心とした消耗品需要の落ち込みと装置の原価率上昇により、売上高・営業利益が減少した。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「売上高は、航空機、船舶、自動車向け等幅広い分野でショットブラスト装置の需要が堅調だったことに加え、装置稼働率の向上に伴う部品も続伸したことから9,990百万円(同3.2%増)となりました。営業利益は、前年同四半期比微減ながら898百万円(同1.3%減)と引き続き高い水準を維持しています。」
航空機・船舶・自動車向けの装置需要と、稼働率向上に伴う部品需要を成長要因として記載している。