原価率改善と販売数量増加による営業利益押上げ
FY2016-Q4に初出。35回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-08-26。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間の営業利益は、米国関税の還付による原価率の改善に加え、売上高の増加や為替効果により、前年同期比37.0％増の160億円となりました。経常利益は、為替差益により前年同期比53.1％増の165億円、親会社株主に帰属する中間純利益は前年同期比54.2％増の115億円となりました。」
米国関税の還付による原価率改善、売上高増加、為替効果が利益を押し上げ、営業利益・経常利益・中間純利益が前年同期を上回る具体的な進展が示された。 - 2026-05-22後退決算説明資料
「粗利率の低下 ・原材料他コスト上昇 ・製品ミックス変化」
売上高増加や為替効果により営業利益は増加した一方、原材料等コスト上昇と製品ミックス変化による粗利率低下が利益増加を抑える要因として示された。 - FY2025前進有価証券報告書
「営業利益は、DX戦略に基づくIT関連投資や国内外における総人件費の増加および米国の関税政策に伴うコスト増などの押し下げ要因があったものの、国内での価格改定効果や欧州における高付加価値なロボット芝刈機の販売好調がこれらを補い、前年を上回る197億円となり過去最高益となりました。」
IT投資、人件費、米国関税政策によるコスト増を価格改定と高付加価値ロボット芝刈機の販売好調が補い、営業利益197億円、過去最高益となった。 - FY2025-H1生産効率改善が販管費増を吸収有価証券報告書
「当中間連結会計期間の営業利益は、総人件費およびプロモーション費用の増加に伴い販管費が増加したものの、生産台数の増加による生産効率の改善が寄与し、前年同期比3.1％増の117億円となりました。」
総人件費・プロモーション費用の増加による販管費の押下げを、生産台数増加による生産効率改善が補い、営業利益は前年同期比3.1％増となった。 - FY2024-H1中国子会社清算による原価低減効果有価証券報告書
「中国子会社の清算が小型屋外作業機械の原価低減に大きく貢献したことに加え、為替が円安に推移したことなどにより、営業利益は前年同期比11.4％増の113億円、経常利益は19.2％増の126億円、親会社株主に帰属する中間純利益は49.6％増の100億円となりました。」
従来の販売数量増加や原価率改善等に加え、中国子会社の清算が小型屋外作業機械の原価低減に大きく貢献した要因として新たに記載された。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「継続的に取り組んできた原価低減や国内外での価格改定効果に加え、前年同期と比べて海上運賃が下落したこと、為替が円安に推移したことなどから、営業利益は前年同期比1.5％増の61億円、経常利益は14.9％増の67億円、親会社株主に帰属する四半期純利益は44.5％増の55億円となりました。」
継続的な原価低減、価格改定、海上運賃低下、円安が利益を押し上げる構造が引き続き記載され、営業利益等が前年同期を上回った。 - FY2023前進有価証券報告書
「継続的なコストダウンに加え、前期に実施した国内外での価格改定効果や海上運賃が大幅に低下したこと、為替が円安に推移したことなどが収益改善に寄与し、営業利益は前年同期比63.8％増の142億円、経常利益は52.6％増の140億円、親会社株主に帰属する当期純利益は44.4％増の90億円となり、いずれも過去最高益となりました。」
継続的なコストダウン、価格改定、海上運賃低下、円安が収益改善に寄与し、営業利益142億円、経常利益140億円、当期純利益90億円といずれも過去最高益となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「前期に積み上がった北米子会社の製品および生産用部材在庫の販売が順調に進んだことによる収益化に加え、昨年から国内外で実施した価格改定やアクセサリー・サービス部品の増販、前年と比較して物流コストが大幅に低下したことなどが利益を押し上げ、併せて、円安に推移した為替が大きく影響し、営業利益は前年同期比39.9％増の132億円、経常利益は25.2％増の137億円、親会社株主に帰属する四半期純利益は10.4％増の90億円となり、いずれも過去最高益となりました。」
北米在庫の収益化、価格改定、アクセサリー・サービス部品の増販、物流コスト低下、円安が利益を押し上げ、営業利益132億円、経常利益137億円、四半期純利益90億円と、いずれも過去最高益となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「第１四半期に引き続き、前期に積み上がった北米子会社の製品および生産用部材在庫の販売が順調に進捗し、収益化が進んだことに加え、為替の影響および昨年から国内外で段階的に実施してきた価格改定の効果によって営業利益は前年同期比60.6％増の102億円、経常利益は40.5％増の106億円、親会社株主に帰属する四半期純利益は14.8％増の67億円となり、過去最高益となりました。」
北米子会社に積み上がった在庫の販売・収益化、為替および段階的な価格改定の効果が続き、営業利益・経常利益・四半期純利益が過去最高となる具体的な進展が示された。 - FY2023-Q1在庫販売・価格改定等による利益回復有価証券報告書
「前年同期に比べ原価上昇による利益への影響があるものの、前期に積み上がった北米子会社の製品および生産用部材の在庫の販売が今期順調に進捗し収益化が進んだことに加え、為替の影響および昨年から国内外で段階的に実施してきた価格改定の効果によって営業利益は前年同期比102.9％増益の60億円、経常利益は66.9％増益の59億円、親会社株主に帰属する四半期純利益は36.9％増益の38億円となりました。」
