標準化・モジュール化と原価低減による安定利益体質
FY2016に初出。38回の記載のうち22回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-08-06。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに89社。
- 2026-08-06前進決算
「セグメント損失(営業損失)は、過年度より実施している構造改革による固定費削減効果により、50百万円(前年同期は営業損失127百万円)となりました。」
構造改革による固定費削減効果により、工作機械関連事業の営業損失が縮小した。 - FY2026前進有価証券報告書
「損益面では、構造改革の効果及び経費削減施策等により赤字が大幅に縮小し、セグメント損失(営業損失)は407百万円(前期は営業損失1,126百万円)となりました。」
工作機械関連事業では構造改革・経費削減施策により営業損失が1,126百万円から407百万円へ縮小した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「工作機械関連事業部門におきましては、国内、ASEAN地域及び北米においてシステム案件の売上が落ち込んだことから、売上高は3,055百万円(前年同期比41.6%減)となりました。セグメント損失(営業損失)は、前期より取り組んでいる構造改革の効果により赤字幅が縮小し、311百万円(前年同期は営業損失532百万円)となりました。」
工作機械関連事業は減収となった一方、前期より取り組む構造改革の効果により営業損失が532百万円から311百万円へ縮小した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「工作機械関連事業部門におきましては、国内向け売上は増加したものの、北米地域において米国大統領選を控えた投資決定遅れ等の影響により売上が落ち込んだことから、売上高は5,230百万円(前年同期比7.5%減)となり、セグメント損失(営業損失)は532百万円(前年同期は営業損失124百万円)となりました。」
工作機械関連事業の営業損失は前年同期の124百万円から532百万円へ拡大し、標準化・原価低減等による安定利益体質の実績面は悪化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「部品加工関連事業におきましては、国内において二輪、船外機関連に引き続き、四輪関係のEV関連部品増産や新規部品生産立ち上げに対応してきた結果、売上高は12,306百万円(前期比6.4%増)となりました。損益面におきましては、電力料などの価格転嫁の推進、IoTを活用した生産性向上活動などによる効率向上と費用削減への取組みにより、営業利益は590百万円(前期比63.0%増)となりました。」
価格転嫁、IoTを活用した生産性向上、費用削減により、部品加工関連事業の営業利益は590百万円、前期比63.0%増となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「セグメント損失(営業損失)は、売上高の増加及び国内サービス体制拡充の効果により赤字幅が縮小したことで121百万円(前年同期は営業損失830百万円)となりました。」
売上高の増加と国内サービス体制拡充により、工作機械関連事業の営業損失が830百万円から121百万円へ縮小した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「セグメント損失(営業損失)は、サービス体制拡充の効果により124百万円(前年同期は営業損失528百万円)と赤字幅縮小となりました。」
工作機械関連事業は、サービス体制拡充の効果により営業損失が前年同期の528百万円から124百万円へ縮小した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「セグメント損失(営業損失)は、利益改善により赤字幅が縮小したことで198百万円(前年同期は営業損失258百万円)となりました。」
工作機械関連事業の営業損失は前年同期の258百万円から198百万円へ縮小し、利益改善の進展が示された。 - FY2023悪化有価証券報告書
「工作機械事業において新規開発や展示会出展を積極的に行ったことによる経費増や部品加工事業におけるエネルギーコストの高騰により、営業利益は79百万円(前期比89.4%減)、経常損失は39百万円(前期は経常利益638百万円)となりました。」
新規開発・展示会費用とエネルギーコスト上昇により、営業利益は前期比89.4%減、経常利益は黒字から39百万円の損失へ転じた。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「工作機械関連事業部門におきましては、国内でシステム及び汎用機の売上を伸ばしたことにより、売上高は8,183百万円(前年同期比10.8%増)となりました。セグメント損失(営業損失)は、新機種開発に伴う開発費の増加及び展示会出展に伴う営業費用等の増加により830百万円(前年同期は営業損失134百万円)となりました。」
工作機械関連事業は新機種開発費と展示会出展費用の増加により、営業損失が前年同期の134百万円から830百万円へ拡大した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「工作機械関連事業部門におきましては、国内や中国及び欧州向け汎用機の売上を伸ばしたものの、システム案件の下期集中と新機種開発に伴う開発費の増加により、売上高は5,036百万円(前年同期比1.4%減)となり、セグメント損失(営業損失)は、528百万円(前年同期は営業損失85百万円)となりました。」
