ICT・IoTを活用したMROビジネスの強化
FY2016に初出。9回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載は2026-05-27。
直近の記載が「初出」なのは、ほかに1社。
- 2026-05-27初出その他開示
「本年の報告書では、2025 年にスタートした中期経営計画の進捗に加え、人的資本経営の推進や、フィジカル AI 時代における当社の取り組みについて、各種インタビューを通じて、それぞれの思いをお伝えしています。」
フィジカルAI時代における取り組みを、統合報告書で扱うテーマとして初めて明示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「2030年イノベーションリーダー実現のため「データ活用」「電動化・システム化」に注力した開発を行うことで強みを持つメカ・コンポーネント技術にAIやIoT等のソフト技術を組み合わせた新しいモーションコントロール「スマートモーションコントロール」製品を生み出す研究開発を推進しています。」
研究開発の方向性をスマートモーションコントロールに明確化し、AI・IoT等のソフト技術とメカ・コンポーネント技術を組み合わせる方針を、製品成果とともに具体化している。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「舶用機器は、新造船向け及びMRO需要が好調に推移したことに加え、新型の主機遠隔操縦装置の拡販及びDeep Sea社を連結子会社化したことにより、売上高は前年同期比で増加となりました。」
Deep Sea社の連結子会社化と新型主機遠隔操縦装置の拡販が、舶用機器の増収要因として実績に現れた。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「舶用機器は、新造船向け需要及びMROが底堅く推移したことに加え、新型の主機遠隔操縦装置及びDeep Sea社製品の拡販効果もあり、売上高は前年同期比で増加となりました。」
Deep Sea社製品の拡販効果が舶用機器の増収要因として実際の業績に現れ、買収後のAI・IoTを活用したMRO・船舶向けソリューションの展開が進んでいる。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「買収後もDeep Sea社は、ギリシャのアテネを拠点として存続し、当社グループ全体のAI研究開発センターとしても活動していきます。AI/IoTのスペシャリストやシステムエンジニア等DX人財を当社に迎えることにより、当社グループの最適制御や状態監視等のアプリケーション開発能力を高め、各事業分野におけるシステム化やDX化を加速させ、新たなイノベーションの創出を通して、お客さまへさらなる高付加価値製品の提供を目指します。」
Deep Sea社をAI研究開発センターとして活用し、AI・IoT人材の受け入れを通じて、最適制御・状態監視のアプリケーション開発や各事業のシステム化・DX化を加速する方針を具体化した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「今回の買収を通じて、同社が持つ世界最先端のAI技術による最適な航路・船速提案と当社の舶用エンジン制御システムを組み合わせることにより、海運業界におけるDX化や船舶向けソリューションサービスの開発と販売をより強力に推進していきます。」
AIによる最適航路・船速提案と舶用エンジン制御システムを組み合わせ、海運業界のDXと船舶向けソリューションを強化する具体策が、Deep Sea社の完全子会社化により前進した。 - FY2022前進有価証券報告書
「遠隔保守、予防保全等のIoT機能に対応可能なフォーミングマシンの開発」
IoTを活用した遠隔保守・予防保全への対応を具体的な製品開発成果として開示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「IoT/データを活用したソリューションによる新しい“コト”を提供します。」
IoT・データ活用によるソリューション提供を新中期経営計画の「新しいモーションコントロール」に組み込み、従来のMRO強化テーマを広げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「ICT/IoTなど先端技術を活用し、アフターサービスビジネス（MRO）をさらに強化・拡大します。」
ICT・IoTなどの先端技術を活用して、アフターサービスビジネスを強化・拡大する。