原価上昇の影響が残る中、北米子会社の製品・生産用部材在庫の販売・収益化、為替、段階的な価格改定の効果により、営業利益は前年同期比102.9％増の60億円となった。 - FY2022悪化有価証券報告書
「継続する物流費や原材料価格の上昇に対しては、販売価格への転嫁を継続的に実施したことに加え、販管費削減などにより収益の改善に取り組みました。また、北米の一般ユーザー市場の需要減少に対して、早期の需要回復の機会を狙いつつ、一般ユーザー向け製品から当社グループ全体で好調なプロユーザー向け製品へ生産計画を変更するなど、急激な需要の変化に対応して生産計画の見直しや資材調達の調整を進めたもののグローバルサプライチェーン全体の調整が追い付かず、製品や生産用部材の在庫が大幅に増加しました。」
価格転嫁・販管費削減、生産計画変更などを進めたものの、サプライチェーン調整の遅れによる在庫増加と未実現利益増加が利益を圧迫し、営業利益は前年対比6.9％減となった。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「営業利益は原材料価格の更なる高騰に対し国内の価格改定が一部遅れたことに加え、北米市場においてプロ向け小型屋外作業機械販売が伸長した一方で、ホームオーナー向け販売の減少に伴い、総原価が悪化したことなどにより減益となりました。」
原材料価格のさらなる高騰に対する国内価格改定の遅れと、北米ホームオーナー向け販売減少による総原価悪化が重なり、営業利益は前年同期比3.7％減となった。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益は販管費が増加したことなどにより減益となったものの、為替が円安に推移したことにより経常利益は増益となり、それに伴い親会社株主に帰属する四半期純利益も増益となりました。」
販管費増加により営業利益は前年同期比7.2％減となり、営業利益の押下げ要因が続いた。一方、円安による為替差益が経常利益・純利益を押し上げた。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「営業利益は主に国内における売上高の減少および原材料費の上昇に対する価格転嫁の遅れなどにより減益となりました。それに伴い経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益も前年同四半期に比べて減益となりました。」
国内売上高の減少、原材料費上昇、価格転嫁の遅れが営業利益を押し下げ、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で減益となった。 - FY2021-Q3物流費・原材料費・未実現利益の増加が利益を圧迫有価証券報告書
「営業利益は物流費用の増加や原材料価格の高騰に加え、物流の停滞に伴い海外子会社向けの積送品が増加したことによる未実現利益の増加が利益を圧迫したものの、海外で小型屋外作業機械の販売が伸長したことにより前年並みとなりました。」
海外小型屋外作業機械の販売伸長が利益を支えた一方、物流費用、原材料価格、物流停滞に伴う積送品増加による未実現利益が営業利益を圧迫し、営業利益は9,838百万円、前年同期比0.6％増にとどまった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「海外で小型屋外作業機械の販売が大きく伸長したことにより営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益ともに前年同四半期と比較して増益となりました。」
海外小型屋外作業機械の販売伸長により、営業利益は6,863百万円で前年同期比13.6％増、経常利益は7,264百万円で同21.2％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は5,393百万円で同30.7％増となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「一般産業用機械の販売が減少したものの、小型屋外作業機械や農業用管理機械が伸長したことなどにより営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益ともに前年同四半期に比べて大幅な増益となりました。」
一般産業用機械の減少を小型屋外作業機械・農業用管理機械の伸長が補い、営業利益は前年同期比45.0％増、経常利益は72.0％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は128.6％増となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「円高が利益を圧迫しましたが、主に小型屋外作業機械販売が大きく伸長したことにより、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益ともに過去最高となる大幅な増益となりました。」
円高の押下げ要因がある中、小型屋外作業機械販売の伸長により営業利益96億43百万円、経常利益94億2百万円、当期純利益66億35百万円と各利益が過去最高となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「円高による利益の押し下げがあったものの、販売数量の増加や原価率の改善が利益を押し上げたことなどにより営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益ともに大幅増益となりました。」
