エネルギー関連分野を成長領域とする展開
FY2016に初出。36回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「水処理装置、海洋構造物で大物案件の受注があったことにより、受注は増加しました。水処理装置で当期の売上対象が多かったことから売上、営業利益も増加しました。この結果、受注高は1,220億円(前年同期比34％増)、売上高は926億円(前年同期比５％増)、営業利益は82億円(前年同期比17％増)となりました。」
エネルギー&ライフライン分野で水処理装置及び海洋構造物の大物案件を受注し、受注高、売上高、営業利益が前年同期を上回った。 - 2026-04-28前進決算
「欧州でバイオマス発電設備を受注した他、水処理装置、海洋構造物も大物案件の受注があり、受注は増加しました。バイオマス発電設備と海洋構造物で当期の売上対象が少なかったことから売上は減少しましたが、主にバイオマス発電設備でのプロジェクトの採算改善により、営業利益は前年並みとなりました。」
エネルギー&ライフラインでバイオマス発電設備等の大物案件を受注し、プロジェクト採算改善も記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「広島ガス株式会社の廿日市工場敷地内に建設した実証プラントが完成し、2025年12月から同工場のLNG（液化天然ガス）の冷熱を空気の液化プロセスに利用した商用実証運転を開始しました。26年度は実証運転試験をさらに本格化させていきます。」
エネルギー関連の成長展開について、LAES実証プラントの建設中段階から完成・商用実証運転開始段階へ進展した。2026年度は実証運転を本格化する計画である。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「エネルギープラント事業は、欧州でバイオマス発電設備を受注したことから受注が増加しました。受注残が少なかったことから売上は減少しましたが、プロジェクトの採算改善により営業利益は増加しました。」
エネルギー関連の成長展開について、欧州でのバイオマス発電設備受注により受注が増加し、エネルギー&ライフラインの受注高は前年同期比58％増、営業利益は同98％増となった。受注残が少なく売上高は同1％減だったが、プロジェクト採算改善による営業利益増加が記載されている。 - FY2024前進有価証券報告書
「現在、広島ガス株式会社の廿日市工場敷地内に実証プラントを建設中で、2025年には同工場のLNG（液化天然ガス）の冷熱を空気の液化プロセスに利用する商用実証運転を開始する計画であります。」
エネルギー関連の成長展開について、液化空気エネルギー貯蔵システム（LAES）の実証プラントを建設中であり、2025年の商用実証運転開始計画を示した。加えて、下水道実証事業の完了、小型反動タービンのラインナップ拡大、バイオリアクターでの生産性8倍以上達成も記載している。 - FY2025-H1受注減少下の増収・営業増益有価証券報告書
「エネルギープラント事業は、欧州の発電設備の大型改造案件の減少により受注は減少しましたが、案件の工事進捗差により売上は増加し、営業利益は 開発費の増加により 微減となりました。 その他の事業は、新造船事業からの撤退により、2024年度以降の新規受注を停止したことなどから受注は減少し、当期売上対象となる案件が少なかったことから売上も減少したものの、個別採算の改善により営業利益は増加しました。 この結果、受注高は577億円(前年同期比13％減)、売上高は888億円(前年同期比９％増)、営業利益は36億円(前年同期比860％増)となりました。」
エネルギー&ライフラインでは受注高が前年同期比13％減となった一方、売上高は9％増、営業利益は860％増となった。エネルギープラント単体では開発費増加により営業利益が微減であり、事業全体として受注と収益の動きが分かれている。 - FY2024-Q4再掲有価証券報告書
「エネルギープラント事業は、欧州の発電設備の大型改造案件の減少により受注は減少しましたが、案件の工事進捗差により売上は増加し、営業利益は前年同期並みとなりました。」
エネルギー関連を含むエネルギー&ライフライン事業について、欧州大型改造案件の減少で受注は減少した一方、工事進捗により売上は増加し、営業利益は前年同期並みとなった。成長戦略上の位置付け自体に変更は記載されていない。 - FY2023再定義有価証券報告書
「メカトロニクスセグメント、インダストリアル マシナリーセグメント、ロジスティックス&コンストラクションセグメント及びエネルギー&ライフラインセグメントのそれぞれの役割を以下のように位置付け、セグメント毎にROIC目標を設定し、成長戦略を遂行する計画としております。」