汎用機の売上増加があった一方、システム案件の下期集中と新機種開発費の増加により、工作機械関連事業の営業損失は前年同期の85百万円から528百万円へ拡大した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「工作機械関連事業部門におきましては、北米や東南アジアを中心に売上を伸ばしたものの、前年同期におけるアジア向け大型システム売上の高採算案件や、欧州の汎用機特需の反動減により、売上高は1,939百万円(前年同期比30.3%減)となり、セグメント損失(営業損失)は258百万円(前年同期は営業損失24百万円)となりました。」
工作機械関連事業は前年同期の営業損失24百万円から営業損失258百万円へ損失幅が拡大した。安定利益体質の実績面で悪化が示された。 - FY2022前進有価証券報告書
「生産量回復による工場での操業改善や前年より力を入れて取り組んでいる生産性向上活動・ロス取り活動による費用削減により、セグメント利益(営業利益)は557百万円(前期は営業損失14百万円)となりました。」
部品加工関連事業では、生産性向上活動・ロス取り活動による費用削減により、営業損失14百万円から営業利益557百万円へ転じた。一方、工作機械関連事業の利益は減少した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「利益貢献の高いシステム案件の減収によりセグメント損失(営業損失)は134百万円(前年同期は営業利益386百万円)となりました。」
利益貢献の高いシステム案件の減収により、工作機械関連事業は前年同期の営業利益386百万円から営業損失134百万円へ転じ、安定利益体質の実績面で悪化した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「セグメント損失(営業損失)は、利益率の高いシステム機の売上が減少したことにより85百万円(前年同期は営業利益257百万円)となりました。」
利益率の高いシステム機の売上減少により、工作機械関連事業は前年同期の営業利益257百万円から営業損失85百万円へ転じ、利益安定化の実績面で悪化した。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「競争力をもつ将来性のあるFactory「中計目標 生産性向上30%」」
標準化・原価低減による利益体質強化に加え、競争力のあるFactoryの実現と生産性30%向上という、より具体的な目標を掲げている。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「セグメント利益(営業利益)は386百万円(前年同期比77.9%減)となりました。」
工作機械関連事業は営業利益386百万円を計上したものの、前年同期比77.9%減となり、安定利益体質の実績面では悪化した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「工作機械関連事業部門におきましては、新型コロナウイルス感染拡大による営業活動への影響や、一部案件の第3四半期以降への売上ずれ込み等により、売上高は5,803百万円(前年同期比33.3%減)となり、セグメント利益(営業利益)は257百万円(前年同期比81.5%減)となりました。」
工作機械関連事業の営業利益は257百万円となり、前年同期比81.5%減少した。利益安定化の実績面では悪化が示された。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「セグメント利益(営業利益)は373百万円(前年同期比43.4%減)となりました。」
工作機械関連事業の営業利益は373百万円となり、前年同期比43.4%減となった。安定利益体質の実績面では利益水準が低下した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「セグメント利益(営業利益)は、案件毎に技術面での原価低減を徹底したことや、製造面での効率アップ等の施策を推進した効果により1,743百万円(前年同期比20.7%増)となりました。」
案件ごとの技術面での原価低減と製造面での効率化を進めた効果により、工作機械関連事業の営業利益は1,743百万円、前年同期比20.7%増となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「セグメント利益(営業利益)は、案件毎に技術面での原価低減を徹底したことや、製造面での効率アップ等の施策を推進した効果により1,390百万円(前年同期比188.5%増)となりました。」
案件ごとの技術面での原価低減と製造面での効率化を進めた効果により、工作機械関連事業の営業利益は1,390百万円、前年同期比188.5%増となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「セグメント利益(営業利益)は、技術面での原価低減の徹底や、製造面での効率アップ等の施策を案件毎に行ったことにより659百万円(前年同期比337.2%増)と大幅な増益となりました。」
案件ごとの技術面の原価低減と製造面の効率化を実施し、工作機械関連事業の営業利益は659百万円、前年同期比337.2%増となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「国内のものづくり改革・調達改革などの施策効果に海外現地法人の増益も加わり、売上高は20,357百万円(前期比48.9%増)、営業利益は2,132百万円(前期比463.3%増)と大幅な増収増益を達成することができました。」
国内のものづくり改革・調達改革と海外現地法人の増益により、工作機械関連事業の営業利益は2,132百万円、前期比463.3%増となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「セグメント利益(営業利益)は、増収に加え、システム案件において、案件毎に技術面での原価低減を徹底し、製造面においても高水準な受注残高を活かした効率化を図った結果、大幅なコストダウンを実現したことにより1,445百万円(前年同期比1183.9%増)となりました。」
