研究開発活動の継続
FY2016-Q3に初出。28回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに41社。
- FY2025前進有価証券報告書
「具体的な活動内容としては、まず、環境配慮型容器市場の開拓のため、リターナブル・リフィラブル容器の新型機の開発を実施しました。次に、戦略領域である飲料容器分野の強化のため、PFシリーズ（1.5ステップ機）の競争力向上およびPMシリーズ（プリフォーム成形機）の新型機開発に取り組みました。」
研究開発活動が、リターナブル・リフィラブル容器向け新型機、PFシリーズの競争力向上、PMシリーズの新型機開発へ具体化した。研究開発費は790百万円となった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における研究開発費用は215百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費215百万円と、研究開発活動の状況に重要な変更がないとの定型説明が継続した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における研究開発費用は95百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費95百万円と、研究開発活動に重要な変更がないとの説明が継続した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における研究開発費用は158百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費158百万円と、研究開発活動の状況に重要な変更がないとの説明が継続した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における研究開発費用は88百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明が継続した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当期の研究開発費用は495百万円となりました。具体的な活動内容としては、まず、環境配慮型容器市場の開拓のため、リターナブル・リフィラブル容器の新型機の開発を実施しました。次に、高品質プリフォームの中小規模生産に最適な新型機の開発を行いました。更に、当社の主力技術であるゼロ・クーリングシステムの進化・改良を進めました。」
研究開発活動は、リターナブル・リフィラブル容器向け新型機、高品質プリフォーム向け新型機、ゼロ・クーリングシステムの改良へ具体化した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における研究開発費用は442百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとの説明が継続した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における研究開発費用は265百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとの説明が継続した。 - FY2021前進有価証券報告書
「ゼロ・クーリングシステムは、既に当社の主力製品であるASBシリーズの標準仕様として販売しておりますが、容器用途や樹脂材料の選択肢を更に広げることで、一層の市場浸透を図って参ります。」
研究開発費800百万円のもと、二層容器・リターナブル・リフィラブル容器等の開発に加え、ゼロ・クーリングシステムがASBシリーズの標準仕様として販売され、市場浸透を進める段階となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における研究開発費用は583百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費583百万円と、研究開発活動の状況に重要な変更がないとの説明が継続した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における研究開発費用は376百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費376百万円と、研究開発活動に重要な変更がないとの説明が継続した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度（以下、当期）においては、顧客ニーズに対応し、製品競争力の強化を図るため、積極的に研究開発活動を行った結果、当期の研究開発費用は979百万円と過去最高を記録しました。」
研究開発費用が979百万円と過去最高となり、量産性を追求する新型機、ゼロ・クーリングシステム、二層容器、リターナブル・リフィラブル容器等の開発が具体的に記載された。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「さらに、容器用途の多様化を可能とする画期的な二層成形法を確立し、新型機を開発しました。これは、2種類の材料の組み合わせや使用比率等を容器用途に応じて変更できる技術であり、内外層に別々の材料を使用することで、容器の物性強度やデザイン性を向上させることができます。」
従来のゼロ・クーリングシステムの進化や新型機開発に加え、二層成形法の確立と新型機の開発という具体的な研究開発成果が記載された。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「技術面では、当社の得意領域である、高品質・高付加価値生産が特徴のワンステップ成形機の優位性を高める「ゼロ・クーリングシステム」の更なる進化を図り、既存製品の機能向上に努めました。また、ツーステップ市場でのシェア拡大を企図するため、高品質・高付加価値の強みを活かしながら、量産性も追求する新型機の開発を強化しております。」
ゼロ・クーリングシステムの更なる進化と既存製品の機能向上に加え、ツーステップ市場でのシェア拡大を企図した新型機開発の強化が記載された。 - FY2019前進有価証券報告書
「ゼロ・クーリングシステムは、プリフォーム成形時の冷却時間を限りなくゼロにすることで、サイクルタイムを大幅に短縮するとともに、PET樹脂の特性を最大限に引き出すことにより、ボトル品質を飛躍的に向上させる画期的な新技術です。特徴は、以下のとおりであります。1. 成形機の生産性の向上（50％増） 2. 容器の物性強度の向上（15％増） 3. 容器の軽量化（5～10％減） 4. 容器の外観・見映え向上」
ゼロ・クーリングシステムについて、開発実用化の取組みから、販売・研究開発上の性能効果を生産性50％増、物性強度15％増、軽量化5～10％減として具体化した。研究開発費は668百万円、知的財産権総数は788件と記載された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における研究開発費用は463百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費463百万円と、研究開発活動に重要な変更がないとの説明が継続した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「技術面では、当社が従前より得意とする高品質・高付加価値生産が特徴のワンステップ成形機の優位性を更に高める「ゼロ・クーリングシステム」と命名した新技術の開発実用化を進め、製品競争力を強化しました。」
ゼロ・クーリングシステムの開発実用化と製品競争力強化の取組みが継続して記載された。研究開発費用は226百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「技術面では、当社が従前より得意とする高品質・高付加価値生産が特徴のワンステップ成形機の優位性を更に高める「ゼロ・クーリングシステム」と命名した新技術の開発実用化に取り組み、製品競争力を強化しました。」
研究開発活動について重要な変更はないとの定型記載がある一方、本文ではゼロ・クーリングシステムという新技術の開発実用化への取組みが具体的に示された。 - FY2018前進有価証券報告書
「・ゼロクーリング法と呼ばれる、サイクルタイムの大幅な短縮と容器の品質を大幅に向上させる新成形プロセス ・新制御システムの導入 ・顧客ニーズが高い特殊容器の開発」
研究開発活動に重要な変更がないという定型説明から、ゼロクーリング法、新制御システム、特殊容器開発などの具体的成果が示され、研究開発費も388百万円となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費用は274百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明が継続した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費用は166百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費166百万円と、研究開発活動に重要な変更がないとの説明が継続した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明が継続した。 - FY2017前進有価証券報告書
「当期の技術・開発面での具体的な成果は次のとおりであります。なお、当社グループは、単一事業を営んでおり、販売体制を基礎とした最終顧客の販売地域別による区分を報告セグメントとしていることから、セグメント情報に関連付けて記載することが困難であるため、記載しておりません。・サイクルタイムの短縮・新制御システムの導入に向けた技術開発・顧客ニーズが高い特殊容器の開発」
研究開発活動について、サイクルタイム短縮、新制御システム、特殊容器開発などの具体的成果が示され、研究開発費も343百万円となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費用は261百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとの説明が継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費用は176百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費176百万円と、研究開発活動に重要な変更がないとの説明が継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費用は70百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとの説明が継続している。 - FY2016前進有価証券報告書
「耐熱容器市場の需要獲得に向けて既存主力機を応用した新製品を開発し、大型展示会で出展いたしました。」
研究開発活動について、耐熱容器向け新製品の開発・展示、大型機の用途拡大や機能向上など具体的な成果が記載された。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費用は241百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費241百万円と、研究開発活動に重要な変更がないことが記載されている。