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住友重機械工業(6302)・施策再掲

商品一流化を支える研究開発投資

FY2016に初出。35回の記載のうち26回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。

35記載
11年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2018-Q3再掲FY2021-Q1 – FY2022-Q3再掲FY2023-Q1 – FY2024-Q22016: 320162017: 320172018: 420182019: 420192020: 420202021: 220212022: 520222023: 320232024: 320242025: 220252026: 22026
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研究開発活動の継続・状況不変190社が書いているテーマ・逆風0社・追い風180社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに99社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている190社のうち14社を表示しています。上の文は190社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2027-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、139億円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    商品・サービスの一流化を支える研究開発活動を継続し、当中間連結会計期間の活動額を139億円と記載している。活動状況に重要な変更はない。
  2. FY2025前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の研究開発投資総額は311億円であり、セグメントごとの主な研究開発成果は次のとおりであります。」

    研究開発投資総額311億円を計上し、ACサーボドライブ、IE5ギヤモータ、次世代半導体製造装置、AI成形技術、次世代BNCT、電動・遠隔操作建設機械等の開発・市場投入を記載している。
  3. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、150億円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    商品・サービスの一流化を支える研究開発活動を継続し、当中間連結会計期間の活動額を150億円と記載している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  4. FY2024前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の研究開発投資総額は337億円であり、セグメントごとの主な研究開発成果は次のとおりであります。」

    商品一流化を支える研究開発投資が337億円となった。全電動二色成形機、キャップ向け成形機、次世代冷凍機、PET検査用合成装置、STAF、自動化・遠隔操作建設機械、SIRMS、ARTG等の市場投入・開発・受賞・販売開始を記載している。
  5. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、141億円であります。 なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    商品・サービスの一流化を支える研究開発活動を継続し、当中間連結会計期間の活動額を141億円と記載している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  6. FY2024-Q4再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、65億円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    商品・サービスの一流化を支える研究開発活動を継続し、当第1四半期連結累計期間に65億円を計上している。活動状況に重要な変更はない。
  7. FY2023前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の研究開発投資総額は248億円であり、セグメントごとの主な研究開発成果は次のとおりであります。」

    商品一流化を支える研究開発投資は248億円となった。自動化・デジタライゼーション、環境・エネルギーを重点領域とし、各セグメントで具体的な市場投入・開発・受賞・受注成果を記載している。
  8. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、171億円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    商品一流化を支える研究開発投資を継続し、当第3四半期連結累計期間の活動額を171億円と記載している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  9. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、112億円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    商品一流化を支える研究開発投資を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発活動の金額を112億円と記載している。活動状況に重要な変更はない。
  10. FY2023-Q4再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、52億円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    商品一流化を支える研究開発投資を継続し、当第1四半期累計の研究開発活動金額は52億円となった。
  11. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、113億円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    商品・サービスの一流化を支える研究開発投資を継続し、当第2四半期連結累計期間の活動額を113億円と記載している。
  12. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、61億円であります。」

    商品一流化を支える研究開発投資を継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発活動の金額を61億円と記載している。
  13. FY2022前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の研究開発投資総額は174億円であり、セグメントごとの主な研究開発成果は次のとおりであります。」

    研究開発投資174億円を実行し、効率規制対応モータ、AGV・AMR用ドライブソリューション、IoT・省エネ関連製品、次世代陽子線治療システムなどの具体的な開発・市場投入成果を記載している。
  14. FY2022前進有価証券報告書

    「当社グループ(当社及び連結子会社)は、2021年度も「適切かつ計画的な研究開発投資の実行」を経営方針とし、一流の商品とサービスの提供を通して社会に貢献することを目指しております。」

