原油安・世界経済減速によるエネルギー関連需要の縮小
FY2016に初出。26回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
ナガオカがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より7年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。6社中3社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「中国におけるエネルギー環境の変化に伴い、中国の新設プラント需要が沈滞している中、既設プラントの更新需要及び中国以外向けの受注に注力した結果、当連結会計年度の受注は前年を上回る結果となりました。しかしながら、米国の政策動向や中東情勢の影響等により、中国以外向けの各案件の製造が想定より後ろ倒しとなり、当連結会計年度の売上高は前年を大幅に下回る結果となりました。」
新設プラント需要の沈滞に加え、米国政策・中東情勢の影響で中国以外向け案件の製造が後ろ倒しとなり、受注増が売上増に結び付かない状況が発生した。 - 2026-05-12悪化業績予想の修正
「エネルギー関連事業においては、中国におけるエネルギー環境の変化に伴い中国向けの売上が減少するなかで、中国以外向けの受注に注力した結果、当第３四半期連結累計期間の受注は前年並みとなりました。」
中国向け売上の減少が記載され、エネルギー関連需要の縮小に関する状況が悪化している。 - FY2024対処有価証券報告書
「顧客各社は新規プラント建設投資については慎重な姿勢であるものの、既存プラントの定期修繕、生産能力増強などの設備更新に係る投資については積極的な状況にあり、当社グループでは、納品実績や品質等の強みを最大限活かし、プロセス・オーナーや顧客との信頼関係の構築・深化に取り組みながら、既設プラントの更新需要に対して積極的に営業活動を進めた結果、多くの受注を獲得することができました。」
新規プラント建設投資の慎重姿勢は続く一方、既存プラントの設備更新需要は積極的で、多くの受注獲得につながったと記載している。リスクの一部が既設更新需要によって緩和されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「エネルギー関連事業では、中国経済の成長鈍化、ウクライナ情勢の長期化、資源・エネルギー価格の高騰、物価上昇等の様々な要因により、顧客各社は新規プラント建設投資には慎重な姿勢にあるものの、設備更新を中心とした既存プラントへの設備投資は回復傾向にあります。」
新規プラント建設投資への慎重姿勢が続く一方、既存プラントの設備更新投資は回復傾向にあるというエネルギー関連需要の状況を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「エネルギー関連事業では、中国経済の成長鈍化、ウクライナ情勢の長期化、資源・エネルギー価格の高騰、物価上昇等の様々な要因により、顧客各社は新規プラント建設投資には慎重な姿勢にあるものの、設備更新を中心とした既存プラントへの設備投資は回復傾向にあります。」
新規プラント建設投資への慎重姿勢が続く一方、既存プラントの設備更新投資は回復傾向にあるというエネルギー関連需要の状況を再確認している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「エネルギー関連事業では、中国経済の成長鈍化、ウクライナ情勢の長期化、資源・エネルギー価格の高騰、物価上昇等の様々な要因により、顧客各社は新規プラント建設投資には慎重な姿勢にあるものの、設備更新を中心とした既存プラントへの設備投資は回復傾向にあります。」
新規プラント建設投資への慎重姿勢は続く一方、既存プラントの設備更新投資は回復傾向にあり、エネルギー関連需要の一部に改善が記載されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「エネルギー関連事業では、中国経済成長の鈍化、ウクライナ情勢の長期化、資源・エネルギー価格の高騰、物価上昇等、様々な要因により、各社とも新規プラント設備投資には慎重になっております。」
中国経済の減速、ウクライナ情勢、資源・エネルギー価格高騰、物価上昇を背景に、新規プラント設備投資が慎重な状況であることを再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「エネルギー関連事業では、中国経済成長の鈍化、ウクライナ情勢の長期化、資源・エネルギー価格の高騰、物価上昇等、様々な要因により、各社とも新規プラント設備投資には慎重になっております。」
中国経済の減速、ウクライナ情勢、資源・エネルギー価格高騰、物価上昇を背景に、新規プラント設備投資が慎重な状況であることを再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「エネルギー関連事業においては、中国経済成長の鈍化、ウクライナ情勢の長期化、資源・エネルギー価格の高騰、物価上昇等、様々な要因により、各社とも新規プラント設備投資には慎重になっております。」
中国経済の減速、ウクライナ情勢、資源・エネルギー価格高騰、物価上昇を背景に、新規プラント設備投資が慎重な状況であることを再確認している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「世界経済はゆるやかな回復基調にありますが、ウクライナ情勢の影響による供給網の混乱や資源・エネルギー価格高騰、ゼロコロナ政策等による中国経済の減速等の様々な要因により、新規プラント建設の動きは活発な状況ではありません。」
世界経済が回復基調にある一方、地政学情勢、資源価格高騰、中国経済減速などにより新規プラント建設が活発でなく、エネルギー関連需要の厳しさを記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「世界経済はゆるやかな回復基調にありますが、欧米を中心として新規の石油精製・石油化学プラント建設については依然として鈍い状況が続いており」
世界経済が緩やかに回復する一方、欧米を中心とする新規プラント建設需要の低迷が続いていると再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「停滞していた世界経済はゆるやかな回復基調にありますが、新規の石油精製・石油化学プラント建設については、依然として鈍い状況が続いています。」
世界経済の回復基調が示される一方、新規の石油精製・石油化学プラント建設の動きが鈍いというエネルギー関連需要の状況を再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「エネルギー関連事業では、2021年に入り受注した中国向けの大型案件の製造が進捗し、売上に寄与しておりますが、欧米をはじめ新規の石油精製・石油化学プラント建設に向けた動きは依然として鈍く、厳しい状況が続いています。」
