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三井海洋開発(6269)・リスク悪化

為替変動による純資産・損益への影響

FY2016-Q2に初出。30回の記載のうち14回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026-H1。

30記載
11年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016-Q2 – FY2017対処FY20232016: 220162017: 220172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 120242025: 020252026: 12026
同じテーマの他社
為替変動による損益・純資産への複合影響140社が書いているテーマ・逆風119社・追い風1社

三井海洋開発がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値(2018年)より8年遅い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。119社中68社が悪化側に。

直近の記載が「悪化」なのは、ほかに13社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている140社のうち14社を表示しています。上の文は140社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1悪化有価証券報告書

    「在外営業活動体の換算差額 7,659 △ 4,701」

    在外営業活動体の換算差額は、前年同期の7,659千米ドルのプラスから当中間連結会計期間は4,701千米ドルのマイナスへ転じ、為替換算による包括利益への影響が悪化した。
  2. FY2023対処有価証券報告書

    「ブラジルレアル △235,282 シンガポールドル △40,414」

    為替変動リスクのエクスポージャーは、ブラジルレアルが前年度の△372,121千米ドルから△235,282千米ドルへ縮小した。一方、シンガポールドルは△40,414千米ドルとなった。
  3. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「また、為替差益の発生に伴う金融収益の増加により、税引前四半期利益は94,261千米ドル(前年同期は税引前四半期利益30,939千米ドル)となりました。」

    為替差益の発生と金融収益の増加が税引前利益を押し上げたとする説明を引き続き記載している。
  4. FY2023-Q2対処有価証券報告書

    「また、為替差益の発生に伴い金融収益が増加したことにより、税引前四半期利益は54,881千米ドル(前年同期は税引前四半期利益24,834千米ドル)となりました。」

    為替差益が発生し金融収益が増加したことにより、税引前四半期利益が前年同期を上回った。
  5. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「また、外貨建て資産に対する米ドル高の影響により為替差損が発生したものの、金融収益と金融費用がほぼ同額となったことにより、税引前四半期利益は、20,634千米ドル(前年同期は税引前四半期損失20,328千米ドル)となりました。」

    外貨建て資産に対する米ドル高により為替差損が発生したと記載しており、為替変動が損益へ影響する状況を継続して示している。
  6. FY2022悪化有価証券報告書

    「ブラジルレアル △372,121 シンガポールドル △37,444」

    為替変動リスクのエクスポージャーは、ブラジルレアルが前年度の△276,630千米ドルから△372,121千米ドルへ拡大し、シンガポールドルの△37,444千米ドルも新たに開示された。
  7. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「また、米ドル高による為替差損の発生やFPSOを保有する関連会社に対する追加融資に対して損失評価引当金を計上したことなどにより金融費用が増加したことで、税引前四半期利益は30,939千米ドル(前年同期は税引前四半期損失10,604千米ドル)となりました。」

    米ドル高による為替差損が引き続き発生し、金融費用の増加要因として記載されている。
  8. FY2022-Q2悪化有価証券報告書

    「また、米ドル高による為替差損の発生やFPSOを保有する関連会社に対する追加融資に対して損失評価引当金を計上したことなどにより金融費用が増加したことで、税引前四半期利益は24,834千米ドル(前年同期は税引前四半期利益57,980千米ドル)となりました。」

    米ドル高による為替差損が発生し、金融費用の増加を通じて税引前四半期利益が前年同期の57,980千米ドルから24,834千米ドルへ減少した。
  9. FY2022-Q1悪化有価証券報告書

    「また、ブラジルレアルの急騰による為替差損の発生やFPSOを保有する関連会社に対する追加融資に対して損失評価引当金を計上したことなどにより金融費用が増加したことで、税引前四半期損失は20,328千米ドル(前年同期は税引前四半期利益50,490千米ドル)となりました。」

    ブラジルレアルの急騰による為替差損が実際に発生し、金融費用の増加を通じて税引前損益が前年同期の50,490千米ドルの利益から20,328千米ドルの損失へ悪化した。
  10. FY2021悪化有価証券報告書

    「当社グループの為替変動リスクに対するエクスポージャーは以下のとおりであります。なお、エクスポージャーの金額は、デリバティブ取引により為替変動リスクがヘッジされている金額を除いております。」

    ブラジル・レアルの為替エクスポージャーは前年度の△119,588千米ドルから△276,630千米ドルへ拡大し、10%ドル高時の当期利益および資本への影響は27,663千米ドルと開示された。
  11. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「純資産は、主に繰延ヘッジ損益と為替換算調整勘定が増加したことにより、前連結会計年度末比4,094百万円増加して99,109百万円となりました。」

    繰延ヘッジ損益と為替換算調整勘定の増加により純資産が増加しており、為替等による純資産への影響を引き続き記載している。
  12. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「純資産は、主に繰延ヘッジ損益と為替換算調整勘定が増加したことにより、前連結会計年度末比11,520百万円増加して106,535百万円となりました。」

    繰延ヘッジ損益と為替換算調整勘定の増加により、純資産は前期末の95,015百万円から106,535百万円へ増加した。為替換算調整勘定は3,702百万円となっている。
  13. FY2021-Q1対処有価証券報告書

    「純資産は、主に繰延ヘッジ損益と為替換算調整勘定が増加したことにより、前連結会計年度末比15,361百万円増加して110,376百万円となりました。」

    為替換算調整勘定が前期末のマイナス7,610百万円から1,500百万円へ増加し、純資産は前期末比15,361百万円増加した。為替換算によるマイナス影響は縮小している。
  14. FY2020悪化有価証券報告書

    「為替換算調整勘定 △ 5,945」

    為替換算調整勘定のマイナスは前期の2,106百万円から5,945百万円へ拡大し、純資産および包括利益への為替換算のマイナス影響が強まった。
  15. FY2020-Q3悪化有価証券報告書

