生産拠点のコスト競争力強化と設備投資
FY2016に初出。26回の記載のうち20回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2027-H1。
- FY2027-H1設備投資支出の減少有価証券報告書
「当中間連結会計期間における投資活動によるキャッシュ・フローは、173億円の資金の減少となり、前年同期に比べて136億円支出の減少となりました。これは、有形及び無形固定資産の取得による支出が減少したこと及び前期に連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出があったことによるものであります。」
設備・成長投資は継続しているが、投資活動による支出は173億円となり、前年同期から136億円減少した。有形及び無形固定資産の取得による支出は217億96百万円である。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループ(当社及び連結子会社)では、生産能力増強、生産性向上、老朽化設備の維持更新、ITインフラ整備を主たる目的として、当連結会計年度において総額581億円の設備投資を行いました。」
生産能力・生産性向上、設備更新及びITインフラ整備を目的に、2025年度に581億円の設備投資を実行した。翌1年間の設備投資計画は625億円である。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間における投資活動によるキャッシュ・フローは、309億円の資金の減少となり、前年同期に比べて71億円支出の増加となりました。これは、有形及び無形固定資産の取得による支出が増加したこと及び連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出などによるものです。」
設備・成長投資について、投資活動による資金支出が309億円となり、前年同期比71億円増加した。固定資産取得による支出は308億30百万円で、前年同期の240億77百万円から増加している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間における投資活動によるキャッシュ・フローは、238億円の資金の減少となり、前年同期に比べて24億円の減少となりました。これは、有形及び無形固定資産の取得による支出が増加したことなどによるものであります。」
当中間連結会計期間に投資活動による資金支出238億円、有形及び無形固定資産の取得による支出240億77百万円を計上し、生産拠点・設備への投資を継続して実行した。 - FY2024-Q4前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末(2024年３月31日)における総資産は、前連結会計年度末と比べて、棚卸資産が265億円、現金及び預金が139億円、有形固定資産が107億円それぞれ増加したことなどにより、前連結会計年度末比532億円増の１兆2,541億円となりました。」
有形固定資産が前連結会計年度末比107億円増加した。設備投資額そのものではないが、生産拠点・設備に関連する資産残高の増加を記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループ(当社及び連結子会社)では、生産能力増強、生産性向上、老朽化設備の維持更新、ITインフラ整備を主たる目的として、当連結会計年度において総額425億円の設備投資を行いました。」
生産能力・生産性向上、設備更新及びITインフラ整備を目的に、2023年度に425億円の設備投資を実行した。また翌1年間の設備投資計画は600億円である。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末(2023年９月30日)における総資産は、前連結会計年度末と比べて受取手形、売掛金及び契約資産が148億円減少した一方、棚卸資産が639億円、有形固定資産が188億円それぞれ増加したことなどにより、前連結会計年度末比838億円増の１兆2,327億円となりました。」
有形固定資産が前連結会計年度末比188億円増加した。設備投資額そのものではなく、固定資産残高の増加として、生産拠点・設備への投資実行を示すデータ点が追加された。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における投資活動によるキャッシュ・フローは、214億円の資金の減少となりました。支出の主な内訳は、固定資産の取得による支出211億円であります。」
生産能力増強、生産性向上、設備更新及びITインフラ整備等につながる設備投資について、当第２四半期連結累計期間に固定資産取得支出211億円を計上した。 - FY2023-Q4前進有価証券報告書
「総資産は、前連結会計年度末と比べて受取手形、売掛金及び契約資産が75億円減少した一方、棚卸資産が238億円、有形固定資産が39億円それぞれ増加したことなどにより、前連結会計年度末比239億円増の１兆1,727億円となりました。」
当四半期に有形固定資産が前連結会計年度末比39億円増加した。四半期キャッシュ・フロー計算書は作成していないため、設備投資額そのものではなく、固定資産残高の増加として記載されている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「支出の主な内訳は、固定資産の取得による支出207億円であります。」
当第2四半期連結累計期間に固定資産取得支出207億円を計上し、設備投資を継続して実行している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループ(当社及び連結子会社)では、生産能力増強、生産性向上、老朽化設備の更新、ITインフラ整備を主たる目的として、当連結会計年度において総額446億円の設備投資を行いました。」
9か月の当連結会計年度に446億円の設備投資を実行し、2023年12月末までの1年間について550億円の設備投資計画を示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループ(当社及び連結子会社)では、生産能力増強、生産性向上、老朽化設備の更新、ITインフラ整備を主たる目的として、当連結会計年度において総額467億円の設備投資を行いました。」
