建設機械メーカーの生産計画変更と在庫過剰
FY2016に初出。16回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
ヤマシンフィルタがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。22社中12社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当社グループの事業活動は、2026年３月期において、建機用フィルタ事業向け売上高が約９割を占めており、その殆どがOEM（注）製品であります。」
建機用フィルタ事業向け売上高約9割、かつ大部分がOEM製品という、建設機械メーカーの生産・販売計画に左右される構造を開示している。 - 2026-05-15対処決算説明資料
「2026年３月期第4四半期の確定受注残は過去最高水準を更新」
北米市場のシェア拡大と東南アジア市場の在庫調整反動増を背景に、確定受注残が過去最高水準となったと記載している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループの建設機械市場向け製品の販売は、最終顧客に接する販売代理店への直接販売は行わず、建設機械メーカーを経由して販売する方法を採用しており、建設機械メーカーの生産計画及び部品の販売計画が当社の生産計画に影響を及ぼす構造になっております。」
OEM中心で建設機械メーカーの生産・販売計画に左右される構造と、情報交換・監視・分析による適正在庫管理を継続している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「売上高については、建機の稼働時間と新車需要は堅調に推移したものの、主要得意先の在庫調整の影響等により、5.6％の減収となりました。」
主要得意先の在庫調整が実際に発生し、建機用フィルタ事業の売上高が前年同期比5.6％減少した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループの事業活動は、2022年３月期において、建機用フィルタ事業向け売上高が約８割を占めており、その殆どがOEM（注）製品であります。」
OEM中心で建設機械メーカーの生産計画・販売計画に左右される構造と、適正在庫管理のリスクを継続して記載している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「売上高については、主要得意先各社の生産活動が各国で再開され、建機の新車生産台数の増加、及び公共事業投資の増加に伴う建機の稼働時間、交換需要の増加により60.7％の増収となりました。」
主要得意先の生産活動再開、新車生産台数の増加および交換需要の増加により、建機用フィルタ事業が60.7％増収となった。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「売上高については、主要得意先各社の生産活動が各国で再開され、建機の新車生産台数の増加、及び公共事業投資の増加により71.0％の増収となりました。」
主要得意先の生産活動再開と新車生産台数の増加により、メーカーの生産計画に左右される販売・在庫リスクに関係する市場環境が改善したと記載している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「新型コロナウィルスの影響により停滞していた主要得意先各社の生産活動は回復傾向にあるものの、日本、米国、欧州、アジア市場において足元の需要は減少しました。」
主要得意先の生産活動停滞・回復過程と需要減少が実際に生じており、メーカーの生産計画に左右される販売・在庫リスクが継続して現れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「2020年３月以降継続して行われた各国でのロックダウンの影響により主要得意先各社の生産活動やサプライチェーンに大きな影響が生じ」
建設機械メーカーの生産活動やサプライチェーンへの影響が実際に生じ、建機用フィルタ事業の売上高減少や納期対応のための航空運賃発生につながっている。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループの事業活動は、2020年３月期において、建設機械市場向け売上高が約８割を占めており、その殆どがOEM（注）製品です。」
建設機械市場向け売上高の依存度は約９割から約８割に低下したが、OEM中心の販売構造と、建設機械メーカーの生産計画・販売計画に左右される在庫リスクは継続している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「日本では2019年10月に発生した台風19号の影響により主要得意先の生産に大きな影響が出たものの、公共投資や設備投資は増加基調が継続し、需要は全体では前年並みに推移しました。」
主要得意先の生産計画・生産活動に台風19号の影響が実際に生じたと記載している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「しかしながら、当第１四半期は、主要得意先各社の固有の要因に基づく在庫調整等の影響により一時的に受注が減少し、当社の売上高は低調に推移しました。」
主要得意先の在庫調整により受注減少が実際に発生し、売上高が前年同期比21.5％減となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの事業活動は、2019年３月期において、建設機械市場向け売上高が約９割を占めており、その殆どがOEM（注）製品です。建設機械メーカの生産計画及び部品の販売計画が当社の生産計画に影響を及ぼす構造になっております。」
建設機械メーカーの生産計画に依存するOEM・在庫構造と、情報交換・監視・分析による適正在庫管理を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの事業活動は、平成30年３月期において、建設機械市場向け売上高が約９割を占めており、その殆どがOEM(注)製品です。建設機械メーカの生産計画及び部品の販売計画が当社の生産計画に影響を及ぼす構造になっております。」
建設機械メーカーの生産計画に依存するOEM・在庫構造と、情報交換・監視・分析による適正在庫管理を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの事業活動は、平成29年３月期において、建設機械市場向け売上高が約９割を占めており、その殆どがOEM(注)製品です。建設機械メーカの生産計画及び部品の販売計画が当社の生産計画に影響を及ぼす構造になっております。」
建設機械メーカーの計画に依存するOEM・在庫構造と、情報交換・監視・分析による適正在庫管理を引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「建設機械メーカの生産計画及び部品の販売計画が当社の生産計画に影響を及ぼす構造になっております。当社グループは、建設機械メーカと定期的に情報交換するなど市場動向、生産計画及び部品の販売計画等の最新情報を入手し、在庫が適正水準を維持できるように常に監視・分析しておりますが、建設機械メーカからの急な発注数量の変更や納期の調整などにより、在庫を過剰に保有する可能性があります。」
OEM中心の販売構造による生産計画・在庫リスクと、情報交換・監視・分析による対応を記載している。