    「為替換算調整勘定 △ 3,359 △ 5,665」

    為替換算調整勘定のマイナスは前年同期の3,359百万円から5,665百万円へ拡大した。為替換算による包括利益および純資産へのマイナス影響が強まっている。
  16. FY2020-Q2悪化有価証券報告書

    「為替換算調整勘定 △ 2,667 △ 3,981」

    為替換算調整勘定のマイナスは前年同期の2,667百万円から3,981百万円へ拡大し、為替換算による包括利益へのマイナス影響が強まった。
  17. FY2020-Q1悪化有価証券報告書

    「為替換算調整勘定 △ 2,903」

    為替換算調整勘定で2,903百万円のマイナスが計上され、前年同期のマイナス615百万円から影響が拡大した。残高も前期末の2,983百万円からマイナス466百万円となった。
  18. FY2019対処有価証券報告書

    「為替換算調整勘定 △ 2,106」

    為替換算調整勘定の当期発生額はマイナス2,106百万円で、前期のマイナス3,719百万円から影響額が縮小した。
  19. FY2019-Q3悪化有価証券報告書

    「為替換算調整勘定 △ 3,359」

    為替換算調整勘定で3,359百万円のマイナスが計上され、前年同期の1,802百万円のマイナスから影響が拡大した。純資産も前連結会計年度末比29,412百万円減少している。
  20. FY2019-Q2対処有価証券報告書

    「為替換算調整勘定 △ 2,667」

    為替換算調整勘定は2,667百万円のマイナスとなったが、前年同期の4,075百万円のマイナスから影響額は縮小した。為替換算による純資産へのマイナス影響は継続している。
  21. FY2019-Q1対処有価証券報告書

    「為替換算調整勘定 △ 615」

    為替換算調整勘定で615百万円のマイナスが計上されたが、前年同期の5,556百万円のマイナスと比べて影響額は縮小した。残高も前期末の5,740百万円から5,375百万円へ減少している。
  22. FY2018悪化有価証券報告書

    「しかしながら、決算上は外貨建ての資産・負債、収益・費用を円貨に換算する割合が大きいため、決算日における為替相場の変動は連結決算上の円貨換算額に影響を与える可能性があります。」

    海外売上高がほぼ100%で外貨換算の影響が大きい状況を継続して記載している。為替換算調整勘定は当期に3,719百万円減少し、残高は5,740百万円となった。
  23. FY2018-Q3悪化有価証券報告書

    「為替換算調整勘定 △ 1,802」

    当第3四半期連結累計期間に為替換算調整勘定で1,802百万円のマイナスが計上され、為替換算調整勘定は前連結会計年度末の10,472百万円から8,953百万円へ減少している。
  24. FY2018-Q2悪化有価証券報告書

    「為替換算調整勘定 △ 4,075」

    当第2四半期累計期間に為替換算調整勘定で4,075百万円のマイナスが計上され、為替換算による純資産・包括利益へのマイナス影響が続いている。
  25. FY2018-Q1悪化有価証券報告書

    「純資産は、主に為替換算調整勘定が減少したことにより、前連結会計年度末比7,386百万円減少して141,000百万円となりました。」

    為替換算調整勘定の減少により純資産が前連結会計年度末比7,386百万円減少した。前年同期の減少額2,695百万円と比べ、当四半期の為替換算による影響が拡大している。
  26. FY2017再掲有価証券報告書

    「連結売上高に占める海外売上高の割合は平成29年12月期においてほぼ100%となっています。販売先やFPSO等の建造工事に係る仕入先及び外注先など取引先の多くは海外の企業であるため、事業上の取引及び資金収支の大半は米ドルを中心とした外貨によっております。」

    海外売上高ほぼ100%、外貨取引中心という為替エクスポージャーを明示しつつ、取引・決済収支への直接影響は限定的で、決算上の円換算額には影響し得ると説明している。
  27. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「純資産は、主に為替換算調整勘定が減少したことにより、前連結会計年度末比2,160百万円減少して132,449百万円になりました。」

    為替換算調整勘定の減少を通じた純資産への影響が引き続き実績に現れている。
  28. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「純資産は、主に為替換算調整勘定が減少したことにより、前連結会計年度末比2,695百万円減少して131,914百万円になりました。」

    為替換算調整勘定の減少を通じた純資産への影響が引き続き実績に現れている。
  29. FY2016-Q3再掲有価証券報告書

    「純資産は、為替による影響を受けて為替換算調整勘定が減少したことにより、前連結会計年度末比14,454百万円減少し100,529百万円となりました。」

    為替換算調整勘定の減少を通じた純資産への影響が引き続き実績に現れている。
  30. FY2016-Q2初出有価証券報告書

    「純資産は、為替による影響を受けて為替換算調整勘定が減少したことにより、前連結会計年度末比16,752百万円減少し98,231百万円となりました。」

    為替換算調整勘定の減少に加え、当第2四半期累計期間には為替差損4,762百万円を計上しており、為替影響が実績に現れている。
一緒に動いた変遷

「短期貸付金・買掛金の減少による財政状態の変化」は、この変遷が動いた30回のうち14回、同じ書類で同じ向きに動きました。

14131111109★123456
  1. ★この変遷
  2. 1短期貸付金・買掛金の減少による財政状態の変化14回
  3. 2親会社株主に帰属する四半期純利益の増加13回
  4. 3FPSO建造工事の進捗による営業損益の改善11回
  5. 4リース事業を行う持分法適用関連会社からの安定的な投資利益11回
  6. 5原油価格の変動と石油開発需要への影響10回
  7. 6新興国の成長鈍化および英国のEU離脱問題による先行き不透明感9回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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