環境リスク回避と環境負荷低減
FY2016に初出。18回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。35社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに29社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは「中期経営計画2026」に基づき、製品・サービスによる社会課題解決を通じて持続的に企業価値を拡大することを目指し、強靭な事業体の構築に向け、収益力の改善、資本効率の向上、新事業探索の強化を遂行するとともに、SDGsへの貢献拡大及び環境負荷低減への取組み強化などの施策を推進してまいりました。」
SDGsへの貢献拡大及び環境負荷低減への取組み強化を、中期経営計画2026の施策として継続している。環境目標の数値・期限について新たな変更は記載されていない。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、上記2030年までのCO2削減目標については、2026年2月にSBT認証を取得しました。」
気候変動・環境負荷低減について、2030年のScope1・2を50％、Scope3 Cat.11を30％削減する目標について、2026年2月にSBT認証を取得した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは「中期経営計画2026」に基づき、製品・サービスによる社会課題解決を通じて持続的に企業価値を拡大することをめざし、強靭な事業体の構築へ向け、収益力改善、資本効率向上、新事業探索の強化を遂行するとともに、SDGsへの貢献拡大及び環境負荷低減への取組み強化などの施策を推進してまいりました。」
SDGsへの貢献拡大及び環境負荷低減への取組み強化を、中期経営計画2026の施策として継続している。環境目標の数値・期限に関する変更は記載されていない。 - FY2024前進有価証券報告書
「・石炭火力発電プラントの受注停止 ・蓄電システム事業の拡大 ・持続可能な燃料(SAF等)製造技術開発と協業の確立 ・CO2回収・再利用等カーボンネガティブ技術 ・洋上風力向け基礎構造物事業化～量産」
環境負荷低減・カーボンニュートラル方針について、石炭火力発電プラントの受注停止、蓄電システム拡大、持続可能な燃料、CO2回収・再利用、洋上風力向け基礎構造物などの具体的な取組みを示した。2030年のScope1・2を50％、Scope3 Cat.11を30％削減し、2050年カーボンニュートラルを目指す目標も再掲している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは「中期経営計画2026」に基づき、製品・サービスによる社会課題解決を通じて持続的に企業価値を拡大することをめざし、強靭な事業体の構築へ向け、収益力改善、資本効率向上、新事業探索の強化を遂行するとともに、SDGsへの貢献拡大及び環境負荷低減への取組み強化などの施策を推進してまいりました。」
SDGsへの貢献拡大及び環境負荷低減への取組み強化を、中期経営計画2026の施策として継続している。環境目標の数値・期限に関する変更は記載されていない。 - FY2024-Q4再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは「中期経営計画2026」に基づき、製品・サービスによる社会課題解決を通じて持続的に企業価値を拡大することをめざし、強靭な事業体の構築へ向け、収益力改善、資本効率向上、新事業探索の強化を遂行するとともに、SDGsへの貢献拡大及び環境負荷低減への取組み強化などの施策を推進してまいりました。」
SDGsへの貢献拡大及び環境負荷低減への取組み強化を、中期経営計画2026の施策として継続している。環境目標の数値・期限について新たな変更は記載されていない。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、「社会・ステークホルダーにとっての重要度」と「当社グループにとっての重要度」の双方の視点から、重要課題を2020年に取締役会での決議を経て特定し、2024年1月に見直しました。」
環境・サステナビリティ方針について、重要課題を2024年1月に見直し、7項目に整理した。サステナビリティ委員会、リスク管理委員会及び取締役会による進捗管理の体制も記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは「中期経営計画2023」を推進し、製品・サービスによる社会課題解決を通じて持続的に企業価値を拡大することをめざし、強靭な事業体の構築、企業価値向上のための変革、SDGsへの貢献拡大及び環境負荷低減への取組み強化などの施策を推進してまいりました。」
