人財育成・ダイバーシティ・権限委譲・ガバナンスによるグローバル経営
FY2016に初出。10回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2024年度以降は階層別研修に組み込むことで全社員に広げ、受講者数は1,398名(25年度末迄)となりました。さらに2024年度からは、これらのプログラムに加え、全部門共通で必要とされるデジタル専門スキルをもった人財の育成を促進するため、プロジェクトマネージャとデータサイエンティストを育成するプログラムを開始し、認定資格であるPMP®の合格者が18名(25年度末迄)、CAPM®の合格者が9名(25年度末迄)、DS検定の合格者は20名(25年度末迄)を輩出しています。」
人財戦略を、デジタルリテラシー研修1,398名、PMP合格者18名、CAPM合格者9名、DS検定合格者20名という実績と、エンゲージメント・インクルージョン＆ダイバーシティの向上へ具体化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「そのような中、2024年度の取り組みにおいて、各種人財施策の実践が経営戦略に連動し、中長期的な企業価値の向上につながることを示す定量的な目標として、「組織健康度の向上」「生産性の向上」２つの人財KGI(Key Goal Indicator)を設定し、これらに寄与する各種人財施策の強化・改善に取り組んでいます。 受講者は全世界のグループ会社で6,800名を超えました。 並行して国内では、2022年度から2023年度末までをデジタル人財育成の強化期間とし、デジタルリテラシーに関する研修を1,100名以上に実施してきました。」
人財戦略を、組織健康度・生産性の2つのKGI、全世界6,800名超の自己変革プログラム受講、国内1,100名超のデジタルリテラシー研修へ具体化した。 - FY2023前進有価証券報告書
「人財戦略として、人・組織・文化の３つの項目を最優先に取り組んでいきます。」
人財育成・ダイバーシティ・グローバル経営の方針を、人・組織・文化の3項目を軸とする人的資本経営として整理した。ビジネスユニット制の深化、グローバル人財育成、完遂する文化の浸透を施策として掲げている。 - FY2022前進有価証券報告書
「・サクセションプラン（後継者育成計画） ・リーダーの育成 ・各自のレベルアップ、国内外の技術レベルの向上が、持続可能な成長に寄与する」
人財育成の方針を、サクセションプラン、リーダー育成、国内外の技術レベル向上という具体的な施策へ展開した。 - FY2021前進有価証券報告書
「日立建機グループ製品の販売・サポート体制のグローバル化に伴い、戦略に基づいた全体最適の組織編成と適所適財の人財配置を推進し、各地域の主要な会社では、現地社員がマネジメントを行ない、経営の現地化を進めています。さらに、成長戦略・構造改革に対応したグローバルでの人事サポート、多様な人財が活躍し成果を発揮できる組織文化の構築、グローバルでの人財部門のネットワーク構築とグローバルガバナンスの強化に取り組んでいます。」
人財育成・ダイバーシティの方針を、全体最適の組織編成、現地社員による経営、グローバル人事ネットワーク、ガバナンス強化へ具体化した。 - FY2016初出有価証券報告書
「人財育成及びダイバーシティ推進、権限委譲とガバナンス強化、モノづくり力やコスト競争力の強化、ＳＣＭ改革や戦略的ＣＳＲ活動等を徹底し、グローバル経営の効率を高めていきます。」
人材、組織権限、ガバナンス、製造、コスト、SCM、CSRを一体のグローバル経営課題としている。