日阪製作所（6247）・リスク顕在化
不動産・有価証券の減損リスク
FY2016に初出。8回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2021-Q2。
8記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
土地・有価証券等の保有資産価値下落による減損リスク42社が書いているテーマ・逆風42社・追い風0社
日阪製作所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。18社中8社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに10社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている42社のうち14社を表示しています。上の文は42社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 28」
上期に投資有価証券評価損28百万円を計上し、有価証券の価値低下が実際に発生している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「上記資産は、売却の意思決定を行ったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。」
賃貸用土地について売却決定に伴う減損損失30百万円を計上し、不動産・固定資産の価値低下が実際に発生した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について115,688千円（関連会社株式66,317千円、その他有価証券49,370千円）減損処理を行っております。」
有価証券について115,688千円の減損処理を行い、関連会社株式・その他有価証券の価値低下が実際に発生した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 33,959」
投資有価証券について33,959千円の評価損を計上し、保有有価証券の価値低下が当第3四半期累計期間にも発生した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 34,380」
投資有価証券について34,380千円の評価損を計上し、保有有価証券の価値低下が実際に発生した。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社グループが保有しております固定資産及び有価証券に関して、収益性や価格が著しく低下し減損処理が必要となった場合は、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
減損リスクの対象が従来の「不動産及び有価証券」から「固定資産及び有価証券」と表現され、対象範囲が改められた。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループが保有しております不動産及び有価証券に関して、収益性や価格が著しく低下し減損処理が必要となった場合は、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
不動産・有価証券の減損可能性を引き続きリスクとして記載している。当年度の減損損失は記載されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが保有しております不動産及び有価証券に関して、収益性や価格が著しく低下し減損処理が必要となった場合は、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
保有資産の収益性・価格低下に伴う減損可能性を一般的なリスクとして記載している。