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三井海洋開発(6269)・事実再定義

短期貸付金・買掛金の減少による財政状態の変化

FY2017-Q1に初出。33回の記載のうち32回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026-H1。

33記載
10年にわたる
1うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再定義FY2017-Q2 – FY2026-H12017: 320172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 320242025: 120252026: 22026
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負債残高の増減53社が書いているテーマ・逆風3社・追い風9社

三井海洋開発がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値(2025年)より7年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。29社中4社が悪化側に。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに5社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている53社のうち14社を表示しています。上の文は53社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1再定義有価証券報告書

    「当中間連結会計期間末の資産合計は、主に現金及び現金同等物の増加により、前連結会計年度末から314,515千米ドル増加し、5,077,087千米ドルとなりました。負債合計は、主に営業債務及びその他の債務の増加により、前連結会計年度末から109,685千米ドル増加し、3,398,215千米ドルとなりました。資本合計は、主に利益剰余金の増加により、前連結会計年度末から204,829千米ドル増加し、1,678,872千米ドルとなりました。」

    財政状態の変動要因が、現金及び現金同等物、営業債務及びその他の債務、利益剰余金の増加を中心とする説明へ更新された。
  2. 2026-05-13再定義決算

    「当第1四半期連結会計期間末の資産合計は、主に現金及び現金同等物の増加により、前連結会計年度末から99,509千米ドル増加し、4,862,082千米ドルとなりました。負債合計は、主に契約負債の増加により、前連結会計年度末から28,388千米ドル増加し、3,316,918千米ドルとなりました。資本合計は、主に利益剰余金の増加により、前連結会計年度末から71,121千米ドル増加し、1,545,164千米ドルとなりました。」

    財政状態の変動要因として、現金及び現金同等物、契約負債、利益剰余金の増加を示している。
  3. FY2025-H1再定義有価証券報告書

    「当中間連結会計期間末の資産合計は、主に現金及び現金同等物の増加により、前連結会計年度末から676千米ドル増加し、4,497,328千米ドルとなりました。負債合計は、主に借入金の減少により、前連結会計年度末から110,689千米ドル減少し、3,187,493千米ドルとなりました。資本合計は、主に利益剰余金の増加により、前連結会計年度末から111,366千米ドル増加し、1,309,834千米ドルとなりました。」

    財政状態の変動要因が、現金及び現金同等物の増加、借入金の減少、利益剰余金の増加を中心とする説明へ更新された。
  4. FY2024-H1再定義有価証券報告書

    「当中間連結会計期間末の資産合計は、主に持分法で会計処理されている投資の増加により、前連結会計年度末から117,659千米ドル増加し、4,005,580千米ドルとなりました。負債合計は、主に契約負債の増加により、前連結会計年度末から17,644千米ドル増加し、2,870,274千米ドルとなりました。資本合計は、主に利益剰余金の増加により、前連結会計年度末から100,015千米ドル増加し、1,135,306千米ドルとなりました。」

    財政状態の変動要因が、持分法投資の増加、契約負債の増加及び利益剰余金の増加を中心とする説明へ更新された。
  5. FY2024-Q1再定義有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末の資産合計は、主に持分法で会計処理されている投資の増加により、前連結会計年度末から 45,398 千米ドル増加し、 3,933,319 千米ドルとなりました。 負債合計は、主に営業債務及びその他の債務の減少により、前連結会計年度末から 38,552 千米ドル減少し、 2,814,078 千米ドルとなりました。 資本合計は、主に利益剰余金の増加により、前連結会計年度末から 83,950 千米ドル増加し、 1,119,241 千米ドルとなりました。」

    財政状態の変動要因が、持分法投資の増加、営業債務等の減少及び利益剰余金の増加を中心とする説明へ更新された。
  6. FY2023再定義有価証券報告書

    「当連結会計年度末の資産合計は、主に現金及び現金同等物の増加により、前連結会計年度末から751,707千米ドル増加し、3,887,921千米ドルとなりました。負債合計は、主に営業債務及びその他の債務の増加により、前連結会計年度末から557,538千米ドル増加し、2,852,630千米ドルとなりました。資本合計は、主に当期利益及び新株の発行により、前連結会計年度末から194,169千米ドル増加し、1,035,291千米ドルとなりました。」

