オンライン新人研修とオンライン教育営業部の開始
FY2020-Q2に初出。10回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2022。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2022前進有価証券報告書
「講師派遣型研修事業では、第2四半期にコロナ第6波の影響で官公庁を中心に延期・中止が発生したものの、第3四半期より民間企業・官公庁共に対面型研修が増加しました。また年間を通し、収益性の高いDX研修が民間企業を中心に増加しました。その結果、研修実施回数は前年比19.1%増加し、オンライン研修の構成比は43.3%となりました。」
非対面型サービスの拡大に加え、対面型研修の回復とDX研修の増加を組み合わせる提供モデルへ進み、研修実施回数は前年比19.1%増、オンライン比率は43.3%となった。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「この状況を受けて、オンライン研修や人事サポートシステム・LMS(※1)「Leaf」、eラーニング・動画などの非対面型サービスの強化だけでなく、対面型研修の営業強化および新作研修開発を強化しています。」
従来のオンライン・非対面型サービスの拡大に加え、対面型研修の営業強化と新作研修開発を並行して進める方針へと説明の重点を広げている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「講師派遣型研修事業では、官公庁を中心に延期・中止が発生したものの、高単価であるオンライン研修やDX研修が民間企業を中心に増加しました。その結果、研修実施回数は前年同四半期比14.2%増加しました。なお、オンライン研修の構成比は60.3%となりました。」
官公庁向けでは延期・中止が発生する一方、民間企業を中心に高単価のオンライン研修・DX研修が増加し、実施回数は前年同期比14.2%増、オンライン構成比は60.3%となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「また対面型研修とともに、オンライン研修や人事サポートシステム・LMS(※1)「Leaf」、eラーニング・動画などの非対面型のサービス提供を強化しました。」
対面型研修と並行して、オンライン研修、Leaf、eラーニング・動画などの非対面型サービスの提供を強化している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「公開講座受講者数は前年同四半期比114.3%増加し、オンライン比率が76.2%となりました。全国から参加しやすいオンライン研修の開催により1開催当たりの受講者数が増加し、公開講座事業の売上総利益は前年同四半期比199.7%増加しました。」
オンライン研修の開催を継続・拡大し、公開講座のオンライン比率76.2%、受講者数114.3%増、売上総利益199.7%増という実績を示した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間においてはコロナ禍が続く中、社会人教育市場は従来の対面型研修中心から、オンライン研修、eラーニング・動画を活用した教育を環境に合わせて選択する構造変化が起きています。この状況に対して、ニーズに合わせたオンライン研修の迅速な提供及び廉価なLMS(※)やeラーニング・動画の販売を強化しました。」
オンライン研修の迅速な提供と廉価なLMS・eラーニング・動画販売を強化し、オンライン研修の実施比率が講師派遣型で60.9%、公開講座で81.0%となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「この状況を受けて、オンライン研修の拡大に加え、2020年3月に開始した研修のオンライン化を支援するサービスや同8月に開始したECサイトによる動画販売を強化するなど、その他サービスに注力しました。」
オンライン研修を拡大し、オンライン化支援サービスとECサイトによる動画販売を強化した。 - FY2020前進有価証券報告書
「その結果、9月度の講師派遣型研修実施回数ではオンライン比率39.1%、公開講座受講者数ではオンライン比率62.8%となりました。」
オンライン新人研修の開始・オンライン教育営業部の新設から進展し、9月の講師派遣型研修でオンライン比率39.1%、公開講座で62.8%となった。オンライン研修用システムも自社開発している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「これを受け、オンライン研修の本格実施に伴うシステム化、オンライン向けの新商品開発、大規模な組織体制の変更を行ない、コロナ禍での売上向上策を迅速に実施いたしました。」
既に開始していたオンライン研修・オンライン教育対応を本格実施へ進め、システム化、新商品開発、大規模な組織体制変更を行った。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「全国の小中高で臨時休校要請が出された3月2日よりオンライン新人研修の提供を開始、3月16日にはオンライン教育営業部を新設するなど迅速に対応いたしました。」
コロナ禍による対面研修への影響への対応として、3月2日にオンライン新人研修の提供を開始し、3月16日にオンライン教育営業部を新設した。