エネルギー関連分野は、従来の成長領域という位置付けから、エネルギー&ライフラインセグメントにおける「将来成長のための育成セグメント」として位置付けられ、セグメント別ROIC目標のもとで成長戦略を遂行する枠組みに再整理された。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「エネルギープラント事業は、国内のバイオマス発電設備の大型案件の減少により受注、売上ともに減少しました。一方、欧州での大型プロジェクトにおける不採算案件の減少などにより営業利益は増加しました。」
エネルギー関連を成長領域とする事業について、欧州の不採算案件減少により営業利益は改善した一方、国内バイオマス発電設備の大型案件減少により、エネルギー&ライフライン全体の受注高は前年同期比31％減、売上高は12％減、営業利益は27％減となった。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「エネルギープラント事業は、国内のバイオマス発電設備の大型案件の減少により受注、売上、営業利益ともに減少しました。この結果、受注高は664億円（調整後前年同期比34％減）、売上高は813億円（調整後前年同期比12％減）、営業利益は４億円（調整後前年同期比93％減）となりました。」
エネルギー関連を成長領域とする事業で、国内バイオマス発電設備の大型案件減少により受注・売上・営業利益がいずれも減少し、営業利益は前年同期比93％減となった。 - FY2023-Q4再掲有価証券報告書
「エネルギープラント事業は、サービス案件の増加により受注は増加の一方、国内のバイオマス発電設備の大型案件の減少により売上は減少、また欧州で大型プロジェクトの採算悪化があったこともあり、営業損失となりました。」
エネルギー関連分野ではサービス案件により受注が増加した一方、国内大型バイオマス案件の減少と欧州大型プロジェクトの採算悪化により売上減少・営業損失が続いている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「エネルギープラント事業は、国内でバイオマス発電設備の大型案件を受注したことなどから受注は増加しましたが、国内で受注残が減少したことから売上は減少し、加えて欧州で大型プロジェクトの採算悪化があったことから営業損失となりました。この結果、受注高は1,101億円(調整後前年同期比26％増)、売上高は926億円(調整後前年同期比８％減)、営業損失は18億円となりました。」
エネルギー関連を成長領域とする一方、国内の受注残減少と欧州大型プロジェクトの採算悪化により、受注増加に対して売上が減少し、営業損失が発生した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「エネルギープラント事業は、国内や欧州でバイオマス発電設備の大型案件を受注したことなどから受注は増加しましたが、国内で受注残が減少したことから売上、営業利益は減少しました。この結果、受注高は611億円(調整後前年同期比45％増)、売上高は428億円(調整後前年同期比16％減)、営業損失は７億円となりました。」
エネルギー関連を成長領域とする方針のもと、国内・欧州で大型バイオマス発電設備を受注し、受注高は前年同期比45％増となった。一方、受注残の減少により売上高・営業利益は減少した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「エネルギープラント事業は、バイオマス発電設備の大型案件が前期に比べ減少したことなどから受注、売上は減少し、加えて欧州で大型プロジェクトの採算悪化があったことから営業損失となりました。」
エネルギー関連を成長領域とする事業で、受注・売上が減少し、欧州大型プロジェクトの採算悪化により営業損失5億円を計上した。さらにSumitomo SHI FW Energie B.V.では、脱炭素の進展による固体燃料焚ボイラ市場の縮小を背景に、買収時に想定した収益の実現が困難となり、減損損失が発生している。 - FY2022前進有価証券報告書
「エネルギープラント設備につきましては、「循環流動層(CFB)ボイラ」専用のプラント運用支援システム「IZANA」を開発しました。IZANAは、当社が保有するCFBボイラを用いた発電設備のノウハウをベースにしたAI(機械学習モデル)です。」
