世界的サプライチェーン逼迫・資源高による原材料調達コスト上昇
FY2022に初出。9回の記載のうち6回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2023-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。9社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社グループの係わる建設業界におきましては、資材価格の高止まりや人手不足等が引き続き課題となっており、厳しい事業環境となりました。」
資材価格の高止まりや人手不足による調達・建設コスト面の課題が引き続き存在すると説明している。 - FY2024-Q3再定義有価証券報告書
「当社グループの係わる建設業界におきましては、原材料価格の高騰や人材不足等に伴う建設コスト等の上昇が続いており、厳しい事業環境となりました。」
サプライチェーン逼迫・資源高という直接的な表現から、原材料価格高騰と人材不足に伴う建設コスト上昇を資材コスト面の課題として説明する内容へ変化している。 - FY2024-Q2再定義有価証券報告書
「当社グループの係わる建設業界におきましては、政府・民間ともに建設投資は回復傾向にありますが、エネルギー・原材料価格の高止まりや人手不足等が引き続き課題となっており、厳しい事業環境となりました。」
資材価格面の懸念について、従来のサプライチェーン逼迫・資源高という表現から、エネルギー・原材料価格の高止まりによる建設コスト面の課題として説明する内容へ変化している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループの係わる建設業界におきましては、エネルギー・原材料価格の高騰による建設コストの上昇等は引き続き課題となっており、厳しい事業環境となりました。」
従来のサプライチェーン逼迫への直接言及から、エネルギー・原材料価格高騰による建設コスト上昇を資材コスト面の課題として説明する内容へ変化している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループにおけるゴンドラ機材や舞台機構の製作には鋼材や装置等の資材の仕入が必要不可欠となりますが、世界的なサプライチェーンのひっ迫や資源高への懸念が高まり、価格転嫁が進んでおります。」
サプライチェーン逼迫・資源高による調達価格増大リスクと、販売価格転嫁、取引先関係強化、新規取引先選定による対応を再確認している。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、社会経済活動が正常化に向かい、緩やかな持ち直しの動きが見られましたが、世界的な金融引き締めや原材料価格の高騰及び物価の上昇等により、依然として先行きは不透明な状況が続きました。」
サプライチェーン逼迫への直接言及はないが、原材料価格高騰を含む資材コスト面の懸念が、世界的な金融引き締めや物価上昇を含む経済環境上の不透明要因として再整理されている。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症による行動制限等が緩和され、社会経済活動に正常化の動きが見られたものの、金融資本市場の変動、資源及び原材料価格の高騰や円安の進行等により、依然として先行き不透明な状況が続きました。」
従来のサプライチェーン逼迫への直接言及から、金融資本市場の変動、資源・原材料価格高騰、円安を含む経済環境上の懸念として再整理されている。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症による行動制限等が緩和されたものの、ウクライナ情勢や燃料、原材料価格の高騰などが懸念され、依然として先行き不透明な状況が続きました。」
世界的サプライチェーン逼迫への直接言及はないが、従来の資源高への懸念が、ウクライナ情勢や燃料・原材料価格の高騰を含む経済環境上の懸念として再整理されている。 - FY2022初出有価証券報告書
「当社グループにおけるゴンドラ機材や舞台機構の製作には鋼材や装置等の資材の仕入が必要不可欠となりますが、世界的なサプライチェーンのひっ迫や資源高への懸念が高まり、価格転嫁が進んでおります。今後、当社の資材の調達価格が増大いたしますと、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。当社グループといたしましては、販売価格への転嫁や資材の取引先との関係強化、新規取引先の選定等により、調達コストの増大に対処してまいります。」
原材料・装置等の調達を不可欠な資材調達リスクとして独立して記載し、世界的なサプライチェーン逼迫や資源高による調達価格増大の可能性と、販売価格転嫁、既存取引先との関係強化、新規取引先選定による対応を示している。