研究開発要員の確保と研究開発投資
FY2016に初出。36回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに54社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループでは、基礎技術研究、製品開発のなかから生まれた新技術や成果の知財化を進めており、当社グループの連結会計年度末時点での保有特許は182件となっております。」
保有特許は前年度の178件から182件へ増加し、研究開発費も490,420千円から512,822千円へ増加した。研究開発要員は約30名、総社員の約1割で継続している。 - FY2026-H1上期研究開発費の減少有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、242百万円であります。」
上期研究開発費は242百万円となり、前年同期の256百万円から減少した。研究開発活動の状況には重要な変更がないとしている。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループでは、基礎技術研究、製品開発のなかから生まれた新技術や成果の知財化を進めており、当社グループの連結会計年度末時点での保有特許は178件となっております。現在、研究開発活動は当社の開発部、設計技術部及びヒラノ技研工業株式会社、株式会社ヒラノＫ＆Ｅの技術担当を含む合計約30名、総社員の１割に当たる要員で業務の対応に努めております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、490,420千円となっております。」
保有特許は前年度の166件から178件へ増加し、研究開発費も385,601千円から490,420千円へ増加した。研究開発要員は約30名、総社員の1割で継続している。 - FY2025-H1上期研究開発費の増加有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、256百万円であります。」
上期研究開発費は256百万円となり、前年同期の151百万円から増加した。一方、研究開発活動の状況には重要な変更がないとしている。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループの連結会計年度末時点での保有特許は166件となっております。」
保有特許は前年度の115件から166件へ増加し、研究開発費も303,258千円から385,601千円へ増加した。研究開発要員は約30名、総社員の1割である。 - FY2024-Q3第3四半期研究開発費の減少有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、216百万円であります。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費は216百万円となり、前年同期の233百万円から減少した。研究開発活動の状況には重要な変更がないとしている。 - FY2024-Q2上期研究開発費の増加有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、151百万円であります。」
上期研究開発費は151百万円となり、前年同期の144百万円から増加した。一方、研究開発活動の状況には重要な変更がないとしている。 - FY2024-Q1第1四半期研究開発費の微減有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、69百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとする一方、研究開発費は前年同期の70百万円から69百万円へ微減した。 - FY2023保有特許・研究開発費の減少有価証券報告書
「当社グループの連結会計年度末時点での保有特許は115件となっております。現在、研究開発活動は当社の開発部門開発部商品開発課、営業部門技術部技術課及びヒラノ技研工業株式会社、株式会社ヒラノＫ＆Ｅの技術担当を含む合計約30名、総社員の１割に当たる要員で業務の対応に努めております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、303,258千円となっております。」
研究開発要員は約30名・総社員の1割で継続したが、保有特許は前年度の129件から115件、研究開発費は321,526千円から303,258千円へ減少した。 - FY2023-Q3第3四半期研究開発費の減少有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、222百万円であります。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費は222百万円となり、前年同期の241百万円から減少した。研究開発活動の状況には重要な変更がないとしている。 - FY2023-Q2上期研究開発費の微減有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、140百万円であります。」
上期研究開発費は140百万円となり、前年同期の144百万円から微減した。研究開発活動の状況には重要な変更がないとしている。 - FY2023-Q1第1四半期研究開発費の減少有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、70百万円であります。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとする一方、研究開発費は前年同期の71百万円から70百万円へ減少した。 - FY2022-Q3第3四半期研究開発費の減少有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、233百万円であります。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費は233百万円となり、前年同期の241百万円から減少した。研究開発活動の状況には重要な変更がないとしている。 - FY2022-Q2上期研究開発費の微減有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、144百万円であります。」
上期研究開発費は144百万円となり、前年同期の151百万円から減少した。研究開発活動の状況には重要な変更がないとしている。 - FY2022-Q1四半期研究開発費の微減有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、71百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとする一方、研究開発費は前年同期の73百万円から71百万円へ微減した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループの前年度期末時点での保有特許は129件となっております。」
研究開発活動について、保有特許129件、研究開発要員約30名・総社員の1割、研究開発費321,526千円を開示している。 - FY2021-Q3四半期研究開発費の増加有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、241百万円であります。」
当第3四半期連結累計期間の研究開発費は241百万円となり、前年同期の227百万円から増加した。一方、研究開発活動の状況には重要な変更がないとしている。 - FY2021-Q2上期研究開発費の減少有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、151百万円であります。」
上期の研究開発費は151百万円となり、前年同期の185百万円から減少した。研究開発活動の状況には重要な変更がないとしている。 - FY2021-Q1四半期研究開発費の減少有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、73百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとする一方、研究開発費は前年同期の93百万円から73百万円へ減少した。 - FY2020保有特許件数・研究開発費の減少有価証券報告書
「当社の技術開発、商品設計の場で発明された保有特許は期末日現在で92件となっております。現在、研究開発活動は当社の設計部商品開発課、機械部技術課及び連結子会社であるヒラノ技研工業株式会社、株式会社ヒラノＫ＆Ｅの技術担当を含む合計約30名、総社員の1割に当る要員で業務の対応に努めております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、311,961千円となっております。」
研究開発要員は約30名、総社員の約1割で継続したが、保有特許は前年度の96件から92件、研究開発費は378,357千円から311,961千円となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、227百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費227百万円を開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、185百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費185百万円を開示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、93百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費を93百万円と開示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「開発から発明された保有特許は期末日現在で96件となっております。」
保有特許件数は前年度の87件から96件へ増加した。研究開発費は378,357千円、研究開発要員は約30名で総社員の約1割と開示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、286百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費286百万円を開示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、189百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費189百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、104百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費104百万円を開示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「これらの開発から発明された特許は期末日現在87件となっております。」
研究開発要員は約30名、総社員の1割で、研究開発費は398,041千円となった。特許件数は前年度の85件から87件へ増加している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、308百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費308百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、188百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費188百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、88百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費を88百万円と開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「現在、研究開発活動は当社の研究開発部、機械部技術課、設計部設計開発課及び子会社であるヒラノ技研工業株式会社、ヒラノ光音株式会社、株式会社ヒラノエンテック（平成29年４月１日より、ヒラノ光音株式会社と株式会社ヒラノエンテックは、ヒラノ光音を存続会社として合併し、株式会社ヒラノＫ＆Ｅに商号を変更しております。）の技術担当を含む合計約30名、総社員の1割に当る要員で業務の対応に努めております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、376,343千円となっております。」
研究開発要員は約30名、総社員の1割、研究開発費は376,343千円と開示している。特許件数85件も記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、269百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費269百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、185百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費185百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、92百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
当四半期の研究開発費92百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更がないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「現在、研究開発活動は当社の研究開発部、塗工・化工機械部技術課、設計部及び子会社であるヒラノ技研工業株式会社、ヒラノ光音株式会社、株式会社ヒラノエンテックの技術担当を含む合計約30名、総社員の１割に当たる要員で業務の対応に務めております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は、388,158千円となっております。」
研究開発要員は約30名で総社員の1割、研究開発費は388,158千円と開示している。