平成29年度を初年度とする新中期経営計画の策定
FY2016に初出。26回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
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- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは「中期経営計画2026」に基づき、製品・サービスによる社会課題解決を通じて持続的に企業価値を拡大することを目指し、強靭な事業体の構築に向け、収益力の改善、資本効率の向上、新事業探索の強化を遂行するとともに、SDGsへの貢献拡大及び環境負荷低減への取組み強化などの施策を推進してまいりました。」
中期経営計画2026の重点施策を継続して実行している。計画枠組みや目標値について重要な変更は記載されていない。 - 2026-04-28再掲決算
「当社グループは「中期経営計画2026」に基づき、製品・サービスによる社会課題解決を通じて持続的に企業価値を拡大することを目指し、強靭な事業体の構築に向け、収益力の改善、資本効率の向上、新事業探索の強化を遂行するとともに、SDGsへの貢献拡大及び環境負荷低減への取組み強化などの施策を推進してまいりました。」
中期経営計画2026の枠組みと重点施策を継続して推進している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは「中期経営計画2026」に基づき、製品・サービスによる社会課題解決を通じて持続的に企業価値を拡大することをめざし、強靭な事業体の構築へ向け、収益力改善、資本効率向上、新事業探索の強化を遂行するとともに、SDGsへの貢献拡大及び環境負荷低減への取組み強化などの施策を推進してまいりました。」
中期経営計画2026の重点施策を継続して実行している。計画の枠組みや目標値について新たな変更は記載されていない。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは「中期経営計画2026」に基づき、製品・サービスによる社会課題解決を通じて持続的に企業価値を拡大することをめざし、強靭な事業体の構築へ向け、収益力改善、資本効率向上、新事業探索の強化を遂行するとともに、SDGsへの貢献拡大及び環境負荷低減への取組み強化などの施策を推進してまいりました。」
中期経営計画2026に基づく重点施策を継続して実行している。計画の枠組みや目標値について新たな変更は記載されていない。 - FY2024-Q4再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは「中期経営計画2026」に基づき、製品・サービスによる社会課題解決を通じて持続的に企業価値を拡大することをめざし、強靭な事業体の構築へ向け、収益力改善、資本効率向上、新事業探索の強化を遂行するとともに、SDGsへの貢献拡大及び環境負荷低減への取組み強化などの施策を推進してまいりました。」
中期経営計画2026に基づく重点施策を継続して実行している。計画の枠組みや目標値について新たな変更は記載されていない。 - FY2023前進有価証券報告書
「これらの施策を長期目標へ向けて、成果として結実させるべく、「中期経営計画2026」を策定いたしました。」
次期中期経営計画として策定が進められていた計画が、「中期経営計画2026」として正式に策定され、財務・非財務目標及びコーポレート戦略、セグメント戦略を伴う実行段階に進んだ。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
中期経営計画2023及びその重点施策を含む優先課題について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2023-Q4再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
次期中期経営計画の策定・実行を含む優先課題について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは「中期経営計画2023」で掲げる、製品・サービスによる社会課題解決を通じた持続的な企業価値拡大をめざし、強靭な事業体の構築、企業価値向上のための変革、SDGsへの貢献拡大、環境負荷低減への取組み強化などの施策を推進してまいりました。」
中期経営計画2023を引き続き実行し、同計画に掲げる重点施策を推進している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは「中期経営計画2023」を推進し、製品・サービスによる社会課題解決を通じて持続的に企業価値を拡大することをめざし、強靭な事業体の構築、企業価値向上のための変革、SDGsへの貢献拡大、環境負荷低減への取組み強化などの施策を推進してまいりました。」
公表された中期経営計画2023を引き続き実行し、強靭な事業体の構築や企業価値向上のための変革などを推進している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもとではありますが、当社グループは「中期経営計画2023」を策定し、製品・サービスによる社会課題解決を通じて持続的に企業価値を拡大することを目指し、強靭な事業体の構築、企業価値向上のための変革、SDGsへの貢献拡大、環境負荷低減への取組み強化などの施策を推進してまいりました。」
中期経営計画2023のもとで、社会課題解決を通じた企業価値拡大、強靭な事業体の構築、企業価値向上のための変革などを継続して推進している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもとではありますが、当社グループは「中期経営計画2023」を策定し、製品・サービスによる社会課題解決を通じて持続的に企業価値を拡大することを目指し、強靭な事業体の構築、企業価値向上のための変革、SDGsへの貢献拡大、環境負荷低減への取組み強化などの施策を推進してまいりました。」