環境負荷低減への取組み強化及びSDGsへの貢献拡大を、中期経営計画2023の施策として継続している。 - FY2023-Q4再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは「中期経営計画2023」を推進し、製品・サービスによる社会課題解決を通じて持続的に企業価値を拡大することをめざし、強靭な事業体の構築、企業価値向上のための変革、SDGsへの貢献拡大、環境負荷低減への取組み強化などの施策を推進してまいりました。」
環境負荷低減への取組み強化を、中期経営計画2023の施策の一つとして継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは「中期経営計画2023」を推進し、製品・サービスによる社会課題解決を通じて持続的に企業価値を拡大することをめざし、強靭な事業体の構築、企業価値向上のための変革、SDGsへの貢献拡大、環境負荷低減への取組み強化などの施策を推進してまいりました。」
中期経営計画2023の施策として、SDGsへの貢献拡大と環境負荷低減への取組み強化を継続している。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「・2030年における当社製品製造時のCO2排出量（Scope1、2）50％削減（2019年度比） ・2030年における当社製品使用時のCO2排出量（Scope3 Cat.11）30％削減（2019年度比） ・2050年のカーボンニュートラル達成を目指す」
環境負荷低減方針を、TCFDへの賛同、2030年のScope1・2及びScope3削減目標、2050年のカーボンニュートラル目標へ具体化している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもとではありますが、当社グループは「中期経営計画2023」を策定し、製品・サービスによる社会課題解決を通じて持続的に企業価値を拡大することを目指し、強靭な事業体の構築、企業価値向上のための変革、SDGsへの貢献拡大、環境負荷低減への取組み強化などの施策を推進してまいりました。」
中期経営計画2023の施策として、SDGsへの貢献拡大及び環境負荷低減への取組み強化を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもとではありますが、当社グループは「中期経営計画2023」を策定し、製品・サービスによる社会課題解決を通じて持続的に企業価値を拡大することを目指し、強靭な事業体の構築、企業価値向上のための変革、SDGsへの貢献拡大、環境負荷低減への取組み強化などの施策を推進してまいりました。」
中期経営計画2023の施策として、SDGsへの貢献拡大及び環境負荷低減への取組み強化を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもとではありますが、当社グループは「中期経営計画2023」を策定し、製品・サービスによる社会課題解決を通じて持続的に企業価値を拡大することを目指し、強靭な事業体の構築、企業価値向上のための変革、SDGsへの貢献拡大、環境負荷低減への取組み強化などの施策を推進してまいりました。」
環境負荷低減への取組み強化を中期経営計画2023の施策の一つとして推進していることを再確認している。 - FY2020前進有価証券報告書
「2020年度から開始する第６次環境中期計画においても、商品の製造時、使用時のＣＯ２排出総量の大幅な削減に向けて、一層、取り組みを強化して参ります。」
環境負荷低減方針を、第6次環境中期計画における製造時・使用時のCO2排出総量削減の強化へ具体化している。 - FY2019前進有価証券報告書
「小規模下水処理システムの曝気撹拌装置「スミレーター」について、流入水の負荷変動に応じた省エネ運転(従来比35%以上)を実現する制御システムの１年間の実証運転を完了しました。」
環境負荷低減・省エネの具体策として、従来比35％以上の省エネ運転を実現する制御システムの1年間の実証運転を完了した。 - FY2018前進有価証券報告書
「「環境」では、商品のライフサイクル全体での環境負荷の低減に取り組むとともに、その効果を積極的に社外発信することに注力してまいります。また、近年活発化しているESG投資の動きに対応するため、社外評価の向上にも注力してまいります。」
従来の環境リスク回避・環境負荷低減に加え、商品のライフサイクル全体での負荷低減、効果の社外発信、ESG投資を意識した社外評価向上を明示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは「グループ環境方針」のもと、環境リスクの回避や廃棄物のミニマム化など環境負荷低減に取り組んでおります。」
水処理、省エネ型撹拌機、冷却塔などの環境・省エネ関連製品の開発も記載している。