マーケティング機能の強化による新市場開拓
FY2018に初出。21回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q3。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに0社。
- 2026-08-07後退決算
「総合カタログ発刊効果は、第４四半期に持ち越すこととなりました。」
総合カタログVol.17による売上・利益拡大について、供給不安や受注停止、価格見直しの影響により効果の発現時期が第4四半期へ後ずれした。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「インテリア事業は新設住宅着工戸数の低迷が業績の伸び悩み要因になりますが、当社では、多数の新商品を掲載した総合カタログ(Vol.17)の発刊や、大手壁紙メーカーの物流倉庫向け合理化機器の計画通りの販売等により、その影響の払拭に努めてまいりました。」
多数の新商品を掲載した総合カタログVol.17を発刊し、大手壁紙メーカーの物流倉庫向け合理化機器も計画通り販売した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「インテリア事業は、原材料価格の上昇に対応した価格改定を発表したことで、値上げ前の駆け込み需要が盛り上がり、自動壁紙糊付機や工事施工用の消耗品の販売が増加しました。また、前期から引き合いのあった大手壁紙ブランドメーカーの物流倉庫向け壁紙検尺機も予定通り納入が進んでおります。」
原材料価格上昇に対応する価格改定を公表し、値上げ前の駆け込み需要によって主力機器・消耗品の販売が増加した。物流倉庫向け壁紙検尺機の納入も予定通り進んだ。 - FY2024施策継続も通期減収有価証券報告書
「インテリア内装施工機器・工具・副資材を主力商材とするインテリア事業部門は、増加してきたリアルの展示会や新型自動壁紙糊付機をはじめとした新商品の発売などの施策を展開しましたが、低調な住宅建設関連市場の影響もあって、売上高は伸び悩みました。」
リアル展示会の増加や新型自動壁紙糊付機の発売を続けたが、住宅建設関連市場の低調さによりインテリア事業部門の売上高は5,974百万円にとどまった。 - FY2024-Q2施策継続も売上伸び悩み有価証券報告書
「インテリア事業は、リアルの大規模展示会の復活や新型自動壁紙糊付機等の新商品の発売などの施策を展開しましたが、低調な住宅建設関連市場の影響もあって、売上高は伸び悩みました。」
大規模展示会の復活や新商品の発売を継続した一方、住宅建設関連市場の低調さもあり、インテリア事業の売上高は伸び悩んだ。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「インテリア事業は、リアルの大規模展示会の復活や新商品の発売などの施策の展開で売上高は概ね堅調に推移し、令和５年12月に発売した新型自動壁紙糊付機の販売も順調ですが、損益面では、商号変更費用や新製品の製造用資産の償却等の発生が重石となったのに加え、原材料や商品仕入価格の上昇も損益に影響を及ぼしました。」
リアルの大規模展示会の復活と新商品発売を組み合わせた販売施策が展開され、令和5年12月発売の新型自動壁紙糊付機の販売が順調となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「インテリア事業は、リアルの大規模展示会の復活が糊付機をはじめ売上増に結びつき、売上高は前年同期を上回りました。また、令和４年10月のカタログ発刊前の駆け込み需要の反動減は収まり、同カタログにおける価格の見直しや展示会での糊付機上位機種の販売増により収益力も強化できております。」
リアルの大規模展示会の復活が糊付機等の売上増に結びつき、上位機種の販売増と価格見直しにより収益力も強化された。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「インテリア事業は、新総合カタログ発刊前、すなわち値上げ前の駆け込み受注が令和４年９月に積み上がった反動が残ったために、リアルの大規模展示会の復活が売上に寄与したものの、売上高は前年同期をやや下回りました。一方、同カタログにおける価格の見直しにより収益は改善いたしました。」
リアルの大規模展示会の復活が売上に寄与し、新総合カタログでの価格見直しにより収益が改善した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「インテリア事業は、新総合カタログ発刊前、すなわち値上げ前の駆け込み受注が令和４年９月に積み上がった反動で前年同期の売上は下回ったものの、新総合カタログの発刊効果に加え、同カタログにおける価格の見直しも受け入れられて、期初計画の売上を上回りました。」
新総合カタログの発刊と価格見直しが受け入れられ、前年同期比では減収となったものの、インテリア事業の売上は期初計画を上回った。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、令和４年９月には同年10月１日発刊の新総合カタログでの価格見直しを告知したことで、消耗品を中心に前倒し受注が増加しました。」