欧米等での新規プラント建設需要の低迷が続く一方、中国向け大型案件が売上を支えているという地域差を再確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「エネルギー関連事業では、新型コロナウイルス感染症による世界経済の停滞長期化の懸念等から新規の石油精製・石油化学プラント建設に向けた動きが鈍い状況が続いております。新型コロナウイルス感染症のワクチン接種が進むことで経済活動・社会活動の正常化が期待されるものの、先行き不透明感が強く、欧米を中心にプラント設備投資は回復の兆しが見えておりません。」
新型コロナウイルス感染症と世界経済の停滞懸念により、欧米を中心とする新規プラント建設・設備投資の低迷が続いていると再確認している。一方、中国では設備投資意欲の回復が記載されている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「エネルギー関連事業では、新型コロナウイルス感染症による世界経済の停滞長期化懸念等から新規の石油精製・石油化学プラント建設に向けた動きが鈍い状況が続いております。特に、欧米をはじめ新型コロナウイルス感染症が再拡大している地域では設備投資意欲が減退しており、回復の兆しが見えておりません。一方、中国では、経済の回復とともに設備投資意欲も回復してきており、同国における新規プラント建設需要を中心に受注獲得を目指し、積極的に営業活動を行っております。」
新型コロナウイルス感染症の再拡大地域では新規プラント建設の動きと設備投資意欲の低迷が続き、回復の兆しがないと記載している。一方、中国では設備投資意欲の回復を受けた営業活動を進めており、地域差が生じている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、原油価格がある程度回復してきたことを背景に、前期には顧客からの問い合わせ件数が増加し、当期においてもその傾向が継続しており、プラント・オーナーの設備投資に対する姿勢は前向きなものになってきています。」
原油価格やプラント・オーナーの投資判断に左右される事業構造は続く一方、問い合わせ増加と投資姿勢の改善傾向が継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら、原油価格がある程度回復してきたことを背景に、前期には顧客からの問い合わせ件数が増加し、当期においてもその傾向が継続しており、プラント・オーナーの設備投資に対する姿勢は前向きなものになってきています。」
原油価格回復を背景とする問い合わせ増加とプラント・オーナーの投資姿勢の改善が継続していると記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「また、エネルギー関連事業では、原油価格の変動や世界経済の良し悪しがプラント・オーナーの投資判断を左右しており、昨今の原油価格上昇に伴いプラントの新設・更新に係る引き合いが増加している状況が継続しています。」
原油価格や世界経済が投資判断を左右する状況は継続している一方、原油価格上昇に伴う引き合い増加も継続していると記載している。 - FY2018対処有価証券報告書
「また、エネルギー関連事業では、原油価格の変動や世界経済の動向がプラント・オーナーの投資判断を左右しており、昨今、原油価格が上昇したことに伴い、引き合いが増加してきています。」
原油価格・世界経済が投資判断を左右するリスクは継続しているが、原油価格上昇に伴いエネルギー関連事業の引き合いが増加したと記載している。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「また、エネルギー関連事業では、原油価格の変動や世界経済の動向がプラント・オーナーの投資判断を左右しており、昨今、原油価格が上昇したことに伴って引き合いが増加してきています。」
原油価格や世界経済による投資判断への影響は継続しているが、原油価格上昇に伴いエネルギー関連事業の引き合いが増加していると記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、エネルギー関連事業では、原油価格の変動や世界経済の動向がプラント・オーナーの投資判断を左右しています。」
原油価格と世界経済の動向がエネルギー関連設備投資に影響する状況を引き続き記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「また、エネルギー関連事業では、原油価格の変動や世界経済の良し悪しがプラント・オーナーの投資判断を左右している状況が継続しています。」
原油価格や世界経済の動向がエネルギー関連設備投資に影響する状況が継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「中国においてプラント設備更新の需要を一部取り込みましたが、需要縮小の継続と新たな競争相手の出現により、価格競争が一層激化することとなりました。」
一部需要を取り込んだ一方、エネルギー関連需要の縮小と中国での新たな競争相手による価格競争の激化が継続している。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「原油価格が一定の水準まで回復してきているものの、当第２四半期連結累計期間においては、需要の縮小は継続しており、既存の認証サプライヤー間の価格競争は依然として厳しく、また、新たな準サプライヤーが中国において現れたことから、価格競争は一層激化することとなりました。」
原油価格は回復した一方、エネルギー関連需要の縮小が続き、中国で新たな準サプライヤーが現れ、価格競争が一層激化している。 - FY2017-Q1対処有価証券報告書
「エネルギー関連事業では、今年の始めに原油価格の下落傾向に歯止めが掛かり、プラントの設備投資に係る引き合い、受注が徐々に増加しています。一方では、原油価格の下落傾向に歯止めが掛かったものの、原油価格は依然として低価格で推移しており、先行きの不透明感からプラント・オーナーの投資判断が慎重になる状況が続いています。」
原油価格下落の進行が止まり、引き合い・受注は徐々に増加した一方、低価格と投資判断の慎重さは継続しているため、リスクは一部緩和にとどまる。 - FY2016初出有価証券報告書
「原油安の影響から先行きの不透明感が広がり、プラント・オーナーの投資判断が慎重になる状況が続いており、多くのプロジェクトで受注予定時期に遅れが発生いたしました。また、投資判断の慎重さによる需要の縮小により価格競争が激化いたしました。」
需要縮小、受注時期の遅延、価格競争の激化が当期に実際に発生したと記載している。