主要3製品の競争力・事業基盤強化とトータル・モーション・コントロール領域の拡大
FY2017-Q3に初出。18回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026再定義有価証券報告書
「現行中期経営計画を発展的に見直し、2026年度を起点とする新たな中期経営計画（2026年度～2030年度）を策定することといたしました。」
2024～2026年度計画を、AIロボット市場の社会実装ペースの想定差異などを踏まえて2026～2030年度計画へ発展的に見直した。収益性、経営資源、企業価値向上の3基本方針に再整理している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当連結会社の事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
中期経営計画・長期ビジョンに関係する事業上・財務上の対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題はないと再確認している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結累計期間において、当連結会社の事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
事業上・財務上の対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題はないと再確認している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「新たに策定した新中期経営計画（2024年度～2026年度）に基づき、グループ一体となって持続可能な社会の実現に向け活動を推進してまいります。■中期経営計画（2024年度〜2026年度）～「価値創出と変革」への挑戦～」
2021～2023年度計画から、2024～2026年度の新中期経営計画へ移行し、「価値創出と変革」を掲げた。収益性、経営資源、企業価値向上の3基本方針に再構成されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当連結会社の事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
事業上・財務上の対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題はないと再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当連結会社の事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
事業上・財務上の対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題はないと再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当連結会社の事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
中期経営計画・長期ビジョンに関係する事業上・財務上の対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題はないと再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当連結会社の事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
事業上・財務上の対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題はないと再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当連結会社の事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
事業上・財務上の対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題はないと再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当連結会社の事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
中期経営計画・長期ビジョンに関係する事業上・財務上の対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題はないと再確認している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「2020年度に当社は創立50周年を迎え、更なる飛躍を目指すため、当社グループは「新たな50年に向けて～確かな成長ステージへ～」をキーワードに、中期経営計画（2021年度〜2023年度）を策定しました。」
2018年度～2020年度の中期経営計画から、創立50周年後の2021年度～2023年度を対象とする新計画へ移行した。新計画では主要製品の拡大に加え、QCDS、経営基盤、海外連携、新技術を含む5つの基本方針を掲げている。 - FY2020後退有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画（2018年度〜2020年度）を策定し、当社創立50周年にあたる2020年度への飛躍を目指しております。しかしながら、足下の事業環境は厳しく推移するものと見込まれることから、掲げた財務目標の達成は困難な状況にありますが、当社が手掛けるメカトロニクス製品、精密減速装置の市場は、中長期にわたり高い成長機会があるとの見通しに変化はありません。」
中期経営計画と中長期の成長機会は維持する一方、厳しい事業環境を理由に、掲げた財務目標の達成は困難と明示している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「このような見通しのもと当社グループは、さらなる成長と経営基盤の強化を図るため、2018年度を初年度とした中期経営計画（2018年度～2020年度）を策定しました。当該中期経営計画においては、当社グループの主要３製品について、各々の競争力と事業基盤の強化を図るとともに、拡大する需要に応える生産体制を確立してまいります。」
平成27年度～平成29年度の計画から、2018年度～2020年度の新中期経営計画へ移行し、主要3製品の競争力・事業基盤強化に加えて、拡大需要に応える生産体制の確立を前面に出している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このような見通しのもと当社グループは、提供するトータル・モーション・コントロールを高度化し、お客様のニーズに適合した製品とサービスを提供することで、市場及び用途の拡大を図ってまいります。当該中期経営計画期間においては、当社グループの主要３製品について、各々の競争力と事業基盤の強化を図り、モーション・コントロール業界でのプレゼンスを一層向上させる取り組みを実施してまいります。」
主要3製品の競争力・事業基盤強化と、トータル・モーション・コントロール領域の拡大を中期経営計画の継続方針として再掲している。製品別施策、アジア拡販、QCDS、人材育成の具体項目も記載している。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「当社は、中期経営計画（平成27年度〜平成29年度）において、主要3製品（メカトロニクス製品、精密遊星減速機、波動歯車装置）の競争力と事業基盤の強化を掲げ、トータル・モーション・コントロールという事業領域の拡大を推進しております。」
平成27年度から平成29年度の中期経営計画における重点目標として、主要3製品の競争力・事業基盤強化と事業領域拡大を初めて記載している。