エネルギー関連分野で、取得したCFBボイラの技術・ノウハウを基礎に、AIによるプラント運用支援システムIZANAを開発した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「エネルギープラント事業は、バイオマス発電設備の大型案件を受注したことなどから受注は増加し、受注残があったことから売上、営業利益ともに増加しました。この結果、受注高は1,415億円(前年同期比６％増)、売上高は1,463億円(前年同期比５％増)、営業利益は111億円(前年同期比35％増)となりました。」
エネルギー関連を成長領域とする方針のもと、バイオマス発電設備の大型案件を受注し、エネルギー&ライフライン部門の受注高・売上高・営業利益が前年同期を上回った。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「エネルギープラント事業は、前年にバイオマス発電設備の大型案件を受注していたことなどから当期の受注は減少しましたが、主に国内で受注残があったことから売上、営業利益はともに増加しました。この結果、受注高は680億円(前年同期比22％減)、売上高は931億円(前年同期比７％増)、営業利益は52億円(前年同期比75％増)となりました。」
エネルギー関連分野では、前年の大型バイオマス案件の反動で受注高は減少した一方、受注残により売上高と営業利益は増加した。エネルギー&ライフライン部門の受注高は680億円、売上高は931億円、営業利益は52億円である。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「エネルギープラント事業は、前年に欧州でバイオマス発電設備の大型案件を受注していたことなどから当期の受注は減少し、主に国内で受注残があったことから売上、営業利益はともに増加しました。」
エネルギー関連分野では、前年の欧州大型案件の反動で受注は減少した一方、国内の受注残により売上・営業利益は増加した。エネルギー&ライフライン部門全体では受注高376億円、売上高462億円、営業利益36億円となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「エネルギープラント事業は、国内や欧州でバイオマス発電設備の大型案件を受注したことなどから受注は増加し、主に国内で受注残があったことから売上、営業利益ともに増加しました。水処理プラント事業は、排水処理装置の案件が前年同期に比べ減少したことなどから受注は減少しましたが、受注残があったことから売上、営業利益は増加しました。この結果、受注高は1,077億円(前年同期比27％増)、売上高は1,138億円(前年同期比10％増)、営業利益は100億円(前年同期比59％増)となりました。」
エネルギー環境分野で国内・欧州の大型バイオマス発電設備を受注し、受注残も寄与した結果、環境・プラント部門の受注高、売上高、営業利益が前年同期を上回った。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「エネルギープラント事業は、国内や欧州でバイオマス発電設備の大型案件を受注したことなどから受注は増加し、主に国内で受注残があったことから売上、営業利益ともに増加しました。水処理プラント事業は、排水処理装置の案件が前年同期に比べ減少したことなどから受注は減少しましたが、受注残があったことから売上、営業利益は増加しました。この結果、受注高は693億円(前年同期比10％増)、売上高は692億円(前年同期比６％増)、営業利益は44億円(前年同期比57％増)となりました。」
エネルギー環境分野で、国内・欧州の大型バイオマス発電設備受注と受注残を背景に、環境・プラント部門の受注高・売上高・営業利益が具体的に増加した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「エネルギープラント事業は、欧州でバイオマス発電設備の大型案件を受注したことなどから受注は増加し、主に国内で受注残があったことから売上、営業利益ともに増加しました。水処理プラント事業は、排水処理装置の案件が前年同期に比べ減少したことなどから受注は減少しましたが、受注残があったことから売上、営業利益は増加しました。この結果、受注高は276億円(前年同期比55％増)、売上高は305億円(前年同期比２％増)、営業利益は14億円(前年同期比63％増)となりました。」
前年度に続いた大型案件減少から、欧州バイオマス発電設備の大型案件受注などにより、環境・プラント部門の受注高・売上高・営業利益が増加した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「エネルギープラント事業は、国内のバイオマス発電設備の大型案件が前期に比べ減少したことから受注は減少したものの、受注残があったことから売上、営業利益は前期並みでした。水処理プラント事業は、排水処理装置の案件が前期に比べ減少したことなどから受注は減少しましたが、受注残があったことから売上、営業利益は前期並みでした。この結果、受注高は1,247億円(前期比35％減)、売上高は1,490億円(前期比１％減)、営業利益は119億円(前期比６％減)となりました。」