    財政状態の変動要因が、現金及び現金同等物、営業債務及びその他の債務、当期利益及び新株発行の増加を中心とする説明へ変わっている。
  7. FY2023-Q3再定義有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末の資産合計は、主に現金及び現金同等物の増加により、前連結会計年度末から456,973千米ドル増加し、3,593,187千米ドルとなりました。負債合計は、主に社債及び借入金の増加により、前連結会計年度末から256,197千米ドル増加し、2,551,289千米ドルとなりました。資本合計は、主に投融資資金の調達を目的とした新株式の発行により、前連結会計年度末から200,775千米ドル増加し、1,041,897千米ドルとなりました。」

    財政状態の変動要因が、現金及び現金同等物の増加、社債・借入金の増加、新株式発行による資本増加を中心とする説明へ変わっている。
  8. FY2023-Q2再定義有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末の資産合計は、主に現金及び現金同等物、並びに営業債権及びその他の債権の増加により、前連結会計年度末から80,472千米ドル増加し、3,216,686千米ドルとなりました。負債合計は、主に契約負債の減少により、前連結会計年度末から60,063千米ドル減少し、2,235,029千米ドルとなりました。資本合計は、投融資資金の調達を目的とした新株式の発行により、前連結会計年度末から140,535千米ドル増加し、981,656千米ドルとなりました。」

    財政状態の変動要因が、現金・営業債権等の増加、契約負債の減少、新株式発行による資本の増加を中心とする説明へ更新された。減資に伴う資本項目間の振替についても記載している。
  9. FY2023-Q1再定義有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末の資産合計は、主に現金及び現金同等物、並びに営業債権及びその他の債権の減少により、前連結会計年度末から132,144千米ドル減少し、3,004,069千米ドルとなりました。負債合計は、主に営業債務及びその他の債務、並びに契約負債の減少により、前連結会計年度末から105,688千米ドル減少し、2,189,404千米ドルとなりました。資本合計は、主にその他の資本の構成要素の減少により、前連結会計年度末から26,456千米ドル減少し、814,665千米ドルとなりました。」

    財政状態の変動要因が、現金・営業債権等の減少、営業債務・契約負債の減少、その他の資本の構成要素の減少を中心とする説明へ更新された。
  10. FY2022再定義有価証券報告書

    「当連結会計年度末の資産合計は、主に現金及び現金同等物及び契約資産の減少により、前連結会計年度末から289,328千米ドル減少し、3,136,213千米ドルとなりました。負債合計は、主に営業債務及びその他の債務の減少により、前連結会計年度末から575,690千米ドル減少し、2,295,092千米ドルとなりました。資本合計は、主にその他の資本の構成要素の増加により、前連結会計年度末から286,362千米ドル増加し、841,121千米ドルとなりました。」

    財政状態の変動要因が、現金・契約資産の減少、営業債務等の減少、その他の資本の構成要素の増加を中心とする説明へ更新された。
  11. FY2022-Q3再定義有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末の資産合計は、主に現金及び現金同等物の減少により、前連結会計年度末比270,481千米ドル減少して3,155,060千米ドルとなりました。負債合計は、主に営業債務及びその他の債務の減少により、前連結会計年度末比512,529千米ドル減少して2,358,253千米ドルとなりました。資本合計は、主にその他の資本の構成要素の増加により、前連結会計年度末比242,047千米ドル増加して796,807千米ドルとなりました。」

    財政状態の変動要因が、現金及び現金同等物・営業債務等の減少と、その他の資本の構成要素の増加を中心とする説明へ更新された。
  12. FY2022-Q2再定義有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末の資産合計は、主に現金及び現金同等物の減少により、前連結会計年度末比121,622千米ドル減少して3,303,919千米ドルとなりました。 負債合計は、主に営業債務及びその他の債務の減少により、前連結会計年度末比291,986千米ドル減少して2,578,796千米ドルとなりました。 資本合計は、主にその他の資本の構成要素の増加により、前連結会計年度末比170,363千米ドル増加して725,123千米ドルとなりました。」

    財政状態の変動要因が、現金及び現金同等物・営業債務等の減少とその他の資本の構成要素の増加を中心とする説明へ更新された。
  13. FY2022-Q1再定義有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末の資産合計は、主に現金及び現金同等物、営業債権及びその他の債権の減少により、前連結会計年度末比109,183千米ドル減少して3,316,359千米ドルとなりました。負債合計は、主に営業債務及びその他の債務の減少により、前連結会計年度末比182,035千米ドル減少して2,688,747千米ドルとなりました。資本合計は、主にその他の資本の構成要素の増加により、前連結会計年度末比72,852千米ドル増加して627,612千米ドルとなりました。」

