株価下落による投資有価証券評価額の縮小
FY2016-Q3に初出。29回の記載のうち10回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
津田駒工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。143社中67社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに52社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 61 67」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の61百万円から67百万円へ増加した。 - FY2025評価差額金減少と有価証券売却継続有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、投資有価証券の売却による収入193百万円があったものの」
投資有価証券の売却収入193百万円を計上し、その他有価証券評価差額金は120百万円から61百万円へ減少した。 - FY2025-H1評価差額金減少と有価証券売却継続有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、有形固定資産及び無形固定資産の取得による支出189百万円があった一方、投資有価証券の売却による収入193百万円などにより76百万円となった。」
投資有価証券の売却による収入193百万円を計上した。また、その他有価証券評価差額金は120百万円から60百万円へ減少した。 - FY2024評価差額金減少と有価証券売却益計上有価証券報告書
「特別利益では、政策保有株式の売却を進め、投資有価証券売却益の計上等により432百万円となった。」
政策保有株式の売却により投資有価証券売却益423百万円を計上した一方、その他有価証券評価差額金は335百万円から120百万円へ減少した。 - FY2024-Q2評価差額金減少と有価証券売却益計上有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 335 295」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の335百万円から295百万円へ減少した。一方、投資有価証券売却益293百万円を計上している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 335 389」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の335百万円から389百万円へ増加した。 - FY2023対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 324 335」
その他有価証券評価差額金は前年度末の324百万円から335百万円へ増加し、当年度に投資有価証券評価損の計上は記載されていない。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 324 428」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の324百万円から428百万円へ増加した。今回の四半期累計期間には投資有価証券評価損の計上は記載されていない。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 357 368」
その他有価証券評価差額金は前年度末の357百万円から368百万円へ増加し、当四半期累計期間には投資有価証券評価損の計上もなかった。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「また、保有株式の下落により投資有価証券評価損544百万円が発生した」
保有株式の下落により、投資有価証券評価損544百万円が発生した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「また、保有資産の有効活用として持合株式の解消を図り投資有価証券売却益54百万円を計上したものの、保有株式の下落により特別損失として投資有価証券評価損513百万円が発生した。」
保有株式の下落により、投資有価証券評価損513百万円が発生した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「また、保有株式の下落により特別損失として投資有価証券評価損220百万円が発生した」
保有株式の下落に伴う投資有価証券評価損220百万円が発生し、純損失の要因となった。 - FY2020評価損と株式売却益の年度更新有価証券報告書
「投資有価証券評価損や減損損失等の計上で58百万円となった。」
当年度は投資有価証券評価損27百万円を計上した一方、持合株式の売却により投資有価証券売却益258百万円も計上した。 - FY2020-Q3投資有価証券評価損の累計額更新有価証券報告書
「投資有価証券評価損 215 242」
投資有価証券評価損は前年同期の215百万円に対し、当第３四半期累計期間は242百万円となった。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損255百万円」
保有株式の下落に伴う投資有価証券評価損255百万円が当第2四半期累計期間に発生した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「また、保有株式の下落により特別損失として投資有価証券評価損251百万円が発生した」
保有株式の下落により、投資有価証券評価損251百万円が実際に発生した。 - FY2019対処有価証券報告書
「親会社株主に帰属する当期純損益では、第３四半期において計上した投資有価証券評価損が株価の回復により戻し入れとなったものの、税効果会計による繰延税金資産の取り崩し等から、親会社株主に帰属する当期純損失594百万円（前期 親会社株主に帰属する当期純利益823百万円）となった。」
第3四半期に発生した投資有価証券評価損は、株価回復により戻し入れとなった。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「さらに、保有株式の下落により、第３四半期末時点において、特別損失として投資有価証券評価損215百万円が発生した。」
保有株式の下落が投資有価証券評価損215百万円として実際に発生し、親会社株主帰属四半期純損失の要因となった。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 421 151」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の421百万円から151百万円へ減少した。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 421 280」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の421百万円から280百万円へ減少した。 - FY2018悪化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 533 421」
その他有価証券評価差額金は前年度末の533百万円から421百万円へ減少し、評価額の縮小が続いた。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 533 477」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の533百万円から477百万円へ減少し、縮小が続いている。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 533 486」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末の533百万円から486百万円へ減少し、前四半期末までの増加から縮小に転じた。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 533 549」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の533百万円から549百万円へ増加した。 - FY2017対処有価証券報告書
「純資産は、親会社株主に帰属する当期純利益183百万円の計上、株価の上昇によりその他有価証券評価差額金の増加や退職給付に係る調整累計額が減少したこと等により前連結会計年度末に比べ1,098百万円増加し14,405百万円となり、自己資本比率は34.73％となった。」
株価上昇によりその他有価証券評価差額金が増加し、前年度の評価額縮小から回復した。 - FY2017-Q3対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 278 489」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末の278百万円から489百万円へ増加した。 - FY2017-Q2対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 278 351」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末の278百万円から351百万円へ増加した。 - FY2016再掲有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 414 278」
連結貸借対照表上、その他有価証券評価差額金は414百万円から278百万円に減少している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「主な増減は、借入金の返済による預金の減少や株価下落による投資有価証券の評価額縮小等によるものである。」
株価下落により投資有価証券の評価額が縮小した実際の影響が記載されている。