エネルギー環境分野では、バイオマス発電及び水処理案件の減少により受注高が前期比35％減となり、売上高・営業利益も減少した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「エネルギープラント事業は、国内のバイオマス発電設備の大型案件が前年同期に比べ減少したことから受注は減少しましたが、受注残があり売上は増加しました。水処理プラント事業は、排水処理装置の案件が前年同期に比べ減少したことなどから受注、売上ともに減少しました。この結果、受注高は846億円(前年同期比23％減)、売上高は1,035億円(前年同期比１％増)、営業利益は63億円となりました。」
エネルギー環境分野では、大型バイオマス発電案件等の減少により受注高が前年同期比23％減となった一方、受注残により売上高は同1％増となった。成長領域における案件変動の影響が続いている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「エネルギープラント事業は、国内のバイオマス発電設備の大型案件が前年同期に比べ減少したことなどから受注、売上ともに減少しました。水処理プラント事業は、排水処理装置の案件が前年同期に比べ減少したことなどから受注は減少しましたが、受注残があり売上は増加しました。この結果、受注高は628億円(前年同期比25％減)、売上高は655億円(前年同期比１％減)、営業利益は28億円となりました。」
エネルギー環境分野では大型バイオマス発電案件等の減少により、環境・プラント部門の受注高が前年同期比25％減、売上高が同1％減となった。成長領域における案件減少の影響が続いている。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「エネルギープラント事業は、国内で前年同期にあったバイオマス発電設備の大型案件が当第１四半期はなかったことなどから受注、売上ともに減少しました。水処理プラント事業は、排水処理装置案件や廃棄物処理設備補修案件を受注したことなどから受注は増加しましたが売上は減少しました。この結果、受注高は178億円(前年同期比59%減)、売上高は300億円(前年同期比７%減)、営業利益は９億円となりました。」
成長領域と位置付けたエネルギー環境分野について、前年同期の大型案件がなかったことなどから、環境・プラント部門の受注高・売上高が減少したと記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「エネルギープラント事業は、国内バイオマス発電設備案件の増加や前期に子会社としたSumitomo SHI FW Energie B.V.の寄与もあり受注、売上ともに増加しました。水処理プラント事業は、大規模排水処理設備案件や長期包括運営管理事業案件を受注したことなどから受注、売上ともに増加しました。この結果、受注高は前期比18％増の1,913億円、売上高は前期比24％増の1,510億円、営業利益は前期比32％増の126億円となりました。」
エネルギー環境分野で、バイオマス発電設備、水処理設備及び買収した子会社の寄与により、受注高・売上高・営業利益が具体的に増加した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「エネルギープラント事業につきましては、バイオマス発電設備の受注は前年同期に比べ減少したものの前年に買収したSumitomo SHI FW Energie B.V.の寄与もあり、受注、売上ともに前年同期に比べ増加しました。また、水処理プラント事業につきましては、受注、売上ともに前年同期に比べ増加しました。この結果、受注高は1,104億円(前年同期比７％増)、売上高は1,022億円(前年同期比36％増)、営業利益は66億円となりました。」
エネルギー環境分野を注力領域とする方針のもと、買収したSumitomo SHI FW Energie B.V.の寄与及び水処理プラント事業の増加により、環境・プラント部門の受注高・売上高が具体的に増加した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「エネルギープラント事業につきましては、バイオマス発電設備の受注は前年同期に比べ減少したもののSumitomo SHI FW Energie B.V.を連結子会社化したことから、受注、売上ともに前年同期に比べ増加しました。」
