ライフサイクルバリュー最大化を軸とする3カ年中期経営計画
FY2017に初出。12回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2024-H1。
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- FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、経営方針、経営戦略、対処すべき課題について重要な変更はありません。」
経営方針、経営戦略及び対処すべき課題について、重要な変更がないとの認識を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、経営方針、経営戦略、対処すべき課題について重要な変更はありません。」
経営方針、経営戦略及び対処すべき課題について、重要な変更がないとの認識を継続している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「中期経営計画 2024－2026においては、スローガンとして「イノベーションで持続可能な未来を拓く」を掲げ、重点項目として、①収益力の強化、②戦略的な経営資源配分と獲得、事業推進のための③FPSO脱炭素化の推進及び④新事業具現化への布石、また事業基盤となる⑤グループコラボレーションとシナジーの深化及び⑥サステナビリティ・グループガバナンスの向上、を設定いたしました。これらの活動の成果として、「2026年に達成すべき数値目標」は親会社の所有者に帰属する当期利益175百万米ドル等を掲げております。」
2021－2023前中期経営計画から2024－2026中期経営計画へ移行し、6つの重点項目と2026年の当期利益175百万米ドル、ROE12.0％、PBR1.0倍超、調整後EBITDA300百万米ドルの目標を設定した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、経営方針、経営戦略、対処すべき課題について重要な変更はありません。」
経営方針、経営戦略および対処すべき課題について、重要な変更がないとの認識を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、経営方針、経営戦略、対処すべき課題について重要な変更はありません。」
経営方針、経営戦略および対処すべき課題について、重要な変更がないとの認識を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、経営方針、経営戦略、対処すべき課題について重要な変更はありません。」
経営方針、経営戦略および対処すべき課題について、重要な変更がないとの認識を示している。 - FY2022後退有価証券報告書
「これらの活動の成果として、2023年に達成すべき数値目標は親会社株主に帰属する当期利益200百万米ドルを掲げていたものの、新型コロナウイルス感染症拡大の影響等により建造工事に遅延が生じ追加費用が発生したことや、アセット・インテグリティの改善に係る費用が想定以上に増加したこと等から2023年の通期業績予想における親会社の所有者に帰属する当期利益を45百万米ドルといたしました。ROE 12.0％ 5.6％ 6.4％」
2023年の親会社所有者帰属当期利益目標を200百万米ドルから45百万米ドルの通期業績予想へ引き下げた。ROEは目標12.0％に対し2022年度実績5.6％で、差異は6.4ポイントとなった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、経営方針、経営戦略、対処すべき課題について重要な変更はありません。」
経営方針、経営戦略および対処すべき課題について、重要な変更がないとの認識を記載している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「これらの活動の成果として、2023年に達成すべき数値目標は親会社の所有者に帰属する当期利益200百万米ドル、ROE 12.0％を掲げております。ROE 2023年度目標 12.0％ 2021年度実績 △52.7％ 目標との差異 64.7％」
2023年度の純利益200百万米ドル・ROE12.0％目標を維持する一方、2021年度ROE実績は△52.7％で、目標との差異を64.7ポイントとして開示した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「2021年からの３カ年の新たな中期経営計画においては、重要テーマとして①アセット・インテグリティ(安定操業を実現する生産設備の設計・建造及び機能の維持)の改善、②デジタライゼーション戦略推進、③研究開発：FPSOに次ぐ将来の収益源の育成、④環境・社会的要請への取り組みの４つを設定いたしました。これらの活動の成果として、2023年に達成すべき数値目標は親会社株主に帰属する当期純利益200百万米ドル、ROE 12％を掲げております。」
2018年開始の中期計画から、2021年開始の新たな3カ年計画へ移行し、4つの重要テーマと2023年の純利益200百万米ドル・ROE12％目標を設定した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「2018年からの３カ年の新たな中期経営計画においては、主要事業であるFPSO/FSOの設計・建造から20年にも及ぶ運転・保守サービスの全期間を通じて、当社グループが社会、顧客、パートナー、当社株主等のステークホルダーに提供する価値（ライフサイクルバリュー）の最大化を図るため」
2018年開始の3カ年中期経営計画として、設計・建造から20年に及ぶ運転・保守までのライフサイクルバリュー最大化を引き続き計画の中心に据えている。 - FY2017初出有価証券報告書
「平成30年からの３カ年の新たな中期経営計画においては、主要事業であるFPSO/FSOの設計・建造から20年にも及ぶ運転・保守サービスの全期間を通じて、当社グループが社会、顧客、パートナー、当社株主等のステークホルダーに提供する価値（ライフサイクルバリュー）の最大化を図るため」
平成30年からの3カ年計画として、設計・建造から約20年に及ぶ運転・保守までの全期間でステークホルダーへのライフサイクルバリューを最大化する方針を初めて独立した中期計画として示している。