システム案件ごとの技術面での原価低減と、高水準な受注残高を活用した製造効率化により大幅なコストダウンを実現し、営業利益は1,445百万円、前年同期比1183.9%増となった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「セグメント利益(営業利益)は、増収に加え、システム案件において、案件毎に設計・技術面での原価低減を徹底し、製造面においても高水準な受注残高を活かした効率化を図った結果、大幅なコストダウンを実現したことにより482百万円(前年同期比276.9%増)となりました。」
システム案件ごとの設計・技術面の原価低減と、受注残高を活用した製造効率化により大幅なコストダウンを実現し、工作機械関連事業の営業利益は前年同期比276.9%増の482百万円となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「セグメント利益(営業利益)は、損益改善施策の効果によるシステム案件の利益改善により150百万円(前年同期は営業損失162百万円)と改善しております。」
工作機械関連事業は損益改善施策によるシステム案件の利益改善により、前年同期の営業損失162百万円から営業利益150百万円へ転じた。 - FY2018前進有価証券報告書
「一昨年より取り組んでいる受注戦略、コスト削減施策、高付加価値技術での差別化等の効果と、海外現地法人の増収により、工作機械関連事業部門の売上高は13,671百万円(前期比31.0%増)、営業利益378百万円(前期は営業損失850百万円)となりました。」
受注戦略、コスト削減、高付加価値技術による差別化が効果を示し、工作機械関連事業は営業損失850百万円から営業利益378百万円へ改善した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「現地法人の売上拡大に加え、本社におけるシステム案件やレーザー案件の売上増および原価低減施策が奏功し、セグメント利益(営業利益)は112百万円(前年同期はセグメント損失694百万円)となりました。」
原価低減施策などが奏功し、工作機械関連事業は前年同期の営業損失694百万円から営業利益112百万円へ転じた。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「セグメント利益(営業利益)は現地法人の在庫処分が順調に進んだこともあり127百万円(前年同期は営業損失268百万円)となりました。」
工作機械関連事業は現地法人の在庫処分などにより、前年同期の営業損失268百万円から営業利益127百万円へ転じた。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「一方セグメント損失(営業損失)は、損益改善施策の効果により162百万円(前年同期は営業損失209百万円)と改善しております。」
損益改善施策の効果により、工作機械関連事業の営業損失は前年同期の209百万円から162百万円へ47百万円縮小した。 - FY2017悪化有価証券報告書
「損益面につきましては、原価低減及びプロジェクト管理を推進したものの、売上高の減少およびシステム案件等の採算が想定以上に厳しくなりました。以上の結果、工作機械関連事業部門の売上高は10,438百万円(前期比33.4%減)、営業損失は850百万円(前期は営業利益345百万円)となりました。」
原価低減とプロジェクト管理を進めた一方、システム案件等の採算悪化と売上減少により、工作機械関連事業は営業損失850百万円となった。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「コストダウン施策及びプロジェクト管理は継続しているものの、システム案件等の採算が想定以上に厳しく、セグメント損失(営業損失)は694百万円(前年同期はセグメント利益241百万円)となりました。」
コストダウン施策とプロジェクト管理は継続している一方、システム案件等の採算が想定以上に厳しく、安定利益体質の実績面では悪化が記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「工作機械関連事業部門におきましては、大口システム案件がなかったことにより中国向けが大きく落ち込み、北米等の売上増でこれをカバーしきれず、売上高は5,158百万円(前年同期比26.3%減)となり、セグメント損失(営業損失)はコストダウン施策及びプロジェクト管理の徹底による効果は継続しているものの、売上高減少の影響が大きく268百万円(前年同期は営業利益205百万円)となりました。」
コストダウン施策とプロジェクト管理の効果は継続しているが、売上高減少の影響により工作機械関連事業は営業損失となった。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「セグメント損失(営業損失)は、コストダウン施策及びプロジェクト管理の徹底による効果は継続しておりますが、売上高減少の影響が大きく209百万円(前年同期は営業利益199百万円)となりました。」
コストダウン施策とプロジェクト管理の効果が継続していると記載しているが、売上減少の影響により工作機械関連事業は営業損失となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、標準化・モジュール化の更なる推進、調達力・モノづくり力の向上による原価低減と、差別化(新)技術の商品化により、システム・専用機・汎用機・レーザーのどの商品でも確実に安定した利益が確保できるよう体質強化を進めてまいります。」
標準化・モジュール化、調達・製造力の向上、差別化技術の商品化によって、商品群全体で安定利益を確保する方向を示している。