エネルギー関連を成長領域とする方針のもと、CFBボイラ事業会社の連結子会社化を背景に、エネルギー・プラント部門の受注高は836億円（前年同期比21％増）、売上高は660億円（同61％増）となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「エネルギープラント事業につきましては、バイオマス発電設備の受注の増加やSumitomo SHI FW Energie B.V.を連結子会社化したことから、受注、売上ともに前年同期に比べ増加しました。この結果、受注高は433億円(前年同期比89％増)、売上高は321億円(前年同期比76％増)、営業利益は20億円となりました。」
エネルギー関連を成長領域とする方針のもと、バイオマス発電設備の受注増加とCFBボイラ事業会社の連結子会社化を背景に、環境・プラント部門の受注高・売上高が具体的に増加したと記載している。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「注力する分野としては、当社グループの広範囲な事業領域の中でも、エネルギー環境分野及び搬送システム分野を注力領域と定め、同分野への積極的展開を図ってまいります。」
従来のエネルギー関連分野から、エネルギー環境分野に加えて搬送システム分野を注力領域として明示し、成長領域の範囲を広げている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「なお、環境・プラント部門のエネルギープラント事業において、平成29年６月26日に公表のとおり、エイメックフォスターウィラー社(Amec Foster Wheeler plc. 本社：英国、以下、AFW)の循環流動層(CFB)ボイラ事業取得のためFW エナジー社(FW Energie B.V. 本社：オランダ、以下、FW)の株式取得が６月23日(現地時間・オランダ)に完了し、FWを子会社化しました。AFWの保有するCFBボイラ事業の技術及びノウハウを取得することで、より高度な技術の提供、並びに全世界での事業展開が可能となりました。」
エネルギー関連分野でのCFBボイラ事業取得と全世界展開可能化を前四半期に続き記載している。新たな取得手続きの進展はない。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「なお、環境・プラント部門のエネルギープラント事業において、平成29年６月26日に公表のとおり、AFWの循環流動層(CFB)ボイラ事業取得のためFWの株式取得が６月23日(現地時間・オランダ)に完了し、FWを子会社化しました。AFWの保有するCFBボイラ事業の技術及びノウハウを取得することで、より高度な技術の提供、並びに全世界での事業展開が可能となりました。」
成長領域と位置付けたエネルギー関連分野で、CFBボイラ事業の株式取得と子会社化を完了し、技術・ノウハウの取得および全世界展開につなげたと記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「エネルギープラント事業につきましては、国内最大級のバイオマス発電設備の受注や大規模な灰処理設備などの受注があったことから前年同期に比べ受注が増加しました。」
エネルギー関連分野を成長領域とする方針を維持し、バイオマス発電設備や大規模な灰処理設備の受注を引き続き記載している。前四半期から新たな案件の進展は明示されていない。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「エネルギープラント事業につきましては、国内最大級のバイオマス発電設備の受注や大規模な灰処理設備の受注があったことから前年同期に比べ受注が増加しました。」
成長領域と位置付けたエネルギー関連分野で、バイオマス発電設備に加えて大規模な灰処理設備も受注したという具体的な進展を記載している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「エネルギープラント事業につきましては、国内最大級のバイオマス発電設備の受注があったことから前年同期に比べ受注が大幅に増加しました。」
成長領域と位置付けたエネルギー関連分野で、国内最大級のバイオマス発電設備を受注したという具体的な進展を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「注力する分野としては、当社グループの広範囲な事業領域の中でも、特に需要が拡大するエネルギー関連分野を成長領域と定め、同分野への積極的展開を図ってまいります。」
エネルギー関連を需要拡大が見込まれる成長領域として位置付けている。