    財政状態の説明軸が、現金及び現金同等物・営業債権の減少、営業債務の減少、その他の資本の構成要素の増加を中心とする内容へ更新された。
  14. FY2021再定義有価証券報告書

    「当連結会計年度末の資産合計は、主に現金及び現金同等物の増加により、前連結会計年度末比248,613千米ドル増加して3,425,542千米ドルとなりました。負債合計は、主に営業債務及びその他の債務の増加により、前連結会計年度末比561,703千米ドル増加して2,870,782千米ドルとなりました。資本合計は、主に利益剰余金の減少により、前連結会計年度末比313,089千米ドル減少して554,759千米ドルとなりました。」

    IFRS・米ドル表示への移行に伴い、財政状態の説明軸が変わり、現金及び現金同等物、営業債務、利益剰余金を主な変動要因として記載している。
  15. FY2021-Q3再定義有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末の資産の状況は、主に売掛金及び契約資産(前年度においては売掛金)の増加により、前連結会計年度末比18,998百万円増加して376,530百万円となりました。 負債は、主に長期借入金と契約負債(前年度においては前受金)の増加により、前連結会計年度末比14,903百万円増加して277,420百万円となりました。 純資産は、主に繰延ヘッジ損益と為替換算調整勘定が増加したことにより、前連結会計年度末比4,094百万円増加して99,109百万円となりました。」

    財政状態の主因が、売掛金及び契約資産、長期借入金、契約負債、繰延ヘッジ損益および為替換算調整勘定の増加を中心とする説明へ変わっている。
  16. FY2021-Q2再定義有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末の資産の状況は、主に売掛金及び契約資産(前年度においては売掛金)の増加により、前連結会計年度末比22,560百万円増加して380,092百万円となりました。 負債は、主に契約負債(前年度においては前受金)の増加により、前連結会計年度末比11,039百万円増加して273,557百万円となりました。 純資産は、主に繰延ヘッジ損益と為替換算調整勘定が増加したことにより、前連結会計年度末比11,520百万円増加して106,535百万円となりました。」

    財政状態の主因が、売掛金及び契約資産、契約負債、繰延ヘッジ損益および為替換算調整勘定の増加へ変わっている。収益認識会計基準の適用に伴い、前受金は契約負債として表示されている。
  17. FY2021-Q1再定義有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末の資産の状況は、主に現金及び預金と投資有価証券の増加により、前連結会計年度末比16,934百万円増加して374,467百万円となりました。 負債は、主に契約負債(前年度においては前受金)の増加により、前連結会計年度末比1,573百万円増加して264,090百万円となりました。 純資産は、主に繰延ヘッジ損益と為替換算調整勘定が増加したことにより、前連結会計年度末比15,361百万円増加して110,376百万円となりました。」

    財政状態の主因が、現金及び預金・投資有価証券の増加、契約負債の増加、繰延ヘッジ損益・為替換算調整勘定の増加へ変わっている。収益認識会計基準の適用に伴い、前受金は契約負債として表示されている。
  18. FY2020再定義有価証券報告書

    「当連結会計年度末の資産の状況は、主に売掛金の減少により、前連結会計年度末比25,657百万円減少して357,532百万円となりました。負債は、主に前受金の増加により、前連結会計年度末比4,694百万円増加して262,517百万円となりました。純資産は、主に利益剰余金の減少により、前連結会計年度末比30,351百万円減少して95,015百万円となりました。」

    財政状態の変動要因が、売掛金の減少、前受金の増加および利益剰余金の減少を中心とする説明へ変わっている。
  19. FY2020-Q3再定義有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末の資産の状況は、主に売掛金の減少により、前連結会計年度末比 12,688 百万円減少して 370,500 百万円となりました。 負債は、主に短期借入金と前受金の増加により、前連結会計年度末比 13,214 百万円増加して 271,038 百万円となりました。 純資産は、主に利益剰余金、繰延ヘッジ損益及び為替換算調整勘定が減少したことにより、前連結会計年度末比 25,903 百万円減少して 99,462 百万円となりました。」

    財政状態の変動要因が、売掛金の減少、短期借入金・前受金の増加、利益剰余金・繰延ヘッジ損益・為替換算調整勘定の減少を中心とする説明へ変わっている。
  20. FY2020-Q2再定義有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末の資産の状況は、主に売掛金の減少により、前連結会計年度末比 2,011 百万円減少して 381,177 百万円となりました。 負債は、主に前受金の増加により、前連結会計年度末比 26,734 百万円増加して 284,558 百万円となりました。 純資産は、主に利益剰余金と繰延ヘッジ損益が減少したことにより、前連結会計年度末比 28,746 百万円減少して 96,619 百万円となりました。」