中期経営計画2023を引き続き推進し、強靭な事業体の構築、企業価値向上のための変革、SDGsへの貢献拡大などの施策を継続している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「このような経営環境のもとではありますが、当社グループは「中期経営計画2023」を策定し、製品・サービスによる社会課題解決を通じて持続的に企業価値を拡大することを目指し、強靭な事業体の構築、企業価値向上のための変革、SDGsへの貢献拡大、環境負荷低減への取組み強化などの施策を推進してまいりました。」
公表延期となっていた次期中期経営計画が「中期経営計画2023」として策定され、社会課題解決を通じた企業価値拡大と、強靭な事業体の構築などの重点施策を推進する段階に進んだ。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
次期中期経営計画の公表延期を含む優先課題について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
次期中期経営計画の公表延期を含む優先課題について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
次期中期経営計画の公表延期を含む対処すべき課題について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2020後退有価証券報告書
「当社は、「中期経営計画２０１９」の成果をさらに発展させるべく次期中期経営計画の策定を行ってまいりましたが、世界各国における新型コロナウイルスの感染拡大及び当社グループの国内外における事業の状況を踏まえ、計画の再検討が必要となりましたので、次期中期経営計画の公表は、2021年５月を目途に延期することといたしました。」
次期中期経営計画は策定を進めていたものの、新型コロナウイルス感染拡大等を受けて再検討が必要となり、公表時期を2021年5月を目途に延期した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
中期経営計画２０１９及びその重点施策について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもとではありますが、当社グループは「中期経営計画２０１９」を推進し、設備や研究開発などの成長投資の実施、CSRの積極推進などの重点施策を推進してまいりました。」
中期経営計画２０１９を引き続き実行し、設備・研究開発などの成長投資及びCSRを重点施策としていることを再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもとではありますが、当社グループは「中期経営計画２０１９」を推進し、設備や研究開発などの成長投資の積極的実施、CSRの積極推進などの重点施策を推進してまいりました。」
中期経営計画２０１９を引き続き推進し、設備・研究開発などの成長投資及びCSRを重点施策としていることを再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「「中期経営計画２０１９」の最終年度となる2019年度は、その計画達成に向けて、以下の施策に取り組んでまいります。」
中期経営計画２０１９が2019年度に最終年度を迎え、計画達成に向けた重点施策を継続することを確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは「中期経営計画２０１９」をスタートさせ、M&Aや設備投資など成長投資の積極的実施、業務品質の更なる改善への取組み、CSRの積極推進などの重点施策を推進してまいりました。」
中期経営計画２０１９を引き続き実行し、M&A・設備投資、業務品質改善、CSRを重点施策として推進していることを再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは「中期経営計画２０１９」をスタートさせ、M&Aや設備投資など成長投資の積極的実施、業務品質の更なる改善への取組み、CSRの積極推進などの重点施策を推進してまいりました。」
新中期経営計画２０１９を引き続き実行し、M&A・設備投資、業務品質改善、CSRを重点施策として推進していることを再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは「中期経営計画２０１９」をスタートさせ、M&Aや設備投資など成長投資の積極的実施、業務品質の更なる改善への取組み、CSRの積極推進などの重点施策を推進してまいりました。」
平成29年度を初年度とする中期経営計画２０１９が開始され、重点施策を実行していることを再確認している。 - FY2018前進有価証券報告書
「「中期経営計画２０１９」では、平成31年度に売上高8,000億円、営業利益率7.5％を達成することを財務目標としております。なお、ＲＯＩＣを引き続き当社グループの経営指標とし、ＲＯＩＣ＞ＷＡＣＣの達成を継続するとともに、ＲＯＩＣ7.5％以上の確保をめざします。」
前 filing で策定方針としていた次期計画が、「中期経営計画２０１９」として具体化し、財務目標、ROIC目標、基本方針、投資計画及び配当性向目標を伴って開始された。 - FY2016初出有価証券報告書
「「中期経営計画２０１６」の成果と経営環境の変化を踏まえ、平成29年度を初年度とする新中期経営計画を策定いたします。」
現行計画の最終年度に、新しい経営理念のもとで次期計画を策定する方針を示している。