生産コストと生産効率の改善
FY2016に初出。25回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに59社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「また、当社グループが競争優位性を持つプロセスについては、特定のプロセス・オーナーの案件だけに傾注せず、幅広く営業活動を展開すること、競争優位性を持つプロセス以外の製品群の取り扱いを拡大すること、コスト競争力の強化や地政学的なリスクも視野に入れた製造拠点の最適化を進めることに取り組み、受注機会の拡大と収益力の強化を目指しております。」
競争優位プロセスに関する営業先の分散、製品群の拡大、コスト競争力強化、地政学的リスクを考慮した製造拠点最適化という施策を継続している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「また、当社グループが競争優位性を持つプロセス以外の製品群の取り扱いの拡大、コスト競争力の強化や地政学的なリスクも視野に入れた製造拠点の最適化を進めることで、受注機会の拡大、収益力の強化を目指しております。」
生産コスト・効率改善の取り組みについて、従来の生産体制最適化やコスト低減に加え、地政学的リスクも考慮した製造拠点の最適化と、競争優位性を持つプロセス以外の製品群の取り扱い拡大へ施策の範囲を広げている。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、受注が積み上がる中、基幹工場である那賀設備（大連）有限公司において、生産計画の最適化を図りながら製造を進めることで、年間を通して高い稼働率を維持できたことや、外注加工費等の製造に係る費用についても低減が実現し、収益の向上に寄与しました。」
大連工場の生産計画最適化、高稼働率の通年維持、外注加工費等の低減が、エネルギー関連事業の収益向上として具体的に現れた。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「また、大連工場において、生産計画の最適化を図りながら製造を進めることで高い稼働率を維持していることや、外注加工費等の製造に係る費用についても低減を図ることで、収益の向上に努めております。」
大連工場の生産計画最適化、高稼働率の維持、外注加工費等の低減による収益体制強化を継続している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間では、新設並びに設備更新の大型案件を受注し、那賀設備（大連）有限公司（以下「大連工場」という。）において、生産計画の組み替えを実施しております。結果、大連工場は、高い稼働率を維持し、収益の向上に寄与しております。また、外注加工費等の製造に係る費用について低減を図るなど、利益の増加に努めました。」
大型案件の受注を受けて大連工場の生産計画を組み替え、高稼働率の維持と外注加工費等の低減を通じて収益向上を図る段階に進んでいる。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の経営成績は、製造原価の低減に加え、海上輸送コストがコロナ前並みの水準にまで下落したことに伴い、当初の想定よりコストが低減し、利益を押し上げる要因となりました。」
製造原価の低減に加え、海上輸送コストの低下による追加的なコスト低減が利益押上げ要因として実績に現れている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、安定的に収益を確保できる体制の構築とグループ生産体制の最適化の推進等によりコスト低減を図り、価格競争力を高め、受注機会の拡大と主力製品以外のマーケットの拡大、定期メンテナンスサービスの強化等を行うことを目指しております。」
グループ生産体制の最適化、コスト低減、価格競争力向上、市場拡大、定期メンテナンス強化を通じてエネルギー関連事業の収益体制を強化する方針を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、安定的に収益を確保できる体制の構築とグループ生産体制の最適化の推進等によりコスト低減を図り、価格競争力を高め、受注機会の拡大と主力製品以外のマーケットの拡大、定期メンテナンスサービスの強化等を行うことを目指しております。」
グループ生産体制の最適化、コスト低減、価格競争力向上、市場拡大を通じて収益体制を強化する方針を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「エネルギー関連事業では、グループ生産体制の最適化推進等によりコスト低減を図ることで、価格競争力を高め、受注機会を拡大すること、主力製品以外へマーケットを広げること、及び、定期メンテナンスサービスの強化など一定の収益が見込める体制を構築することで、利益の最大化を図ります。」
グループ生産体制の最適化、コスト低減、価格競争力向上を通じた収益安定化策を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「グループ生産体制の最適化の推進等によりコスト低減を図り、価格競争力を高めて受注機会を拡大することや主力製品以外へマーケットの拡大、定期メンテナンスサービスの強化など、一定の収益を見込める体制の構築を目指しております。」
生産体制の最適化、コスト低減、価格競争力向上を通じてエネルギー関連事業の収益安定化を図る方針を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「売上総利益率は、前連結会計年度に比べ3.0ポイント改善し、36.6％となりました。これは主に、エネルギー関連事業で大口受注が積み上がったことによる材料調達コストの低減、生産効率の向上推進により製造原価の低減が実現できたことによります。」
材料調達コストの低減と生産効率向上による製造原価低減が、売上総利益率の3.0ポイント改善・36.6％として通期実績に現れた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「材料調達面では、発注量の増加に伴い価格交渉が優位に進展したことにより原価の大幅な低減が実現できました。また、製造面では、当期受注の案件を含め製造工程や納期等を勘案し、生産計画の最適化を図って生産効率の向上を推進した結果、製造原価を低減できました。」
発注量増加を背景とする価格交渉による原価低減と、生産計画の最適化による効率向上を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「材料調達においては、発注量増加に伴い価格交渉が優位に進展したことで原価の大幅な低減が実現できました。また、製造面では、当期受注の案件を含め、製造工程や納期等を勘案し、生産計画の最適化を図ることで生産効率の向上に努めています。」
