原価圧縮の継続
FY2017-Q1に初出。18回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。21社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに11社。
- FY2023前進有価証券報告書
「インド工場での成形機等の生産能力増強と納期短縮を図るべく、工作機械等への設備投資を完了し、生産体制を強化しました。」
インド工場の工作機械等への設備投資が継続中から完了へ進み、生産能力増強・納期短縮を図る段階へ進展した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「具体的には、インド工場での成形機等の生産能力増強と納期短縮を図るべく、工作機械等への設備投資を継続しております。」
インド工場の設備投資を通じた生産能力増強、納期短縮、生産性・コスト改善の取組みが継続した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「インド工場での成形機等の生産能力増強と納期短縮を図るべく、工作機械等への設備投資を継続しております。」
インド工場の設備投資を通じた生産能力増強、納期短縮、生産性・コスト改善の取組みが継続した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「具体的には、インド工場での成形機等の生産能力増強と納期短縮を図るべく、工作機械等への設備投資を継続しております。」
インド工場の設備投資を通じた生産能力増強、納期短縮、生産性・コスト改善の取組みが継続した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「具体的には、インド工場での成形機等の生産能力増強と納期短縮を図るべく、工作機械等への設備投資を継続しております。」
インド工場の設備投資を通じた生産能力増強、納期短縮、生産性・コスト改善の取組みが継続した。 - FY2021前進有価証券報告書
「具体的には、金型生産能力の増強を終え、現在は成形機等の生産能力増強と納期短縮を図るべく、追加の設備投資を実施しております。」
インド工場の原価低減・納期短縮策について、金型生産能力の増強完了から成形機等の生産能力増強への投資段階へ進んだ。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また同工場の生産性改善を更に進めるとともに、本社工場へ金型追加工設備を導入し、グローバルでの生産全体最適を図る柔軟な体制を構築することにより、増産対応とリスク分散を進めております。」
インド工場の生産性改善、本社工場への設備導入、グローバル生産全体最適による生産性・コスト面の改善施策が継続した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「また、生産性の改善を更に進めるとともに、本社工場へ金型追加工設備を導入し、グローバルでの生産全体最適を図る柔軟な体制を構築することにより、増産対応とリスク分散を進めております。また今後の顧客需要に、より迅速かつ的確に対応していくため、インド工場へ追加の設備投資を実施することを決定しました。」
原価・生産性改善の取組みが、本社工場への設備導入とグローバル生産全体最適の体制構築へ進み、インド工場への追加設備投資も決定された。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、生産面におきましては、従来から進めているインド工場への金型生産設備の追加投資を完了し、生産量の拡大及び納期短縮を図るとともに、国内及びインド工場の生産性を向上させることで原価低減を図って参ります。」
原価圧縮の方針が、インド工場の金型生産設備追加投資、国内・インド工場の生産性向上、生産量拡大・納期短縮という具体的施策に結び付けて記載された。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、当社の高収益構造の源泉であるインド工場を活用したコストダウンをさらに推進すべく、既に全面移管済みの中小型機に加え、大型機についても生産移管の範囲を拡大しております。」
インド工場を活用したコストダウンと、中小型機から大型機へ生産移管の範囲を拡大する施策が継続して記載された。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「また、当社の高収益構造の源泉であるインド工場を活用したコストダウンをさらに推進すべく、既に全面移管済みの中小型機に加え、大型機についても生産移管の範囲を拡大しております。」
原価低減策が、インド工場を活用した中小型機の全面移管から大型機への生産移管拡大へ進展した。 - FY2019前進有価証券報告書
「生産面では、インド第3工場の活用による原価低減や、金型生産設備の増強により、収益性の向上や生産リードタイムの短縮を図って参ります。」
原価低減の継続方針が、インド第3工場の活用と金型生産設備増強による収益性向上・生産リードタイム短縮という具体的施策に結び付けて記載された。 - FY2018前進有価証券報告書
「減収になったものの、原価低減の継続的な取組みなどにより、売上総利益は12,960百万円（前期比100.6％）と前期の水準を維持し、過去最高を更新しました。」
原価低減の継続的な取組みが、減収下で売上総利益を前期比100.6％に維持し、過去最高を更新する結果と結び付けて記載された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「生産面では、原価低減の継続的な取組みに注力するとともに」
原価低減の継続的な取組みが、生産面および利益面の施策として引き続き記載された。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「利益面では、製造原価の低減への継続的な取組みや増収効果などにより」
製造原価の低減への継続的な取組みが引き続き記載された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「利益面では、増収効果に加え、原価圧縮への取組みなどに尽力したことにより」
原価圧縮の取組みが通期でも継続して記載され、増収とともに売上総利益の増益要因とされた。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、売上高が前年同期並みに留まったものの、原価圧縮への取組み、販売費及び一般管理費の低減に尽力したことにより」
原価圧縮の取組みが継続され、販売費及び一般管理費の低減とともに利益改善に寄与したと記載されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「利益面では、継続して原価圧縮の取組みを実施している中で」
原価圧縮の取組みを継続して実施していることが、利益面の説明において初めて独立した施策として記載された。