たな卸資産削減とキャッシュプールシステム
FY2016に初出。29回の記載のうち11回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
ナブテスコがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。16社中4社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに4社。
- FY2026-H1棚卸資産増加継続有価証券報告書
「主な増加要因は、現金及び現金同等物の増加26,243百万円、持分法で会計処理されている投資の増加8,947百万円、棚卸資産の増加5,031百万円です。」
棚卸資産は前年度末比5,031百万円増加し、営業キャッシュ・フローでも4,557百万円の減少要因となった。前中間期から増加が継続している。 - 2026-04-30悪化決算
「主な減少要因は、棚卸資産の増加、及び営業債務の減少によるものです。」
棚卸資産は前年度末比3,907百万円増加し、営業活動によるキャッシュ・フローでも3,551百万円の減少要因となった。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「主な増加要因は、現金及び現金同等物の増加12,698百万円、棚卸資産の増加5,218百万円です。」
棚卸資産は前年度末比5,218百万円増加し、営業キャッシュ・フローでも5,534百万円の減少要因となった。 - FY2024棚卸資産増加・キャッシュ影響縮小有価証券報告書
「主な増加要因は、営業債権の増加 9,737百万円 、棚卸資産の増加 2,417百万円 、有形固定資産の増加 6,814百万円 、及び使用権資産の増加 3,214百万円 です。」
棚卸資産は前年度末比2,417百万円増加した一方、営業キャッシュ・フロー上の増加額は755百万円にとどまった。 - FY2024-H1棚卸資産増加継続・キャッシュ影響縮小有価証券報告書
「主な増加要因は、 棚卸資産の増加 7,474百万円 、有形固定資産の増加 5,040百万円 です。」
棚卸資産は前年度末から7,474百万円増加した。営業キャッシュ・フローでは棚卸資産の増加が引き続き資金減少要因となったが、前年同期の8,448百万円から当期は5,083百万円へ影響額が縮小した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「主な増加要因は、棚卸資産の増加 6,321百万円 、有形固定資産の増加 3,751百万円 です。」
棚卸資産は前年度末から6,321百万円増加し、営業キャッシュ・フロー上も5,475百万円の減少要因となった。 - FY2023-Q3棚卸資産増加幅縮小有価証券報告書
「主な増加要因は、棚卸資産の増加 10,183百万円 、有形固定資産の増加 13,005百万円 、及びのれんの増加 13,263百万円 です。」
棚卸資産は前連結会計年度末から10,183百万円増加し、営業キャッシュ・フロー上の増加額は前年同期の9,714百万円から7,822百万円へ縮小した。増加自体は継続している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「主な増加要因は、棚卸資産の増加 11,224百万円 、有形固定資産の増加 5,174百万円 、及びのれんの増加 5,674百万円 です。」
棚卸資産は2022年末から11,224百万円増加し、営業キャッシュ・フローでも8,448百万円の減少要因となった。 - FY2023-Q1棚卸資産増加幅縮小有価証券報告書
「棚卸資産の増減額(△は増加) △ 5,533 △ 4,823」
棚卸資産は前年度末比5,618百万円増加し、営業キャッシュ・フローでも4,823百万円の減少要因となった。前年同期の5,533百万円から増加額は縮小したが、増加は継続している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「主な増加要因は、現金及び現金同等物の増加 11,642百万円 、棚卸資産の増加 7,330百万円 、及び設備投資による有形固定資産の増加 7,062百万円 です。 棚卸資産の増減額(△は増加) △ 5,135」
棚卸資産は前期末から7,330百万円増加し、営業キャッシュ・フローでも5,135百万円の減少要因となった。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「棚卸資産の増減額(△は増加) △ 8,305 △ 9,714」
棚卸資産の増加額は前年同期の8,305百万円から9,714百万円へ拡大し、9月末残高も54,755百万円となった。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「棚卸資産の増減額(△は増加) △ 5,307 △ 8,370」
棚卸資産の増加額は前年同期の5,307百万円から8,370百万円へ拡大し、営業キャッシュ・フローの減少要因となった。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「棚卸資産の増減額(△は増加) △ 5,533」