円高による利益押下げを、販売数量の増加と原価率の改善が補い、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益を押し上げる構造が継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益は円高や原価率の上昇があったものの、主に販売数量の増加が利益を押し上げ、増益となりました。経常利益は為替差損の減少などにより増益となり、親会社株主に帰属する四半期純利益も増益となりました。」
円高・原価率上昇による押下げ要因を販売数量の増加が補い、営業利益を押し上げる構造が継続している。為替差損の減少も経常利益の増益要因となった。 - FY2020-Q1四半期営業利益の押上げ要因が優勢有価証券報告書
「営業利益は販売管理費の増加や円高による利益圧迫要因もありましたが、販売数量の増加や原価率が改善したことなどが利益を大きく押し上げて増益となりました。」
販売管理費増加と円高の押下げ要因がある一方、販売数量増加と原価率改善の効果が上回り、四半期営業利益は前年同期比32.1％増となった。前年度通期の押下げ要因優勢から、四半期では押上げ要因優勢へ変化した。 - FY2019通期営業利益は押下げ要因が優勢有価証券報告書
「営業利益は販売数量の増加や原価率の改善などがありましたが、販売管理費の増加や為替による影響が利益を押し下げて減益となりました。」
販売数量の増加と原価率改善は利益を押し上げたものの、販売管理費増加と円高による為替影響が上回り、営業利益は6,203百万円、前期比1.4％減となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は販売管理費の増加や円高ユーロ安による利益の押し下げがあったものの、販売数量が増加して増益となりました」
販売管理費増加や円高ユーロ安による押下げを販売数量増加が補い、営業利益が増益となる利益構造が継続している。 - FY2019-Q2営業利益押上げ効果の回復有価証券報告書
「販売数量の増加や原価率の改善などにより、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益ともに大幅増益となりました。」
前年同期に見られた営業利益押上げ効果の弱まりから、販売数量の増加と原価率改善が再び利益を押し上げる形に変化した。営業利益は5,209百万円で前年同期比23.6％増となった。 - FY2019-Q1営業利益押上げ効果の弱まり有価証券報告書
「営業利益は原価率の上昇や販売管理費の増加が利益を押し下げたことなどにより減益となりましたが、経常利益は主に為替差損の減少により増益となり」
販売数量増加などによる営業利益押上げよりも、原価率上昇・販売管理費増加の押下げが前面に出て営業利益は減益となった。一方、為替差損の減少により経常利益は増益となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「営業利益は一時的な原価率の上昇や為替による目減りがあったものの、販売数量の増加や販売管理費の減少などが利益を押し上げ、増益となりました。」
原価率上昇や為替による目減りを、販売数量増加と販売管理費減少が補う利益構造が引き続き記載されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は販売数量の増加や販売管理費の減少などによる利益の押し上げがあったものの、一時的な原価率の上昇などにより減益となりました。」
販売数量増加や販売管理費減少が利益を押し上げる一方、一時的な原価率上昇が利益を押し下げる構造が再確認された。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益は販売数量の増加や販売管理費の減少などによる利益の押し上げがあったものの、一時的な原価率の上昇などにより減益となりました。」
販売数量増加や販売管理費減少が利益を押し上げる一方、一時的な原価率上昇が利益を押し下げる構造が再確認された。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益はドル安円高による利益の押し下げがあったものの、販売数量が増加して増益となりましたが、経常利益は主に為替差損の発生により減益となり、親会社株主に帰属する四半期純利益も減益となりました。」
為替による利益押し下げを販売数量の増加が補い、営業利益を押し上げる一方、為替差損が経常利益以下を押し下げる利益構造が再確認された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は原価率の改善や円安などが利益を引き上げたものの、主に未実現利益の増加が大きく利益を圧迫して45億77百万円（同18.4％減）となりました。」
原価率改善や円安による押上げ要因がある一方、未実現利益の増加が営業利益を圧迫する利益構造が再確認された。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益は販売数量の増加や原価率の改善があったものの、未実現利益の増加が利益を押し下げたことなどにより24億50百万円（同9.8％減）となりました。」
販売数量の増加と原価率改善が利益を押し上げる一方、未実現利益の増加が利益を押し下げる構造が記載された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「営業利益は、円高による目減りがあったものの、原価率の改善や販売数量の増加などが利益を押し上げて76億20百万円（同13.2％増）となりました。」
円高の減益要因を、原価率改善と販売数量増加が補うという利益構造が再掲され、営業利益は76億20百万円となった。 - FY2016-Q4初出有価証券報告書
「営業利益は円高の影響による目減りがあったものの、原価率の改善や販売数量の増加などが利益を押し上げて70億３百万円（同28.0％増）となりました。」
円高による減益要因がある中で、原価率の改善と販売数量の増加が営業利益を押し上げたと説明されている。