ICT・IoTプロジェクトによる業務品質・顧客価値向上
FY2018に初出。8回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに44社。
- FY2025前進有価証券報告書
「これらの活動を推進するDXリテラシー教育及びマインド醸成プロジェクトが一般社団法人PMI日本支部主催の「PM Award 2025」において、Large部門の優秀プロジェクト賞及び特別賞アジアパシフィック賞を受賞しました。」
DX推進について、国内全社員への教育を継続する中で、DXリテラシー教育・マインド醸成プロジェクトが2025年の外部表彰を受けた。 - FY2024前進有価証券報告書
「その結果、保有レベルに達した社員の割合は2023年度の52%から、2024年度には84%へと増加しました。また、新たに経営層向けにDXセミナーを実施するなど、グループをあげてデジタル活用の有効性を学んでおります。」
DX・ICTの取組みについて、DXリテラシー保有レベルに達した社員の割合が52％から84％へ増加し、経営層向けDXセミナーも新たに実施した。DX人材育成と業務プロセス変革の基盤整備が具体的に進んでいる。 - FY2023前進有価証券報告書
「DXでは、デジタライゼーションを継続し、強靭な事業体実現を支えるDX推進基盤を構築してまいります。同時に、新たな顧客価値を創出する、一流の商品・サービスづくり及び設計・製造バリューチェーンなどの業務プロセスの変革を加速いたします。」
ICT・IoTの取組みが、中期経営計画2026におけるDX推進基盤の構築、商品・サービス及び設計・製造バリューチェーンの業務プロセス変革へ拡張された。 - FY2022前進有価証券報告書
「DX活用推進によるビジネスプロセスの変革や全社的な組織開発活動である「PRIDE プロジェクト」への取組みなどを進め組織能力の一段の強化を図る」
ICT・IoTの取組みが、DXによるビジネスプロセス変革及び全社的な組織開発活動へ拡張されている。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、成形現場への付加価値提案として、既存のIoT商品である「i-Connect」と検査装置などを組み合わせたトレーサビリティシステムの開発にも取り組み、従来は膨大な労力を必要としていた管理工数を削減します。」
既存のi-Connectを検査装置等と組み合わせたトレーサビリティシステムの開発に進展したほか、IoTゲートウェイやAI搭載外観検査システムも市場投入している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当社がインバーテック社の制御製品に関する技術と生産拠点を獲得することにより、IoT、自動化・省人化、省エネなどへの対応のために今後ますます重要となる制御分野での事業ポートフォリオの拡充が可能となるためであります。」
制御製品の技術・生産拠点を取得し、IoT、自動化・省人化、省エネへの対応を進める具体的な展開を記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、産業界のIoT化のニーズに対応し、射出成形機に最適化された生産管理・品質管理システムである「i-Connect」を関連部門と開発し、販売を開始しました。」
ICT・IoTプロジェクトについて、射出成形機向け生産・品質管理システムの開発と販売開始という具体的な進展を記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「さらに技術開発部門、情報システム部門を中心に、ICT、IoTプロジェクトを進め、必要なインフラ整備にも取り組んでまいります。」
技術開発部門・情報システム部門を中心にICT・IoTプロジェクトを進め、必要なインフラを整備する施策が初めて独立して示された。