持分法適用会社に対する持分相当額の悪化による包括利益の減少
FY2019-Q3に初出。22回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- 2026-08-07対処決算
「持分法適用会社におけるその他の包括利益 △40,724 11,030」
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分は、前年同期の40,724千米ドルのマイナスから11,030千米ドルのプラスへ転じた。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分 △ 40,724 11,030」
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分は、前年同期の40,724千米ドルのマイナスから11,030千米ドルのプラスへ転じ、包括利益へのマイナス影響が解消した。 - 2026-05-13対処決算
「持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分 △28,047 3,361」
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分が前年同期のマイナスからプラスへ転じている。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分25,247△40,724」
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分は、前年同期の25,247千米ドルのプラスから40,724千米ドルのマイナスへ転じ、親会社所有者帰属包括利益の悪化要因となった。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分 104 25,247」
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分は前年同期の104千米ドルから25,247千米ドルへ増加し、包括利益の改善要因となった。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分 △ 34,484 28,531」
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分は、前年同期の34,484千米ドルのマイナスから28,531千米ドルのプラスへ転じ、包括利益へのマイナス影響が解消した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分 226,675 △22,766」
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分は、前年度の226,675千米ドルのプラスから22,766千米ドルのマイナスへ転じた。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分 227,976 47,077」
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分は、前年同期の227,976千米ドルから47,077千米ドルへ大幅に減少した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分 157,468 104」
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分は、前年同期の157,468千米ドルから104千米ドルへ大幅に減少した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分 92,300 △34,484」
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分が、前年同期の92,300千米ドルのプラスから34,484千米ドルのマイナスへ転じ、親会社所有者帰属包括利益の悪化要因となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分 96,902 226,675」
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分は、前年度の96,902千米ドルから226,675千米ドルへ増加し、親会社所有者帰属包括利益の改善要因となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分 82,637 227,976」
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分は、前年同期の82,637千米ドルから227,976千米ドルへ増加した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分 66,281 157,468」
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分は、前年同期の66,281千米ドルから157,468千米ドルへ増加した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「持分法適用会社に対する持分相当額 △ 13,232 14,441」
持分法適用会社に対する持分相当額は前年同期のマイナス13,232百万円から14,441百万円のプラスへ転じ、包括利益へのマイナス影響が解消した状態を維持している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「持分法適用会社に対する持分相当額 △ 13,178 11,693」
持分法適用会社に対する持分相当額は前年同期のマイナス13,178百万円から11,693百万円のプラスへ転じ、包括利益へのマイナス影響が解消した状態を維持している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「持分法適用会社に対する持分相当額 △ 12,071 15,487」
持分法適用会社に対する持分相当額は前年同期のマイナス12,071百万円から15,487百万円のプラスへ転じ、包括利益へのマイナス影響が解消した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「持分法適用会社に対する持分相当額 △5,809 △10,962」
持分法適用会社に対する持分相当額は前期のマイナス5,809百万円からマイナス10,962百万円へ拡大し、包括利益の悪化要因となった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「持分法適用会社に対する持分相当額 △ 9,591 △ 13,232」
持分法適用会社に対する持分相当額は前年同期のマイナス9,591百万円からマイナス13,232百万円へ拡大し、その他の包括利益および四半期包括利益の悪化要因となった。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「持分法適用会社に対する持分相当額 △ 9,135 △ 13,178」
持分法適用会社に対する持分相当額は前年同期のマイナス9,135百万円からマイナス13,178百万円へ拡大し、その他の包括利益および四半期包括利益の悪化要因となった。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「持分法適用会社に対する持分相当額 △ 2,780 △ 12,071」
持分法適用会社に対する持分相当額が前年同期のマイナス2,780百万円からマイナス12,071百万円へ拡大し、その他の包括利益および四半期包括利益の悪化要因となった。 - FY2019対処有価証券報告書
「持分法適用会社に対する持分相当額 1,202 △ 5,809」
持分法適用会社に対する持分相当額は前年の1,202百万円のプラスから5,809百万円のマイナスとなったが、直前四半期のマイナス9,591百万円からはマイナス幅が縮小した。 - FY2019-Q3初出有価証券報告書
「持分法適用会社に対する持分相当額 5,832 △ 9,591」
持分法適用会社に対する持分相当額が前年同期の5,832百万円のプラスから9,591百万円のマイナスへ転じ、その他の包括利益および四半期包括利益の悪化要因となっている。