原材料価格・エネルギー価格の高騰
FY2022-Q1に初出。13回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「中東地域を巡る地政学的リスクの継続に伴うエネルギー価格の変動や、米国を中心とした通商政策の動向、為替相場の変動等が企業活動に影響を与え」
エネルギー価格の変動が、中東地域の地政学的リスク等に伴う企業活動への影響要因として継続記載されている。 - 2026-05-15再掲決算
「ロボット関連及び食品機械業界、各種自動機関連においては、昨年度から続く原材料や各種部材の高騰の影響が続いておりますが、受注は概ね堅調に推移いたしました。」
原材料・部材価格高騰の影響が継続しているとの記載を維持しつつ、対象分野の受注は概ね堅調としている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「資源・エネルギー価格の上昇や為替変動が企業活動に影響を与え、先行きには依然として注意を要する環境が続きました。」
資源・エネルギー価格の上昇および為替変動が企業活動に影響していると記載し、価格・為替変動の影響を具体化している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「資源・エネルギー価格の高止まりや原材料費の上昇が企業収益を圧迫する中」
従来の資源・エネルギー価格上昇や各種価格上昇の記載に対し、資源・エネルギー価格の高止まりおよび原材料費上昇が企業収益を圧迫していると、影響を具体化している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「海外の景気後退懸念、各種価格の上昇や為替変動による影響など景気に先行き不透明な状況が見られるものの」
海外景気後退懸念、各種価格の上昇および為替変動による先行き不透明感が継続している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「食品機械業界、自動車関連業界、各種自動機関連においても、昨年度から続く原材料や各種部材の高騰、電気やガス、水道、運送料金の度重なる値上げの影響が長引き、潜在的な需要はあるものの実受注が緩やかに回復傾向にあります。」
原材料・各種部材の高騰に加え、電気・ガス・水道・運送料金の度重なる値上げが事業環境に長引く影響を与えていると記載されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「長期化が見込まれるウクライナ紛争やインフレ収束に向けた各国金融政策など景気回復への課題は多く」
ウクライナ紛争、インフレおよび各国金融政策を、景気回復の課題として継続記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、世界的な半導体部品等については用途別に過剰・不足が混在する状況へ移行しており、原材料価格やエネルギー価格も高騰するなど、不透明感の強まりが影を落としております。」
半導体部品の需給混在に加え、原材料価格・エネルギー価格の高騰と先行き不透明感を継続して記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、世界的な半導体部品等については用途別に過剰・不足が混在する状況へ移行しており、原材料価格やエネルギー価格も高騰するなど、先行きへの警戒感を強めております。」
原材料価格・エネルギー価格の高騰と、これに伴う先行きへの警戒感を継続して記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「日本経済においては、欧米と比べてコロナ禍からの回復が遅れておりましたが、新型コロナウイルス感染症と経済活動の両立が進む中で回復が見られるものの資源・エネルギー価格の上昇により不透明な状況が続いております。」
資源・エネルギー価格上昇による日本経済の不透明感を、回復の進展と併せて継続記載している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「エネルギー・食品・原材料の価格上昇から、インフレを抑制するための各国中央銀行による政策金利の引き上げは、企業活動や消費活動にマイナスの影響を与える」
原材料・エネルギー価格の高騰から、食品価格上昇、インフレおよび利上げによる企業活動・消費活動への悪影響へと記載の範囲が広がっている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「ロシア・ウクライナ情勢の長期化に伴う地政学的リスクの高まりにより資源エネルギー価格の高騰と世界的なインフレが進み、先行きに対する期待と不安が交錯する状況で推移いたしました。」
原材料・エネルギー価格の高騰に加え、世界的なインフレの進行が明示され、価格上昇リスクの影響範囲が広がっている。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「また、世界的な半導体部品等の供給不足が継続し、原材料価格やエネルギー価格も高騰するなど、先行きへの警戒感を強めております。」
原材料価格およびエネルギー価格の高騰を、半導体部品等の供給不足と並ぶ新たな事業環境上のリスクとして初めて明示している。