    2021年度の研究開発方針として、適切かつ計画的な投資を継続し、研究開発投資総額は202億円となった。新商品・機種技術、基盤技術、未来商品技術及び生産技術の開発を進めている。
  15. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、148億円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    商品一流化を支える研究開発投資を継続し、当第3四半期累計額を148億円と記載している。研究開発活動の状況に重要な変更はない。
  16. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、94億円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    商品一流化を支える研究開発投資を継続し、当第2四半期連結累計期間の金額は94億円となった。研究開発活動の状況に重要な変更はない。
  17. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、45億円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    商品一流化を支える研究開発投資を継続し、当第1四半期累計額を45億円と記載している。研究開発活動の状況に重要な変更はない。
  18. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、96億円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    商品一流化を支える研究開発投資を継続し、当第2四半期累計で96億円を計上している。研究開発活動の状況に重要な変更はない。
  19. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、47億円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    商品一流化を支える研究開発投資を継続し、当第1四半期累計で47億円を計上している。活動状況に重要な変更はない。
  20. FY2020前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の研究開発投資総額は188億円であり、セグメントごとの主な研究開発成果は次のとおりであります。」

    商品一流化を支える研究開発投資が188億円となり、精密減速機、射出成形機、IoT・AI関連システム、BNCT治療システム等の具体的な開発・市場投入成果を記載している。
  21. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、141億円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    商品一流化を支える研究開発投資を継続し、第3四半期累計額を141億円と記載している。研究開発活動の状況に重要な変更はない。
  22. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、94億円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、当上期累計で94億円を計上している。活動状況に重要な変更はないと説明している。
  23. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、47億円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    商品一流化を支える研究開発投資を継続し、第1四半期累計額を47億円と記載している。研究開発活動の状況に重要な変更はない。
  24. FY2019前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の研究開発投資総額は169億円であり、セグメント毎の主な研究開発成果は次のとおりであります。」

    研究開発投資総額が169億円となり、DAシリーズ、SE50EVA-C65SHR、i-Connect、SS-UHE等の市場投入・開発完了・受注を記載している。
  25. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、123億円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    商品一流化を支える研究開発投資を継続し、第3四半期累計額を123億円と記載している。研究開発活動の状況に重要な変更はない。
  26. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、78億円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    商品一流化を支える研究開発投資を継続し、上期累計額を78億円と記載している。研究開発活動の状況に重要な変更はない。
  27. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、38億円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    商品一流化を支える研究開発投資を継続し、第1四半期累計額を38億円と記載している。活動状況に重要な変更はない。
  28. FY2018前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の研究開発投資総額は149億円であり、セグメント毎の主な研究開発成果は次のとおりであります。」

    研究開発投資総額は149億円となり、減速機新シリーズ、射出成形機、次世代クライオポンプ、ハイブリッドショベル、高密度自動倉庫、水環境・空調関連製品など複数の市場投入・開発成果を記載している。
  29. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、105億円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    商品一流化を支える研究開発投資を継続し、第3四半期累計額を105億円と記載している。研究開発活動の状況に重要な変更はない。
  30. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、67億円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    商品一流化を支える研究開発投資を継続し、上期累計額を67億円と記載している。研究開発活動の状況に重要な変更はない。
  31. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、31億円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    商品一流化を支える研究開発投資を継続し、第1四半期累計額を31億円と記載している。研究開発活動の状況に重要な変更はない。
  32. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、82億円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    商品一流化を支える研究開発投資を継続し、累計82億円を計上している。研究開発活動の状況に重要な変更はない。
  33. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、55億円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発投資を継続し、研究開発活動に重要な変更がないことを再確認している。
  34. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、27億円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    四半期の研究開発投資額を27億円とし、研究開発活動に重要な変更はないと説明している。
  35. FY2016初出有価証券報告書

    「当連結会計年度の研究開発投資総額は124億円であり、セグメント毎の主な研究開発成果は次のとおりです。」

    各事業で新商品・新機種を市場投入し、顧客の収益性、環境保全性、安全性、省エネ性などに対応する商品開発を進めている。
一緒に動いた変遷

「イノベーションとスマート商品の創出」は、この変遷が動いた34回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

776665★123456
  1. ★この変遷
  2. 1イノベーションとスマート商品の創出7回
  3. 2環境リスク回避と環境負荷低減7回
  4. 3生産拠点のコスト競争力強化と設備投資6回
  5. 4安定配当と継続的増配による株主還元6回
  6. 5ICT・IoTプロジェクトによる業務品質・顧客価値向上6回
  7. 6エネルギー関連分野を成長領域とする展開5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
住友重機械工業の次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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