    財政状態の主因が、前四半期の売掛金・買掛金等の変動から、当四半期は売掛金の減少、前受金の増加、利益剰余金と繰延ヘッジ損益の減少へ変わっている。
  21. FY2020-Q1再定義有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末の資産の状況は、主に現金及び預金の減少により、前連結会計年度末比20,795百万円減少して362,394百万円となりました。 負債は、主に前受金の増加により、前連結会計年度末比7,237百万円増加して265,060百万円となりました。 純資産は、主に利益剰余金と繰延ヘッジ損益が減少したことにより、前連結会計年度末比28,032百万円減少して97,333百万円となりました。」

    財政状態の変動要因が、前期末の売掛金・買掛金の増加から、当四半期は現金及び預金の減少、前受金の増加、利益剰余金と繰延ヘッジ損益の減少を中心とする説明へ変わっている。
  22. FY2019再定義有価証券報告書

    「当連結会計年度末の資産の状況は、主に売掛金の増加により、前連結会計年度末比39,960百万円増加して383,189百万円となりました。 負債は、主に買掛金の増加により、前連結会計年度末比79,408百万円増加して257,823百万円となりました。 純資産は、主に利益剰余金の減少により、前連結会計年度末比39,447百万円減少して125,366百万円となりました。」

    財政状態の主因が前期の現金及び預金・買掛金等の増加から、当期は売掛金・買掛金の増加と利益剰余金の減少へ変わった。
  23. FY2019-Q3再定義有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末の資産の状況は、主に売掛金の増加により、前連結会計年度末比 9,711 百万円増加して 352,940 百万円となりました。 負債は、主に買掛金の増加により、前連結会計年度末比 39,123 百万円増加して 217,538 百万円となりました。 純資産は、主に利益剰余金、繰延ヘッジ損益及び非支配株主持分が減少したことにより、前連結会計年度末比 29,412 百万円減少して 135,402 百万円となりました。」

    財政状態の変動要因が、売掛金・買掛金の増加と、利益剰余金・繰延ヘッジ損益・非支配株主持分の減少を中心とする説明へ変わっている。
  24. FY2019-Q2再定義有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末の資産の状況は、主に売掛金の増加により、前連結会計年度末比 3,078 百万円増加して 346,307 百万円となりました。 負債は、主に買掛金の増加により、前連結会計年度末比 23,986 百万円増加して 202,401 百万円となりました。 純資産は、主に非支配株主持分と繰延ヘッジ損益が減少したことにより、前連結会計年度末比 20,908 百万円減少して 143,905 百万円となりました。」

    財政状態の変動要因が、売掛金・買掛金の増加および非支配株主持分・繰延ヘッジ損益の減少を中心とする説明へ変わっている。
  25. FY2019-Q1再定義有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末の資産の状況は、主に売掛金の増加により、前連結会計年度末比9,028百万円増加して352,257百万円となりました。 負債は、主に前受金の増加により、前連結会計年度末比20,934百万円増加して199,349百万円となりました。 純資産は、主に非支配株主持分が減少したことにより、前連結会計年度末比11,906百万円減少して152,907百万円となりました。」

    財政状態の変動要因が、前期末の現金及び預金・買掛金等から、当四半期は売掛金、前受金および非支配株主持分の変動を中心とする説明へ変わっている。
  26. FY2018再定義有価証券報告書

    「当連結会計年度末の資産の状況は、主に現金及び預金の増加により、前連結会計年度末比22,179百万円増加して343,345百万円となりました。負債は、主に買掛金の増加により、前連結会計年度末比5,752百万円増加して178,531百万円となりました。純資産は、利益剰余金及び繰延ヘッジ損益が増加したことにより、前連結会計年度末比16,427百万円増加して164,814百万円となりました。」

    財政状態の変動要因が、前期の借入金減少等から、当期は現金及び預金・買掛金・利益剰余金・繰延ヘッジ損益の増加を中心とする説明へ変わっている。
  27. FY2018-Q3再定義有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末の資産の状況は、主に投資有価証券の増加により、前連結会計年度末比9,597百万円増加して330,763百万円となりました。 負債は、主に借入金の減少により、前連結会計年度末比4,208百万円減少して168,570百万円となりました。 純資産は、主に利益剰余金が増加したことにより、前連結会計年度末比13,806百万円増加して162,193百万円となりました。」

