営業拠点拡大とデジタルマーケティングによる顧客密着営業
FY2016-Q3に初出。24回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016。直近の記載は2026-10-19。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025前進有価証券報告書
「１点目は、2024年10月より実質５本部制による営業体制を開始し、各本部が独自の戦略に基づく施策を実施した結果、提案金額増加、及び１組織あたりの売上高向上につながりました。２点目は、2025年２月には有楽町・新宿に新規セミナールームを開設し、大阪の既存セミナールームの増床も行うことで、公開講座の集客体制を強化しました。さらに、中長期成長戦略の１つとして、2025年９月からドメイン制を導入しました。各ドメインにリーダーを設置し、ドメイン別の事業及びマーケット分析を行い、商品開発、販促活動を開始しています。」
実質5本部制への営業体制変更、新規セミナールームの開設・増床、2025年9月からのドメイン制導入により、顧客密着営業と市場別の提案・販促体制を具体化した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、2024年10月より営業体制を変更し、今期は各本部が市場ニーズに合わせて独自の戦略に基づき施策を実施し、行動量増加につながりました。さらに、新規セミナールームの開設や、既存セミナールームの増床等、公開講座の集客体勢を強化しました。」
2024年10月から営業体制を変更し、各本部が独自戦略で施策を実施する体制へ進展した。新規セミナールーム開設や既存施設の増床による集客強化も行っている。 - FY2024前進有価証券報告書
「■2025年9月期 重点施策 ① ５つのプロフィットセンターで、顧客セグメントに合わせた強く細やかなソリューションを提供 DX、後継者・次世代幹部育成や健康経営、採用と離職防止等、顧客セグメントごとの課題に特化した商品開発と販促、提案活動を実施し、強力かつきめ細やかに各組織の経営課題を解決」
顧客セグメント別の営業体制を、5つのプロフィットセンターによる商品開発・販促・提案活動へ具体化した。加えて、8拠点の開設による地域密着型営業強化も実施している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「この状況を受けて、当社グループでは顧客の様々な経営課題解決に向け、DX、リスキリング、健康経営推進等の研修・eラーニングのコンテンツや、人事サポートシステム・LMS（※1）「Leaf」等の分野で、新サービスの開発、他社提携の強化を実施、並びに事業所の出店等の営業体制を強化しました。」
従来の新サービス開発、他社提携、営業体制強化に加え、事業所の出店等を含む営業体制強化を実施したと記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「この状況を受けて、当社グループでは顧客の様々な経営課題解決に向け、DX、リスキリング、健康経営推進等の研修・eラーニングのコンテンツや、人事サポートシステム・LMS（※１）「Leaf」等の分野で、新サービスの開発、他社提携の強化、並びに営業体制の強化を実施しました。」
顧客の経営課題に対応するため、新サービス開発、他社提携、営業体制強化を実施したと再確認している。 - FY2023前進有価証券報告書
「また顧客セグメントにあわせて営業体制の再編成を行いました。」
従来の顧客セグメントに合わせた営業体制構築から進み、営業体制の再編成を実施した。 - FY2022前進有価証券報告書
「また顧客セグメントにあわせた営業体制の構築及び新サービスを開発・リリースしました。」
従来の拠点拡大・顧客密着営業に加え、顧客セグメントに合わせた営業体制の構築と新サービスの開発・リリースを実施した。 - FY2020前進有価証券報告書
「2020年３月 常設セミナールームを併設した宇都宮事業所を開設、栃木県宇都宮市にて業務を開始」
営業・研修拠点の拡大を継続し、宇都宮事業所を新設した。ITメディア・ラボの開設や幕張事業所の移転も行っている。 - FY2019前進有価証券報告書
「前連結会計年度より、管轄エリアごとに細分化した組織体制に改編し、重点的に営業活動を図ってまいりましたが、当連結会計年度においてもその営業方針を継続し、土浦事業所・赤坂事業所・岡山事業所の３カ所を新たに開設いたしました。」
地域別に細分化した営業方針を継続し、土浦・赤坂・岡山の3拠点を新設した。 - FY2018前進有価証券報告書
「前連結会計年度より、管轄エリアごとに細分化した組織体制に改編し、重点的に営業活動を図ってまいりましたが、当連結会計年度においてもその営業方針を継続し、新潟事業所・神戸事業所・浦和事業所・幕張事業所の４カ所を新たに開設いたしました。」
地域別に細分化した営業方針を継続し、新潟・神戸・浦和・幕張の4拠点を新設した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループでは、拠点・サービスのさらなる拡大、「働き方改革」に関連する分野などの研修の開発・拡販に注力しました。」
拠点・サービスのさらなる拡大と研修の開発・拡販を継続施策として再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループでは、拠点・サービスのさらなる拡大、「働き方改革」に関連する分野などの研修の開発・拡販に注力しました。」
拠点・サービスのさらなる拡大を継続施策として再確認している。 - FY2018-Q1引き上げ有価証券報告書
「今回の一般募集及び第三者割当増資に係る手取概算額合計上限1,255,745,000円について、今後の更なる事業成長を見据え、設備投資資金として採用支援サービス及びITサービスにおけるシステム開発投資資金に750,000千円（平成30年９月期：50,000千円、平成31年９月期：500,000千円、平成32年９月期：200,000千円）、マーケティング・広告宣伝資金に280,000千円（平成30年９月期：50,000千円、平成31年９月期：100,000千円、平成32年９月期：130,000千円）、人材採用・育成資金に残額を充当する予定であります。」
マーケティング・広告宣伝に3年間で280,000千円を充当する計画を新たに具体化し、顧客開拓・デジタルマーケティング関連の投資規模を示している。 - FY2017前進有価証券報告書
「前連結会計年度より、管轄エリアごとに細分化した組織体制に改編し、重点的に営業活動を図ってまいりましたが、当連結会計年度においてもその営業方針を継続し、品川事業所・新宿事業所の２カ所を新たに開設いたしました。」
管轄エリアを細分化した営業方針を継続し、品川事業所と新宿事業所の2拠点を新設した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「こうした中で当社グループでは、デジタルマーケティングの強化、若手の早期戦略化や「働き方改革」に関連する分野等研修の開発・拡販に注力しました。」
デジタルマーケティングの強化を継続施策として再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「こうした中で当社グループでは、デジタルマーケティングの強化、「働き方改革」に関連する新人・若手向け分野や女性活躍推進分野等研修の開発・拡販に注力しました。」
デジタルマーケティングの強化を継続施策として再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「こうした中で当社グループでは、出店拡大による顧客に密着した営業活動の推進、デジタルマーケティングの強化、「働き方改革」関連研修の開発・拡販に注力しました。」
出店拡大による顧客密着営業とデジタルマーケティング強化を引き続き推進している。 - FY2016前進有価証券報告書
「また、地域に密着した営業活動のための拠点を、京都営業所・町田事業所・浜松町事業所・東京本社Annex（東京本社増床）の４カ所で開設いたしました。」
地域密着営業のための拠点開設が、４カ所の実績として具体化している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「これは、人材教育ニーズの高まりだけでなく出店の拡大により顧客に密着した営業活動を推進したことと、デジタルマーケティングの成果によるものです。」
研修拡大の要因として、出店拡大による顧客密着営業とデジタルマーケティングを挙げている。