棚卸資産の増加額は前年同期の3,618百万円から5,533百万円へ拡大し、営業キャッシュ・フローの減少要因となった。 - FY2021悪化有価証券報告書
「棚卸資産の増減額(△は増加) 4,613 △ 3,846」
棚卸資産は前期末36,505百万円から41,880百万円へ増加し、営業キャッシュ・フローでも3,846百万円の減少要因となった。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「棚卸資産の増減額(△は増加) △ 8,305」
棚卸資産の増加額は前年同期の1,013百万円から8,305百万円へ拡大し、営業活動によるキャッシュ・フローの減少要因となった。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「棚卸資産の増減額(△は増加) △ 1,195 △ 5,307」
棚卸資産の増加額は前年同期の1,195百万円から5,307百万円へ拡大し、営業活動によるキャッシュ・フローの減少要因となった。 - FY2021-Q1棚卸資産増加拡大有価証券報告書
「棚卸資産の増減額(△は増加) △ 2,094 △ 3,618」
棚卸資産の増加額は前年同期の2,094百万円から3,618百万円へ拡大し、営業キャッシュ・フローの減少要因となった。 - FY2020-Q3棚卸資産増加継続・キャッシュ影響縮小有価証券報告書
「棚卸資産の増減額(△は増加) △ 1,013」
棚卸資産の増加は続くものの、営業キャッシュ・フロー上の増加額は前年同期の3,449百万円から1,013百万円へ縮小した。 - FY2020-Q2棚卸資産増加継続・キャッシュ影響縮小有価証券報告書
「棚卸資産の増減額(△は増加) △ 2,908 △ 1,195」
棚卸資産は2019年12月末の41,257百万円から2020年6月末には42,140百万円へ増加した一方、営業キャッシュ・フロー上の増加額は前年同期の2,908百万円から1,195百万円へ縮小した。 - FY2020-Q1棚卸資産増加有価証券報告書
「棚卸資産の増減額(△は増加) △ 2,094」
棚卸資産は2019年12月末の41,257百万円から2020年3月末には42,991百万円へ増加した一方、営業キャッシュ・フロー上の増加額は前年同期より縮小した。 - FY2019対処有価証券報告書
「棚卸資産の増減額(△は増加) 2,015」
棚卸資産は前期末43,592百万円から41,257百万円へ減少し、営業キャッシュ・フロー上も2,015百万円の減少要因ではなく増加要因として表れている。 - FY2019-Q3棚卸資産増加幅縮小有価証券報告書
「棚卸資産の増減額(△は増加) △9,420 △3,449」
棚卸資産の増加は営業活動によるキャッシュ・フローの減少要因として続いているが、前年同期の9,420百万円から3,449百万円へ増加幅が縮小した。 - FY2019-Q2棚卸資産増加幅縮小有価証券報告書
「棚卸資産の増減額(△は増加) △4,923 △2,908」
棚卸資産の増加は営業活動によるキャッシュ・フローの減少要因として続いているが、前年同期の4,923百万円から2,908百万円へ増加幅は縮小した。 - FY2019-Q1棚卸資産増加拡大有価証券報告書
「棚卸資産の増減額(△は増加) △2,463 △2,961」
棚卸資産の増加が営業活動によるキャッシュ・フローの減少要因として継続し、前年同期の2,463百万円から2,961百万円へ拡大した。 - FY2018-Q3棚卸資産増加拡大有価証券報告書
「主な増加要因は、棚卸資産の増加8,818百万円、有形固定資産の増加8,560百万円、及び持分法で会計処理されている投資の増加8,864百万円です。」
棚卸資産が前年度末比8,818百万円増加し、棚卸資産削減を掲げた方針とは反対方向の実績が続いている。 - FY2018-Q2棚卸資産増加継続有価証券報告書
「棚卸資産の増減額（△は増加） △4,923」
棚卸資産の増加が営業活動によるキャッシュ・フローの減少要因として継続して記載され、当第2四半期累計では4,923百万円の増加となっている。 - FY2018-Q1棚卸資産増加継続有価証券報告書
「棚卸資産の増減額(△は増加) △3,100 △2,463」
棚卸資産の増加は続いているが、キャッシュ・フロー上の増加額は前年同期の3,100百万円から当期の2,463百万円へ縮小している。 - FY2017-Q3実績指標の増加有価証券報告書
「主な増加要因は、のれんの増加9,901百万円、及び棚卸資産の増加8,012百万円です。」
たな卸資産の削減を掲げた既存スレッドに対し、今回の財政状態分析では棚卸資産が前年度末比8,012百万円増加し、営業キャッシュ・フローの減少要因として記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「たな卸資産の削減等を進め、加えてグループ資金の集中管理(キャッシュプールシステム)により資金効率を高めるなど、使用資本の圧縮と有効活用を進めています。」
たな卸資産削減とグループ資金の集中管理により、使用資本の圧縮と資金効率向上を進めている。