新型コロナウイルス感染症による舶用受注停滞・建造長期化
FY2021-Q3に初出。12回の記載のうち5回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022-Q3。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。8社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループの事業を行っている地域において、新たに新型インフルエンザや新型コロナウイルス等の感染症が蔓延した場合には、これによる経済の停止や事業停止等により当社グループの業績に影響を及ぼす可能性がある。」
新型インフルエンザや新型コロナウイルス等の大規模感染症による経済・事業停止リスクと、緊急対策本部等による対応を継続している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループの事業を行っている地域において、新たに新型インフルエンザや新型コロナウイルス等の感染症が蔓延した場合には、これによる経済の停止や事業停止等により当社グループの業績に影響を及ぼす可能性がある。」
従来の新型コロナウイルスによる販売・経済活動への実際の影響という記載から、新たな感染症の蔓延を想定する一般的な大規模感染症リスクへ整理されている。発生可能性は小、影響度は中と記載され、緊急対策本部等の対応策が示されている。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度における世界経済は、新型コロナウイルス感染症対策と経済活動の両立が進展し、社会経済活動の持ち直しの動きが見られるようになりました。」
新型コロナウイルス感染症への対策と経済活動の両立が進み、社会経済活動が持ち直したと記載されている。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「わが国経済におきましては、新型コロナウイルス感染症については、第８波の到来により感染者数は増加傾向にあるものの、行動制限が緩和されたことで経済社会活動の正常化が一層進みました。」
第8波による感染者数の増加は記載されている一方、行動制限の緩和により経済社会活動の正常化が進んだとされ、新型コロナウイルス感染症による経済活動への影響は一部緩和している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「わが国経済におきましては、新型コロナウイルス感染症については、夏場にかけて第７波が到来したものの、ワクチン接種の進展等もあり徐々に重症化リスクは軽減し、経済活動への影響が減少しております。」
第７波は到来したものの、ワクチン接種の進展等により重症化リスクと経済活動への影響が減少したと記載され、新型コロナウイルス感染症リスクの影響は一部緩和している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における世界経済は、長期化する新型コロナウイルス感染症に対して、欧米主要国では感染対策と経済活動の両立が進み、緩やかな回復の動きが見られました。」
新型コロナウイルス感染症は長期化している一方、欧米主要国では感染対策と経済活動の両立が進み、世界経済に緩やかな回復の動きがあると記載された。 - FY2022対処有価証券報告書
「当連結会計年度における世界経済は、新型コロナウイルス感染症は先進国を中心にワクチンが普及したことにより行動制限が緩和され、景気は一定程度回復いたしました。しかしながら、一部の地域においては未だ感染の再拡大が発生しており、物流やサプライチェーンの混乱も散見されます。」
ワクチン普及と行動制限緩和により景気の一定程度の回復が記載された一方、感染再拡大と物流・サプライチェーン混乱は残存している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「当社グループの当第３四半期連結累計期間における国内外の販売活動につきましては、新型コロナウイルスによる景気後退の影響を受け、第２四半期連結累計期間まで売上高は低調に推移しましたが、第３四半期連結会計期間は足元の需要は回復基調となりました。」
新型コロナウイルスによる景気後退の影響は第2四半期まで継続した一方、第3四半期会計期間には足元需要が回復基調となったと記載されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの当第２四半期連結累計期間における国内外の販売活動につきましては、新型コロナウイルスによる景気後退の影響を受け、売上高は低調に推移しましたが、足元の需要は底打ちの兆しが見えてまいりました。」
新型コロナウイルスによる景気後退が国内外の販売活動と売上高に引き続き影響した一方、足元需要には底打ちの兆しがあると記載されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における国内外の販売活動につきましては、新型コロナウイルスによる景気後退の影響を受けてやや低調に推移しました。」
新型コロナウイルスによる景気後退が、当四半期の国内外販売活動にも引き続き影響したと記載された。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「市場区分別では、陸用においては、日本国内の建築や工場向けの一部案件で設備投資計画の延期や工事遅延、首都圏での地域冷暖房プラントの新設減少、コロナ禍によるビルメンテナンスの先送り等が発生し、減収要因となりました。一方、舶用においては、新型コロナウイルス感染症の影響を起因とする新規受注の停滞や、日々の造船所の操業時間を均一化するためのスロー建造化の影響を受けたものの、船舶排ガス用バルブで計画外受注があったため、舶用全体としては順調に推移しました。」
新型コロナウイルス感染症に起因する設備投資延期、工事遅延、受注停滞、スロー建造化などの影響が複数市場で実際に発生したと記載されている。 - FY2021-Q3初出有価証券報告書
「しかしながら、当第３四半期連結会計期間では、舶用において新型コロナウイルス感染症の影響を起因とする新規受注の停滞や、日々の造船所の操業時間を均一化するためのスロー建造化（建造期間を本来の納期より長期化すること）の傾向が現れてきており、今後当面の間この傾向が続くものと想定しております。」
舶用分野で新規受注の停滞とスロー建造化の傾向が実際に現れ、当面継続すると見込んでいる。