IoT・ロボット技術に対応したオンリーワン製品の開発
FY2018に初出。24回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載は2026-05-15。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに115社。
- 2026-05-15前進決算説明資料
「オリジナル製品の開発の先行指標となる特許出願件数、特許取得件数とも順調に推移」
特許出願件数は743件、特許取得件数は433件まで増加し、製品開発を支える知的財産の蓄積が進んだ。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発活動の金額は、103百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当中間連結会計期間の研究開発費は103百万円となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発活動の金額は、117百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの方針を維持し、当中間連結会計期間の研究開発費は117百万円となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は247百万円であります。セグメント別の内訳は、プロフェッショナルセグメント126百万円、コンシューマセグメント6百万円、インダストリーセグメント113百万円であります。」
新製品・オンリーワン製品開発を支える研究開発費が総額247百万円となり、前期の231百万円から増加した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、121百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第2四半期連結累計期間の研究開発費は121百万円となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「インテリア事業は、リアルの大規模展示会の復活や新商品の発売などの施策の展開で売上高は概ね堅調に推移し、令和５年12月に発売した新型自動壁紙糊付機の販売も順調ですが、損益面では、商号変更費用や新製品の製造用資産の償却等の発生が重石となったのに加え、原材料や商品仕入価格の上昇も損益に影響を及ぼしました。」
新商品開発の具体的な成果として、令和5年12月に新型自動壁紙糊付機を発売し、販売が順調に推移した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は231百万円であります。セグメント別の内訳は、プロフェッショナルセグメント107百万円、コンシューマセグメント6百万円、インダストリーセグメント118百万円であります。」
オンリーワン製品・新製品開発を支える研究開発費が総額231百万円となり、前期の221百万円から増加した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、170百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、研究開発費は第3四半期累計で170百万円となった。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、110百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、研究開発費は当第2四半期累計で110百万円となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は221百万円であります。セグメント別の内訳は、プロフェッショナルセグメント104百万円、コンシューマセグメント4百万円、インダストリーセグメント112百万円であります。」
新製品・オンリーワン製品開発を支える研究開発費が総額221百万円となり、前期の209百万円から増加した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「４月に発売した自動壁紙糊付機販売開始50周年記念モデルが好調に推移しました。」
新製品開発方針に基づき、自動壁紙糊付機販売開始50周年記念モデルを4月に発売し、販売好調という実績が示された。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、60百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、研究開発費は当第1四半期累計で60百万円となった。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は209百万円であります。セグメント別の内訳は、プロフェッショナルセグメント105百万円、コンシューマセグメント6百万円、インダストリーセグメント98百万円であります。」
コア技術を活用した新製品・オンリーワン製品開発の方針が継続し、連結初年度の研究開発費は総額209百万円となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、149百万円であります。なお、当第３四半連結期累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません」
研究開発費は149百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明されており、新製品・オンリーワン製品開発方針が継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、95百万円であります。なお、当第２四半連結期累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は95百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明されており、オンリーワン製品・新製品開発方針が継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、48百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はなく、オンリーワン製品・新製品開発の方針が継続している。研究開発費は48百万円であった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における研究開発活動の金額は、143百万円であります。なお、当第３四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はなく、オンリーワン製品・新製品開発の方針が継続している。研究開発費は143百万円であった。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における研究開発活動の金額は、93百万円であります。なお、当第２四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がなく、オンリーワン製品・新製品開発の方針が継続している。研究開発費は93百万円であった。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間における研究開発活動の金額は、50百万円であります。なお、当第１四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明示しており、オンリーワン製品・新製品開発の方針が継続している。研究開発費は50百万円であった。 - FY2019前進有価証券報告書
「７月１日に発刊した業務用カタログNO.15が好評で売上拡大をはかることができたことや、カタログ発刊と同時発表した新型自動壁紙糊付機が期待どおりの売上となりました。」
業務用カタログNO.15と新型自動壁紙糊付機の投入・販売が実績化した。研究開発費は189百万円で、IoT・ロボット技術等への対応も引き続き課題としている。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「インテリア事業部門は、７月１日発刊予定の業務用カタログNO.15（商品約4,550点うち新商品900点を掲載）とカタログの発刊に合わせて投入する新型糊付機を準備いたしました。」
新商品900点を含む業務用カタログと新型糊付機の投入準備が具体化しており、新製品開発方針に対する進展が示されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における研究開発活動の金額は、95百万円であります。なお、当第２四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明示しており、既存の新製品・オンリーワン製品開発方針が継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社は当期目標を達成すべく、新製品の開発や原価低減努力による売上総利益率の改善、業務の効率化を進めてまいりました。」
当期目標に向けた新製品開発を継続している。オンリーワン製品開発方針の重要な変更や具体的な達成実績は記載されていない。 - FY2018初出有価証券報告書
「技術者の育成、自由度の高い研究開発体制の構築等により、コア技術の開発環境を整備し、「オンリーワン製品」の開発を目指してまいります。」
技術者育成と研究開発体制整備を通じ、顧客仕様機器を含む独自製品の開発を目標としている。