インソース（6200）・施策前進
自社開発コンテンツと研修運営の分業化・システム化による効率的な提供モデル
FY2016に初出。12回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q3。直近の記載は2026-10-01。
12記載
11年にわたる
6うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ナレッジ体系化と業務システム化による生産性向上15社が書いているテーマ・逆風0社・追い風16社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている15社のうち14社を表示しています。上の文は15社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025前進有価証券報告書
「生成AIによる業務改善チームを発足、提案や講師選定業務などの省力化により、営業生産性向上を目指す。加えて教育部署を設置し、体系的な教育を実現」
生成AIによる業務改善チームと教育部署を設置し、提案・講師選定業務の省力化と体系的な教育を通じた生産性向上を2026年9月期の重点施策として示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「売上原価率がほぼ横ばいになったことは主に、DX研修の自社開発比率向上及び契約講師数の増加、高収益の自社開発eラーニングコンテンツ拡販によるものです。」
DX研修の自社開発比率向上、契約講師数の増加、自社開発eラーニングの拡販が売上原価率の安定要因として記載された。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「また、DX研修の内製化や販管費の削減により営業利益が増加しました。」
DX研修の内製化を行い、販管費削減とともに営業利益増加の要因として記載している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「これを受け、オンライン研修の本格実施に伴うシステム化、オンライン向けの新商品開発、大規模な組織体制の変更を行ない、コロナ禍での売上向上策を迅速に実施いたしました。」
研修運営のシステム化をオンライン研修に適用し、オンライン向けの商品開発と組織体制変更を進めた。 - FY2017再掲有価証券報告書
「教育コンテンツの自社開発と研修運営の分業化・システム化を通じて、研修サービスの提供を効率的に行うビジネスモデルを確立することで、高い競争力を維持し、当面の事業拡大は可能であると考えております。」
自社開発、研修運営の分業化・システム化による効率的な提供モデルを、競争力と事業拡大の基盤として再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「教育コンテンツの自社開発と研修運営の分業化・システム化を通じて、研修サービスの提供を効率的に行うビジネスモデルを確立することにより、国内市場の拡大が望めない中においても高い競争力を維持することによって当面の事業拡大は可能であると考えております。」
教育コンテンツの自社開発、研修運営の分業化・システム化を組み合わせた効率的なビジネスモデルを競争力の基盤としている。