設備投資を総額467億円実行し、前年度の394億円から増加した。翌1年間については、決算期変更に伴う9か月間で435億円の設備投資計画を示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの資金需要の主なものは、設備投資、M&Aなどの長期資金需要と当社グループの製品製造のための材料及び部品の購入などの運転資金需要であります。」
設備投資やM&Aを長期資金需要として位置付けるとともに、材料・部品購入などの運転資金需要も含めて資金需要の構成を再確認している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「固定資産の取得による支出 △ 21,862」
当第2四半期連結累計期間の固定資産取得による支出は218億62百万円となり、前年同期の195億08百万円から増加した。設備投資を継続して実行している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「固定資産の取得による支出 △ 19,508」
当第2四半期累計期間に固定資産の取得による支出195億08百万円を計上し、設備投資を実行した。前年同期の213億79百万円からは減少している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループ(当社及び連結子会社)では、生産能力の増強、老朽化設備の更新、ITインフラ整備を主たる目的として、当連結会計年度において総額394億円の設備投資を行いました。」
設備投資額は前年度の337億円から394億円へ増加した。翌1年間の設備投資計画も550億円とし、生産性向上、老朽化更新及びIT基盤整備を継続する。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもとではありますが、当社グループは「中期経営計画２０１９」を推進し、設備や研究開発などの成長投資の実施、CSRの積極推進などの重点施策を推進してまいりました。」
設備・研究開発などの成長投資を実施する方針を再確認している。当四半期の設備投資額や新たな計画額は記載されていない。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「投資活動による資金の減少は206億円(前年同期は347億円の資金の減少)となりました。これは、主として固定資産の取得による支出214億円によるものです。」
当上期に固定資産取得支出214億円を計上し、設備投資を実行した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは「中期経営計画２０１９」を推進し、設備や研究開発などの成長投資の積極的実施、CSRの積極推進などの重点施策を推進してまいりました。」
設備投資及び研究開発を成長投資として積極的に実施する方針を再確認している。当四半期の設備投資額や新たな設備投資計画の数値は記載されていない。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループ(当社及び連結子会社)では、生産能力の増強、老朽化設備の更新、IT化への対応を主たる目的として、当連結会計年度において総額337億円の設備投資を行いました。」
生産能力増強、設備更新及びIT化対応のため、当年度に337億円の設備投資を実行した。翌1年間の計画は520億円である。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「投資活動による資金の減少は347億円(前年同期は252億円の資金の減少)となりました。これは、主として連結の範囲の変更を伴う子会社株式及び出資金の取得による支出206億円によるものです。」
上期に固定資産の取得による支出144億45百万円を計上し、子会社株式・出資金取得を含む投資活動への支出は347億円となった。設備投資・成長投資の実行を具体的な金額で記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「M&Aや設備投資など成長投資の積極的実施」
成長投資としてM&Aや設備投資を積極的に実施する方針を再確認している。当四半期の設備投資額自体は記載されていない。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループ(当社及び連結子会社)では、生産能力の増強、老朽化設備の更新、IT化への対応を主たる目的として、当連結会計年度において総額300億円の設備投資を行いました。」
生産能力増強、老朽化更新及びIT化対応を目的に、当年度の設備投資を総額300億円実行した。翌1年間の設備投資計画は460億円とされている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「投資活動による資金の減少は252億円(前年同期は101億円の資金の減少)となりました。これは、主として連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出145億円、固定資産の取得による支出129億円によるものです。」
当上期に固定資産取得支出129億円を計上し、子会社株式取得を含む投資活動への資金支出は252億円となった。設備投資の実行額について具体的な進展を記載している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「投資活動による資金の減少は101億円(前年同期は82億円の資金の減少)となりました。これは、主として固定資産の取得による支出104億円によるものです。」
上期に固定資産取得支出104億円を計上したという設備投資の実行額を示している。設備投資計画の変更は記載されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループ(当社及び連結子会社)では、生産拠点におけるコスト競争力の強化を主たる目的として、当連結会計年度において総額237億円の設備投資を行いました。」
当期設備投資は237億円、翌1年間の設備投資計画は300億円。生産能力増強、生産性向上、合理化・省力化、販売拠点整備、IT整備などを対象としている。