    財政状態の変動要因が、投資有価証券の増加、借入金の減少および利益剰余金の増加を中心とする説明へ変わっている。
  28. FY2018-Q2再定義有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末の資産の状況は、主に短期貸付金の減少により、前連結会計年度末比85百万円減少して321,079百万円となりました。 負債は、主に借入金の減少により、前連結会計年度末比6,787百万円減少して165,990百万円となりました。 純資産は、主に利益剰余金が増加したことにより、前連結会計年度末比6,702百万円増加して155,089百万円となりました。」

    資産の減少要因は短期貸付金、負債の減少要因は借入金、純資産の増加要因は利益剰余金とされ、財政状態の説明内容が前期末・前四半期から変化している。
  29. FY2018-Q1再定義有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末の資産の状況は、主に短期貸付金の減少により、前連結会計年度末比33,405百万円減少して287,760百万円となりました。負債は、主に買掛金と長期借入金の減少により、前連結会計年度末比26,019百万円減少して146,759百万円となりました。純資産は、主に為替換算調整勘定が減少したことにより、前連結会計年度末比7,386百万円減少して141,000百万円となりました。」

    前期末の現金及び預金、買掛金、長期借入金および利益剰余金等を中心とした説明から、当四半期は短期貸付金、買掛金、長期借入金および為替換算調整勘定の減少を中心とする財政状態の説明へ変わっている。
  30. FY2017再定義有価証券報告書

    「当連結会計年度末の資産の状況は、主に現金及び預金の減少により、前連結会計年度末比12,083百万円減少して321,165百万円となりました。負債は、主に買掛金及び長期借入金の減少により、前連結会計年度末比25,860百万円減少して172,778百万円となりました。純資産は、利益剰余金及び繰延ヘッジ損益が増加したことにより、前連結会計年度末比13,777百万円増加して148,387百万円になりました。」

    短期貸付金等の増減を中心とした前四半期までの説明から、現金・預金、買掛金、長期借入金、利益剰余金および繰延ヘッジ損益の変動を中心とする説明へ変わっている。
  31. FY2017-Q3再定義有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末の資産の状況は、主に短期貸付金の減少により、前連結会計年度末比11,252百万円減少して321,996百万円となりました。負債は、主に買掛金と長期借入金の減少により、前連結会計年度末比17,159百万円減少して181,479百万円となりました。純資産は、主に利益剰余金が増加したことにより、前連結会計年度末比5,907百万円増加して140,517百万円になりました。」

    前四半期の短期貸付金・短期借入金の増加を主因とする説明から、今回は短期貸付金、買掛金および長期借入金の減少と、利益剰余金の増加を主因とする説明に変わっている。
  32. FY2017-Q2再定義有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末の資産の状況は、主に短期貸付金の増加により、前連結会計年度末比12,320百万円増加して345,569百万円となりました。 負債は、主に短期借入金の増加により、前連結会計年度末比14,480百万円増加して213,119百万円となりました。」

    前回の短期貸付金・買掛金の減少を主因とする財政状態の説明から、今回は短期貸付金と短期借入金の増加を主因とする説明に変わっている。
  33. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末の資産の状況は、主に短期貸付金の減少により、前連結会計年度末比16,142百万円減少して317,106百万円となりました。負債は、主に買掛金の減少により、前連結会計年度末比13,446百万円減少して185,192百万円となりました。」

    総資産は短期貸付金の減少により317,106百万円へ、負債は買掛金の減少により185,192百万円へ、それぞれ前連結会計年度末から減少したと説明している。
一緒に動いた変遷

「新興国の成長鈍化および英国のEU離脱問題による先行き不透明感」は、この変遷が動いた33回のうち16回、同じ書類で同じ向きに動きました。

161414131313★123456
  1. ★この変遷
  2. 1新興国の成長鈍化および英国のEU離脱問題による先行き不透明感16回
  3. 2為替変動による純資産・損益への影響14回
  4. 3関連会社の借入金・契約履行等に対する債務保証エクスポージャー14回
  5. 4FPSO建造工事の進捗による営業損益の改善13回
  6. 5原油価格の変動と石油開発需要への影響13回
  7. 6親会社株主に帰属する四半期純利益の増加13回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
三井海洋開発の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-13の決算で、「再定義」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
短期貸付金・買掛金の減少による財政状態の変化|三井海洋開発(6269)の変遷 | Komori