ライン効率化・自動化・省力化および複合化製品の開発
FY2016に初出。9回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- FY2026前進有価証券報告書
「現在、ペロブスカイト太陽電池向けの標準機の導入を進めており、2026年度に弊社「テクニカム」に設置し、ユーザーの試作テストを受付ける予定となっております。同標準機には塗工・乾燥・ウェブハンドリングの条件最適化を行うヒラノオリジナルのデジタルツインを搭載する予定となっております。本開発技術については、2026年1月に開催されました「CONVERTECH2026」にて専用塗工装置の実機を展示いたしました。」
デジタルツインと自動化技術について、ペロブスカイト太陽電池向け標準機のテクニカム設置・試作テスト受付を2026年度に予定し、2026年1月には専用塗工装置の実機展示まで進んでいる。 - 2026-05-12引き上げ決算説明資料
「成長分野としてペロブスカイト型太陽電池向け製造技術を重点領域と位置づけています。金沢大学との共同研究を通じて確立した独自技術を基に、量産プロセスにおけるデファクトスタンダードの確立を目指します。加えて、スマートファクトリーやデジタルツインなど、製造DX分野においても先行的な取り組みを進めています。」
ペロブスカイト型太陽電池向け製造技術について、金沢大学との共同研究で確立した独自技術を基に、量産プロセスのデファクトスタンダード確立という、より高い目標を掲げている。製造DXも重点領域として併記している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「現在、ペロブスカイト太陽電池向けの標準機の導入を進め、来年度弊社「テクニカム」に設置し、ユーザーの試作テストを受付ける予定となっております。同標準機には塗工・乾燥・ウェブハンドリングの条件最適化を行うヒラノオリジナルのデジタルツインを搭載する予定となっております。」
自動化・デジタルツインの取組みを、ペロブスカイト太陽電池向け標準機の導入、テクニカム設置、ユーザー試作テストおよび条件最適化用デジタルツインの搭載計画へ具体化している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社では、長年培ってきた数値制御技術と3D-CAD、最新のオートメーション技術を組み合わせ、塗工操作の自動化やデジタルツインの実現に向けた取り組みをスタートさせました。また、各種装置パラメータのデジタル化による設備状態の監視から故障予知技術の開発に磨きをかけ、実用化を達成いたしました。」
自動化・設備監視の取組みが、塗工操作の自動化・デジタルツインへの着手および故障予知技術の実用化へ具体化している。 - FY2021前進有価証券報告書
「世界中のどの工場でも同じ条件で生産でき、作業者のスキルに頼らないワンボタンオペレーションを実現するため、操作の自動化と操業状態の監視のため、リモート技術の進化が必要となります。当社では、機械操作のリモート操作と数値管理化への取組みを進めております。」
自動化・省力化・操業監視に関する方針を、世界中で同一条件の生産やワンボタン操作を目指すリモート操作・数値管理へ具体化している。 - FY2019前進有価証券報告書
「顧客テストで運用を開始した日本ガイシ株式会社殿の御協力により、同社が開発された電磁波の一種である赤外線を効率よく乾燥に用いる波長制御ヒーターと当社の熱風乾燥技術を融合した乾燥装置は、多数の顧客から検証テストの依頼を受け、好評をいただいております。」
波長制御ヒーターと熱風乾燥技術を融合した乾燥装置について、顧客テストの運用開始後、多数の顧客から検証テストの依頼を受けていると記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「昨年においては、波長制御ヒーター(IR)を組み込んだ乾燥機、過熱蒸気を組み込んだ乾燥機を新たに設置し顧客テストへの運用を開始しております。」
波長制御ヒーター(IR)および過熱蒸気を組み込んだ乾燥機を新設し、顧客テストへの運用を開始した。自動化・省電力化や高機能加熱・乾燥装置の開発にも取り組んでいる。 - FY2017再掲有価証券報告書
「これらの開発から発明された特許は期末日現在85件となっております。また、ヒラノグループが連携し真空中から大気中、大気中から真空中へ連続走行させるエアーtoエアー装置にも取り組み、更なる高品質薄膜への挑戦も行ってまいります。」
ライン効率化・自動化に対応する製品開発に加え、高品質薄膜に向けたエアーtoエアー装置への取組みを記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「多様化する市場の変化に対応するべく、ラインの効率化や自動化に対応した製品や、当社グループが保有する多彩な独自技術を基本とした新たな複合化製品の開発に注力しております。」
市場変化への対応手段として、効率化、自動化、省力化につながる製品と複合化製品を挙げている。