金属原材料の高騰と価格転嫁の遅れ
FY2021に初出。16回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q3。直近の記載は2026-08-14。
オーケーエムがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。52社中26社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに20社。
- 2026-08-14顕在化決算説明資料
「部材調達コスト増加に対応して、昨年に続き7月に製品価格改定を実施。」
部材調達コストの増加が第1四半期の利益減少要因として示され、価格改定の実施も記載された。 - FY2026再掲有価証券報告書
「原材料高騰リスク」
銅、ステンレス、アルミ、鉄等の市況急騰、数量確保困難、価格転嫁の遅れ・困難を引き続き発生可能性「大」、影響度「大」の主要リスクとして記載している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当社グループのバルブ生産に必要な銅、ステンレス、アルミ、鉄等の各種金属素材等における国内又は国際市況の急騰リスクが存在する。また生産に必要な数量の確保が困難となる場合も想定される。更に、原材料高騰の製品価格への転嫁の遅れ、又は困難等も想定される。」
原材料高騰リスクについて発生可能性・影響度をいずれも「大」と評価している。実績でも仕入材料価格の上昇が利益への減益要因として記載された。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「利益面におきまして、原材料価格やエネルギーコストの高止まり、賃上げに伴う人件費の増加等の影響を受けたものの、当社が得意とするカスタマイズ製品の販売増加による収益性の改善等により営業利益は476,718千円（前年同期比65.5％増）となりました。」
原材料価格・エネルギーコストの高止まりや人件費増加の影響は残っているが、カスタマイズ製品の販売増加による収益性改善により営業利益は大幅に増加し、コスト上昇影響への対処効果が示された。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「利益面では、販売価格の改定等が寄与した一方、上期に実施した生産調整により一時的に売上高が伸び悩んだことや、原材料価格やエネルギーコストの高止まり等による売上原価率の上昇、販売費及び一般管理費の増加等により、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益は減益となりました。」
原材料価格・エネルギーコストの高止まりが売上原価率の上昇を通じて利益を押し下げる要因として当年度実績に現れた。販売価格改定はプラス要因として記載されている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面におきまして、営業利益は販売価格の改定等がプラスに寄与した一方、原材料価格の高止まりや販売費及び一般管理費の増加等により571,179千円（前年同期比9.5％減）となりました。」
原材料価格の高止まりが販売費及び一般管理費の増加等とともに営業利益を押し下げる要因として実績に現れ、営業利益は前年同期比9.5％減となった。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「営業利益は原材料価格の高止まりの影響を受けたものの、売上高の増加や販売価格の改定、当社が得意とするカスタマイズ製品の販売増加による収益性の改善等により234,569千円（前年同期比57.4％増）となりました。」
原材料価格の高止まりによる影響は残るものの、販売価格改定やカスタマイズ製品の販売増加により営業利益が増加し、収益面で影響を吸収したと記載している。 - FY2023対処有価証券報告書
「利益面では、原材料価格の高止まりや人件費の増加等の減益要因はあったものの、売上高が増加したことや販売価格改定の取り組み効果等により営業利益は増益となりました。」
原材料価格の高止まりは継続しているが、販売価格改定の取り組み効果等により営業利益が増益となり、価格転嫁に関するリスクへの対処効果が通期実績に現れている。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「利益面におきましては、営業利益は、原材料価格の高止まり等による売上原価の増加、販売費及び一般管理費の増加はあったものの、売上高が増加したことや販売価格改定の取り組み効果等により630,914千円（前年同期比39.5％増）となりました。」
原材料価格の高止まりによる売上原価増加の影響は残っているが、販売価格改定の効果と売上高増加により営業利益は前年同期比39.5％増となり、価格転嫁に関するリスクには一部対処が進んだ。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「利益面におきましては、営業利益は、原材料価格の高騰等による売上原価の増加、販売費及び一般管理費の増加の影響はありましたが、売上高が増加したことや販売価格改定の取り組み効果等により305,710千円（前年同期比23.1％増）となりました。」
原材料価格高騰による売上原価増加の影響は残っているものの、販売価格改定の取り組み効果が利益を押し上げる要因となっており、価格転嫁遅れのリスクには一部対応が進んだと記載されている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、営業利益は、原材料価格の高騰等による売上原価の増加、販売費及び一般管理費の増加の影響はありましたが、売上高が増加したことから149,036千円（前年同期比41.3％増）となりました。」
原材料価格の高騰が売上原価の増加として実績に現れ、利益を押し下げる要因となった。 - FY2022悪化有価証券報告書
「わが国経済におきましては、新型コロナウイルス感染症の影響、円安の進行、原油価格の高止まりや原材料価格の高騰等、景気の下振れリスクが増してきており、予断を許さない状況にあります。」
原材料価格の高騰に加え、原油価格の高止まり等による景気下振れリスクの増加が示された。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、新型コロナウイルス感染症による景気後退の影響で売上高が減少したことにより利益を押し下げました。また、船舶排ガス用バルブにおける競合他社の台頭による販売単価の値下げ圧力や製造経費の増加等の影響により、営業利益は452,111千円（前年同期比50.6％減）となりました。」
製造経費の増加等が利益を押し下げる要因として実績に現れ、営業利益は前年同期比50.6％減となったと記載されている。 - FY2021初出有価証券報告書
「当社グループのバルブ製造販売事業はバルブの生産に伴い、銅、ステンレス、アルミ、鉄等の各種金属素材等を調達しておりますが、国内又は国際市況の急騰リスクが存在します。また生産に必要な数量の確保が困難となる場合も想定されます。更に、原材料高騰の製品価格への転嫁の遅れ、又は困難等も想定されます。」
金属素材の市況急騰、数量確保困難、製品価格への転嫁遅れをリスクとして挙げ、新規サプライヤー開拓、生産性改善、設計見直しを対応策としている。