コスト競争力の強化
FY2016に初出。16回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q2。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- 2026-08-07前進決算説明資料
「一部の受注金額見直しの交渉が進捗」
受注条件の見直しによる利益下振れ緩和策について、一部案件で金額見直し交渉が進捗したという具体的な状況が追加されている。 - FY2026再掲有価証券報告書
「一部の案件において受注条件の見直しが進んだことにより、利益の下振れが一定程度緩和されたものの、他市場での受注量に改善が見られなかったことからその影響は限定的なものとなりました。」
受注条件の見直しによって利益下振れを緩和する取組みを継続しているが、他市場の受注改善は限定的だったと記載している。 - 2026-05-12前進決算説明資料
「原材料価格の高騰や調達制約といった外部環境の変化に対しては、フロントローディング徹底による仕様確定の早期化、適切な価格転嫁と仕様確定段階でのコスト管理を徹底し、利益確保を図ります。合わせて機械構造見直しによる原価低減を進めます。」
従来の価格交渉や共通化・標準化に加え、仕様確定の早期化、価格転嫁、仕様確定段階でのコスト管理および機械構造見直しを費用構造改革として具体化している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「一方で、利益におきましては、産業資材や人件費の高騰、納期の延期要請等に伴う保管場所や外注先確保の経費などが影響したものの、一部案件において受注条件の見直しが進んだことにより、利益の下振れが一定程度緩和されました。」
資材・人件費高騰や納期延期に伴う費用増加に対し、一部案件で受注条件の見直しが進み、利益の下振れが一定程度緩和されたと記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「前期に引き続き受注額の再交渉や部品・装置の共通化・標準化によるコストダウン、装置の性能アップによる付加価値向上などに取り組んでまいります。」
産業資材・人件費の高騰に対し、受注額の再交渉、部品・装置の共通化・標準化、性能向上による付加価値化を継続している。新たな達成実績の記載はない。 - FY2024前進有価証券報告書
「しかし、受注額の追加交渉や部品・装置の共通化・標準化によるコストダウン、装置の性能アップによる付加価値向上などに取り組み、利益は持ち直しました。」
資材・外注費等の高騰に対し、受注額の追加交渉、部品・装置の共通化・標準化、性能向上による付加価値化を実施し、利益が持ち直したと記載している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「経済情勢の変化による客先の工場立地変更及び工場建築計画変更による納期変更の影響や、前期以前に受注した中長納期の案件について、受注時と製作時の環境が変動し資材の長納期化や価格の高止まり及び外注費用等の高騰などは、依然業績に大きな影響を及ぼしておりますが、受注額の追加交渉や部品・装置の共通化・標準化によるコストダウン、装置の性能アップによる付加価値向上などに取り組み、さらに高収益案件が寄与し、若干ながら利益率は持ち直しました。」
従来の共通化・標準化や性能向上に加え、受注額の追加交渉を行い、高収益案件の寄与もあって利益率が若干持ち直したと記載している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「昨今の変動は予想以上に大きく2024年３月期業績予想（2023年５月発表）時点と比べ、原価見積予算が大きく上昇しているため、部品・装置の共通化・標準化、装置の性能アップによる付加価値向上などに取り組んでおります。」
原価見積予算の上昇に対する施策として、部品・装置の共通化・標準化と装置性能向上による付加価値向上を具体化している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「一方で、産業資材や人件費の高騰等が大きく影響し、利益率が低下しておりますが、部品・装置の共通化により、生産性の向上並びに利益改善に取り組んでおります。」
産業資材・人件費高騰による利益率低下が続くなか、部品・装置の共通化による生産性向上と利益改善の取組みを継続している。 - FY2023利益率低下下で共通化を継続有価証券報告書
「生産性の低下、産業資材や人件費の高騰等の影響で利益率が低下しておりますが、部品・装置の共通化による利益率の改善に取り組んでおります。」
産業資材・人件費の高騰等により利益率が低下する状況が続く一方、部品・装置の共通化による改善策を継続している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「このため、生産性の低下、産業資材や人件費の高騰等の影響が生じ利益率が減少している状況ではありますが、部品・装置の共通化による利益率の改善に取り組んでおります。」
産業資材・人件費高騰による利益率低下への対応として、部品・装置の共通化による利益率改善を具体的な施策として記載している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「生産管理体制強化により原価率が低減され、当初予想以上の収益を確保する事が出来ました。」
生産管理体制の強化により原価率が低減し、当初予想を上回る収益を確保したと記載している。コスト競争力の強化に関する具体的な前進である。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、最先端技術分野への高精密・高精度な製造装置メーカーとしてリーディングカンパニーを目指し、「顧客満足度の向上」・「環境エネルギー市場への拡販」・「コスト競争力の強化」を最優先に各業界へ技術革新に対応した最新機器を提供すべく製品開発を行い、グローバルな活動を推進してまいります。」
コスト競争力の強化を最優先事項の一つとする方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、最先端技術分野への高精密・高精度な製造装置メーカーとしてリーディングカンパニーを目指し、「顧客満足度の向上」・「環境エネルギー市場への拡販」・「コスト競争力の強化」を最優先に各業界へ技術革新に対応した最新機器を提供すべく製品開発を行い、グローバルな活動を推進してまいります。」
コスト競争力の強化を最優先事項の一つとし、製品開発およびグローバルな活動を進める方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「「顧客満足度の向上」・「環境エネルギー市場への拡販」・「コスト競争力の強化」を最優先に各業界へ技術革新に対応した最新機器を提供すべく製品開発を行い、グローバルな活動を推進してまいります。」
コスト競争力の強化を最優先事項の一つとして、製品開発およびグローバルな活動を進める方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「「コスト競争力の強化」・「環境エネルギー市場への拡販」・「顧客満足度の向上」を最優先に各業界へ技術革新に対応した最新機器を提供すべく製品開発を行い、グローバルな活動を推進してまいります。」
最優先事項の一つとしてコスト競争力の強化を掲げている。