急激な円高による受注・財務への影響
FY2016-Q3に初出。25回の記載のうち12回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
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- FY2026-H1対処有価証券報告書
「純資産は、為替換算調整勘定の増加などにより35億４千９百万円増加し、707億６千９百万円となりました。」
為替換算調整勘定の増加により純資産が前年度末比35億49百万円増加し、当中間期には円高による換算上の悪影響は表れていない。 - FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度の純資産は、前連結会計年度に比べ、55億９千５百万円増加し、672億１千９百万円となりました。これは、主に為替換算調整勘定が36億２千８百万円増加したことによるものであります。」
為替換算調整勘定が36億2,800万円増加し、純資産は増加した。FY2024に比べ、為替換算による純資産へのマイナス影響は表れていない。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「純資産は、利益剰余金の増加や為替換算調整勘定の増加などにより27億１千５百万円増加し、643億３千８百万円となりました。」
為替換算調整勘定は前連結会計年度末の4,174百万円から5,266百万円へ増加し、為替換算による純資産へのマイナス影響は当中間期において表れていない。 - FY2024円安が売上に寄与する一方、為替換算調整勘定は減少有価証券報告書
「売上高は円安効果もあり854億３千２百万円（前期比7.4％の増加）」
円安は邦貨換算上の売上増加要因として記載された一方、為替換算調整勘定は4,572百万円から4,174百万円へ減少した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「純資産は、利益剰余金の増加や為替換算調整勘定の増加などにより33億３千５百万円増加し、622億３千８百万円となりました。」
円安傾向を背景とする為替換算調整勘定の増加などにより純資産が増加し、従来の円高による換算上の悪影響は当四半期には表れていない。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「純資産は、為替換算調整勘定の減少などにより３億９千２百万円減少し、585億１千１百万円となりました。」
為替換算調整勘定が前連結会計年度末の45億72百万円から37億44百万円へ減少し、純資産の減少要因として為替の影響が実際に表れた。 - FY2023対処有価証券報告書
「再び対ドル、ユーロで円安傾向が強まったことで、邦貨換算上も有利に働いた」
従来の円高による換算上の悪影響とは反対に、円安が邦貨換算上の売上増加要因として働いた。為替変動自体は継続している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「純資産は、為替換算調整勘定の増加などにより24億８千９百万円増加し、562億４千７百万円となりました。」
純資産は為替換算調整勘定の増加などにより増加した。為替換算調整勘定は前連結会計年度末の10億62百万円から40億57百万円へ増加し、従来の円高による純資産へのマイナス影響は縮小した。 - FY2023-Q2為替換算調整勘定の減少継続有価証券報告書
「為替換算調整勘定 1,062 861」
為替換算調整勘定が前連結会計年度末の10億62百万円から8億61百万円へ減少し、純資産の減少要因となった。 - FY2023-Q1為替換算調整勘定の減少有価証券報告書
「純資産は、為替換算調整勘定の減少などにより５千４百万円減少し、537億３百万円となりました。」
為替換算調整勘定が前連結会計年度末の10億62百万円から当第1四半期末にはマイナス3百万円となり、純資産の減少要因として実績に表れた。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「我が国では、個人消費の増加などにより景気は回復傾向にあるとみられているものの、資源高や日米金利差拡大を背景にした円安の進展により、食料やエネルギーを中心に輸入物価が高騰しており、外部環境が大きく悪化する中、経済活動の正常化が進むのかどうか予断を許さない状況となってきております。」
従来の円高による換算影響とは異なり、円安の進展により輸入物価が実際に高騰し、事業環境・収益への悪影響要因として記載された。 - FY2022-Q3円安進行による収益悪化懸念有価証券報告書
「日本においては、上海ロックダウンの影響により、半導体や輸送機器の部品などの不足による輸送機器や生産財の生産の低迷に加えて、各国との金融政策の違い等により円安が急速に進んでおり、素材産業等への収益悪化が懸念されております。」
従来の円高による影響とは反対に、急速な円安が素材産業等の収益悪化につながる懸念を事業環境として記載した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「純資産は、利益剰余金の増加や為替換算調整勘定の増加などにより38億１千４百万円増加し、497億５千４百万円となりました。」