新総合カタログの発刊に合わせた価格見直しを事前告知し、消耗品を中心とする前倒し受注の増加につなげた。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「リモート営業方策と徐々に増加したリアルの展示会対応等の推進が順調に進捗したほか、４月に発売した自動壁紙糊付機販売開始50周年記念モデルが好調に推移しました。」
リモート営業とリアル展示会を組み合わせた販売施策が進捗し、4月発売の記念モデルの好調な販売にもつながった。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「インテリア事業は、昨年あった持続化給付金等の公的施策効果が当期は弱まったものの、マーケット自体は回復傾向を続け、リモート営業方策とリアルの展示会対応等の推進により、機器、工具の売上が順調に推移いたしました。」
リモート営業とリアル展示会対応を通じた販売・マーケティング施策が継続し、機器・工具の売上が順調に推移した。 - FY2021前進有価証券報告書
「畳事業部門につきましては、リモートセミナーの積極的な実施によって見込み客の抽出をはかりつつ、当社機器を活用した案件での「ものづくり・商業・サービス経営力向上支援補助金」（中小企業庁）の申請を積極的に促した結果、当社の機器活用案件が採択先畳店の過半数を優に超える結果となりました。そうした推進策によって畳事業部門の売上は好調に推移し、業界トップシェアを確実なものとすることができました。」
リモートセミナーと補助金申請支援を通じ、当社機器活用案件が採択先畳店の過半数を優に超え、トップシェアを確実にしたと説明している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「インテリア事業部門は、リアルでの小規模展示会が徐々に再開されており、それに加えてリモートも取り入れた新しい販売方策の効果により、自動壁紙糊付機等の内装施工機器のほか工具、副資材の販売が引き続き好調に推移いたしました。」
展示会再開とリモートを取り入れた販売方策により、新商品・関連商品の販売好調が継続している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「インテリア事業部門は、リアルでの展示会が徐々に再開されたことに加え、リモートも取り入れた展示会に代わる販売方策の徹底により、第１四半期に続いて自動壁紙糊付機等の内装施工機器のほか工具、副資材の販売が好調に推移いたしました。」
展示会中止により新商品訴求機会が減少していた状況に対し、リアル展示会の再開とリモートを取り入れた代替販売方策が進み、販売が好調に推移した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「インテリア事業は、新型コロナウイルス感染症の影響で４月、５月の代理店主催の催事が全面的に中止となり、エンドユーザーに新商品を直接アピールする機会が極端に減少しました。展示会は６月後半から徐々に開催され始めたものの、当四半期では特に主力の壁紙糊付機等の売上に影響しました。」
代理店主催の催事が4月・5月に全面中止となり、新商品をエンドユーザーへ直接訴求する機会がさらに減少し、主力機器の売上に影響した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「インテリア事業は、新型自動壁紙糊付機の販売が振るわないことに加え、新型コロナウィルス感染症の影響で代理店主催の催事の中止が始まったことで、エンドユーザーに新商品を直接アピールする機会が減少したこと等により、低調な推移となりました。」
代理店主催の催事中止により新商品を直接訴求する機会が減少し、新型自動壁紙糊付機の販売も振るわなかった。 - FY2020-Q1回復効果が限定的有価証券報告書
「当社におきましては、消費税増税前の駆け込み需要の反動減を、昨年７月に発刊した業務用カタログNO.15による売上増等で期中に取り戻していく見通しとしておりましたが、全般的に厳しい経営環境が続いた影響もあり、取り戻し切ることが出来ず、売上利益ともに低調な推移となりました。」
業務用カタログNO.15による売上増で反動減を取り戻す見通しを示していたが、当第1四半期には完全には取り戻せなかったと記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「７月１日に発刊した業務用カタログNO.15が好評で売上拡大をはかることができたことや、カタログ発刊と同時発表した新型自動壁紙糊付機が期待どおりの売上となりました。」
カタログ発刊と新型機の同時投入、販売拡大というマーケティング施策の成果が通期で確認された。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「内装施工工具等の新商品につきましては発刊前の先行PRにより販売が好調に推移しました」
カタログ発刊前の先行PRを実施し、新商品の販売好調という具体的な反応が示された。 - FY2018初出有価証券報告書
「この課題に対処をするため、営業部門での幅広い情報収集とともに、マーケティング担当部署、担当人員の充実をはかっております。」
隣接市場・新市場への進出に向け、情報収集と専任部署・人員の充実を手段としている。