発注量増加を背景とする価格交渉による原価低減と、生産計画の最適化による効率向上を継続している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「材料調達においては、発注量の増加に伴い価格交渉が優位に進展したことで原価の大幅な低減が実現できています。また、製造面では、当期に受注した案件等も含め、製造工程や納期等を勘案し、生産計画の最適化を図ることで、生産効率の向上に努めています。」
材料発注量の増加を背景に価格交渉力が高まり、原価の大幅な低減が実現した。受注済み・受注見込み案件を対象とする生産計画の最適化も進めている。 - FY2019前進有価証券報告書
「売上総利益率は、前連結会計年度と比べ2.4ポイント改善し、33.6％となりました。これは主に、エネルギー関連事業の好調な受注により、材料調達量が増加したこと等から価格交渉が優位に進展し、従来より製造原価の低減を図ることができたことによります。」
受注量増加を背景に材料調達の価格交渉力が高まり、製造原価低減が売上総利益率の2.4ポイント改善として現れた。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「また、これらの受注済み案件の製造については、前連結会計年度に再構築したグループ生産体制の下、生産計画の調整を随時行いながら、効率的に製造を進める体制ができています。加えて、好調な受注により、材料調達における発注量が増加したこと等から、価格交渉が優位に進展し、従来より製造原価の低減を図ることができました。」
再構築したグループ生産体制の下で効率的な製造体制が整い、発注量増加を背景にした価格交渉により製造原価の低減が進んだ。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「エネルギー関連事業においては、価格、納期、実績等で当社グループが競合他社に対して優位に立てる案件に絞り込み、集中的に営業活動を行っています。……セグメント利益が前年同期比で大幅に増加しているのは、前連結会計年度に実施した国内工場の移転及び規模縮小を含んだ当社グループ生産体制の再構築による製造原価の低減が第２四半期以降に実現したことによります。」
生産体制再構築による製造原価低減の効果を、エネルギー関連事業のセグメント利益199,793千円、前年同期比130.1％増という数値とともに記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「これに伴い、エネルギー関連事業のメイン工場を那賀日造設備（大連）有限公司とするとともに、一部の中国製を良しとしない顧客からの受注に関しては、株式会社ハマダと協業し、国内工場では対応しきれない工程を同社に外注することで製造可能な体制としました。」
国内工場の縮小・移転による固定費削減から、エネルギー関連事業を大連工場中心とし、親会社との外注を組み合わせるグループ生産体制の具体化へ進んだ。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「エネルギー関連事業では、受注が積み上がっており、複数の大型案件の製造を進めた結果、大連工場で高い稼働を維持できたことに加え、コスト削減を徹底して実行したことにより、製造原価を大幅に低減することができました。また、国内工場についても、移転が完了し、過剰な工場設備を改めたことにより製造固定費の削減を実現しました。」
大連工場の高稼働・コスト削減と、国内工場移転後の製造固定費削減を引き続き実績として記載している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「エネルギー関連事業では、複数の大型案件の製造を進めた結果、大連工場で高い稼働を維持できたことに加え、コスト削減を徹底して実行したことにより製造原価を大幅に低減することができました。また、国内工場についても、移転が完了し、過剰な工場設備を改めたことにより製造固定費の削減を実現しました。」
大連工場の高稼働とコスト削減により製造原価を大幅に低減し、国内工場では移転完了後に製造固定費の削減を実現した。設備投資計画を取り止め、姫路工場を賃借する運用への変更も行っている。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「貝塚工場から姫路工場への設備移転についても完了しており、姫路工場での稼働を開始しています。」
貝塚工場の移転・規模縮小が取締役会決議・計画段階から、設備移転完了および姫路工場での稼働開始に進んだ。姫路工場の整備方法は設備投資から賃貸借契約へ変更された。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「また、現状の売上規模では当社グループの工場設備は過剰であることから、工場設備の在り方を検討し、貝塚工場の移転及び売却の方針を平成29年５月10日開催の取締役会において決議しています。」
工場設備の見直しが検討段階から取締役会決議に進んだ。貝塚工場を移転し、製造設備の規模縮小・稼働率向上・配送費削減を図る計画で、投資予定額は100,000千円、移転予定時期は平成29年９月。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当期首から取り組んでいる製造固定費並びに販売費及び一般管理費の削減を継続するとともに、海外の水関連事業において先行投資として支出していた海外渡航費等の経費を削減します。また、現状の売上規模では当社グループの工場設備は過剰であると考えられることから、工場設備の在り方を改め、筋肉質な体制への移行を検討しています。」
製造固定費・販管費・海外渡航費等の削減を継続し、工場設備の見直しも検討している。新たな具体策は示されたが、達成済みのマイルストーンは記載されていない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「また、経費面では削減案を策定し、着実に実行しています。」
コスト・経費削減策を策定し、実行しているとの方針を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「国内外を問わずコスト競争力のある新規の仕入先を開拓し、高い品質を確保しつつも最適なコストを維持できる体制を構築します。」
仕入先開拓、標準仕様の見直し、ケミレス等の内製化、外注費抑制を生産改善策として掲げている。