為替換算調整勘定が前期末のマイナス35億2,600万円からマイナス15億200万円へ増加し、円高による純資産へのマイナス影響が縮小した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「純資産は、利益剰余金や為替換算調整勘定の増加などにより７億２千１百万円増加し、466億６千１百万円となりました。」
為替換算調整勘定は前期末のマイナス35億2,600万円からマイナス31億7,500万円へ増加し、円高による純資産へのマイナス影響が縮小した。 - FY2021対処有価証券報告書
「当連結会計年度の純資産は、前連結会計年度に比べ、53億６千４百万円増加し、459億３千９百万円となりました。これは、主に利益剰余金が38億８百万円増加したこと、為替換算調整勘定が14億２千２百万円増加したことによるものであります。」
為替換算調整勘定が14億2,200万円増加し、円高による純資産へのマイナス影響が前期末より縮小した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「純資産は、利益剰余金の増加や為替換算調整勘定の増加などにより39億６千５百万円増加し、445億４千１百万円となりました。」
為替換算調整勘定が前連結会計年度末のマイナス49億４千９百万円からマイナス32億９千７百万円へ増加し、円高による純資産への悪影響は前期末より低減した。リスクは数値化されているが、この期間の悪化発生は記載されていない。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「純資産は、利益剰余金の増加や為替換算調整勘定の増加などにより28億８千４百万円増加し、434億５千９百万円となりました。」
為替換算調整勘定が増加し、前連結会計年度末に比べてマイナス残高が縮小したため、円高による純資産への悪影響は前期末より低減した。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「純資産は、主に為替が円安に振れたことによる為替換算調整勘定のマイナスが小さくなったことなどにより14億４千１百万円増加し、382億７千３百万円となりました。」
円安により為替換算調整勘定のマイナスが小さくなり、純資産が増加したと記載した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「純資産は、為替が円高に振れたことによる為替換算調整勘定のマイナスが大きくなったことなどにより５億４千４百万円減少し、367億５千４百万円となりました。」
円高による為替換算調整勘定のマイナス拡大が、当第3四半期末の純資産減少として実際に表れた。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「純資産は、為替が円高に振れたことによる為替換算調整勘定のマイナスが大きくなったことなどにより１億６千万円減少し、371億３千８百万円となりました。」
円高による為替換算調整勘定のマイナス拡大が、当第２四半期末の純資産減少として引き続き実績に表れた。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「純資産は、為替が円高に振れたことによる為替換算調整勘定のマイナスが大きくなったことなどにより11億１千７百万円減少し、361億８千２百万円となりました。」
円高による為替換算調整勘定のマイナス拡大が、当第1四半期末の純資産減少として実際に表れた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの業績は主として日本円、米ドル、ユーロ並びに英国ポンド等の外国為替相場の変動による影響を受けております。」
為替換算リスクおよび取引リスクを引き続き開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの業績は主として日本円、米ドル、ユーロならびに英国ポンド等の外国為替相場の変動による影響を受けております。」
為替換算リスクおよび取引リスクを引き続き事業等のリスクとして開示している。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「ユーロ・米ドルなどの主要国通貨に対して円高が進んだことから、当連結会計年度の受注高は469億５千９百万円（前期比6.5％の減少）、受注残高は174億５千９百万円（前期比0.5％の減少）、売上高は446億６千４百万円（前期比5.7％の減少）となりました。」
円高の進行が通期の受注高・受注残高・売上高の減少および邦貨換算上の目減りとして実績に表れたと記載した。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「しかしながら、急激な円高により、当第３四半期連結累計期間の受注高は358億１千３百万円（前年同期比4.5％の減少）、受注残高は191億２千５百万円（前年同期比10.5％の減少）」
急激な円高を受注高・受注残高の減少要因として説明している。為替換算調整勘定も前年同期末比でマイナス幅が拡大している。