新分野・新手法の研修コンテンツ開発と専門分野の提携
FY2016に初出。77回の記載のうち57回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-10-19。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2025前進有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループではデジタルコンテンツの拡充を目的として、業種別・職種別の生成AI活用研修やeラーニングコンテンツのラインナップを強化しました。」
新分野のコンテンツ開発について、業種別・職種別の生成AI活用研修とeラーニングのラインナップ強化へ展開した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「この状況を受けて、当社グループでは顧客の様々な経営課題解決に向け、業界別・職種別のDX関連研修を開発しました。eラーニングコンテンツにおいては、DX関連のテーマに加えて、東京都の最新ガイドラインに基づいたカスタマーハラスメント研修などを開発しました。」
新分野・専門分野のコンテンツ開発として、業界別・職種別のDX研修、生成AI・データ分析関連研修、カスタマーハラスメント研修を開発した。 - FY2024前進有価証券報告書
「② DX関連サービスラインナップを、グループ全体で拡充 全セグメントで最重要分野に設定。高いコンテンツ開発力を武器に、職種別・業務別の生成AI活用研修や、動画教材、コンサルティング等、サービスの選択肢とデリバリーを増強」
DX関連コンテンツについて、生成AI活用研修、動画教材、コンサルティングを含む職種別・業務別のサービスラインナップ拡充へ展開した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「この状況を受けて、当社グループでは顧客の様々な経営課題解決に向け、DX、リスキリング、健康経営推進等の研修・eラーニングのコンテンツや、人事サポートシステム・LMS（※1）「Leaf」等の分野で、新サービスの開発、他社提携の強化を実施、並びに事業所の出店等の営業体制を強化しました。」
DX、リスキリング、健康経営推進等を対象とする研修・eラーニングのコンテンツ開発と、他社提携の強化を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「この状況を受けて、当社グループでは顧客の様々な経営課題解決に向け、DX、リスキリング、健康経営推進等の研修・eラーニングのコンテンツや、人事サポートシステム・LMS（※１）「Leaf」等の分野で、新サービスの開発、他社提携の強化、並びに営業体制の強化を実施しました。」
新分野のコンテンツ開発として、DX、リスキリング、健康経営推進等を対象にした研修・eラーニングを展開し、他社提携も強化したと再確認している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「② コンテンツ IP の価値最大化に向け、多重活用とデリバリーを強化し顧客数増加 自社営業チャネルに加えて提携先チャネル確保を加速し、顧客へのデリバリーを強化、あわせてコンテンツIPの多重活用や多言語化による海外展開を実施」
新分野・新手法のコンテンツ拡充方針が、コンテンツIPの多重活用、提携先チャネル、デリバリー強化、多言語化による海外展開を含む計画へと具体化・再構成されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「この状況を受けて、当社グループでは人的資本経営の推進における課題解決に向け、DX分野やモラル・倫理観に焦点を置いた研修、人事サポートシステム・LMS（※１）「Leaf」をベースとした人的資本経営支援ツール、アセスメント分野、通信教育分野のサービス開発及び販促を強化しました。」
DX研修、モラル・倫理観研修、Leafを基盤とする人的資本経営支援ツール、アセスメント、通信教育分野のサービス開発・販促強化を前四半期に続き再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「この状況を受けて、当社グループでは人的資本経営における課題解決に向け、DX分野やモラル・倫理観に焦点を置いた研修、人事サポートシステム・LMS（※1）「Leaf」をベースとした人的資本情報管理ツール、アセスメント分野、通信教育分野のサービス開発及び販促を強化しました。」
新分野のコンテンツ展開として、DX分野に加えモラル・倫理観に焦点を置いた研修を開発・販促し、人的資本経営関連のサービス領域を広げている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「公開講座事業では、新作を中心に講座開催数増加及びPython学院が好調のため、総受講者数は前年同四半期比22.6％増加しました。」
新作研修の拡充とPython学院などのDX研修の好調により、公開講座の総受講者数が前年同四半期比22.6％増加した。 - FY2022前進有価証券報告書
「公開講座事業では、「Python学院」などのDX研修の伸長及び対面型研修増加により、総受講者数は前年比20.7％増加しました。」
Python学院などのDX研修を新分野の主要コンテンツとして展開し、公開講座の総受講者数前年比20.7％増加につなげた。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「公開講座事業では、「Python学院」などのDX研修の好調および対面型研修の増加により、総受講者数は前年同四半期比20.5％増加しました。なお、オンライン研修の構成比は75.3％となり、高い水準を維持しました。」
新分野の研修コンテンツとしてPython学院などのDX研修を展開し、対面型研修の増加も含めて総受講者数の前年同四半期比20.5％増加につなげた。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「公開講座事業では、「Python学院」などのDX研修の好調およびオンラインで多様な新作研修を提供することにより、総受講者数は前年同四半期比20.4％増加しました。」
新分野・新手法のコンテンツ開発として、Python学院などのDX研修およびオンラインでの多様な新作研修を展開し、総受講者数の増加につなげたと記載している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「これらの施策の結果、講師派遣型研修実施回数は前年同四半期比152.7％増加し、オンライン比率は新入社員研修において対面のニーズが根強く46.2％に減少するものの、依然として高い水準で推移しました。オンライン研修では単価向上により収益性が改善し、講師派遣型研修事業の売上総利益は前年同四半期比170.9％増加しました。」
オンライン研修の提供拡大に加え、単価向上による収益性改善と講師派遣型研修事業の売上総利益170.9％増加を記載している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「これらの施策の結果、講師派遣型研修実施回数は前年同四半期比5.3％増加し、オンライン研修構成比が60.9%となりました。オンライン研修では単価向上及び高単価な民間企業割合の増加により収益性が改善し、売上総利益は前年同四半期比38.2％増加しました。公開講座受講者数は前年同四半期比34.5％増加し、オンライン研修構成比が81.0％となりました。」
新たな研修手法としてオンライン研修の提供が拡大し、講師派遣型で構成比60.9％、公開講座で81.0％となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「これを受け、オンライン研修の本格実施に伴うシステム化、オンライン向けの新商品開発、大規模な組織体制の変更を行ない、コロナ禍での売上向上策を迅速に実施いたしました。」
環境変化に対応する新たな研修手法として、オンライン研修のシステム化とオンライン向け新商品の開発を実施した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループでは講師派遣型研修事業及び公開講座事業において上級管理職・係長・中堅社員などの階層別研修やExcel、AI・RPAなどのIT研修の売上が拡大いたしました。」
新分野・専門分野のコンテンツ展開として、階層別研修やAI・RPA等のIT研修の売上拡大を再確認している。 - FY2019前進有価証券報告書
「社会的ニーズの高まりを受けてリスク／コンプライアンス／ハラスメント研修(前期比38.1％増)及びIT研修（前期比58.1％増）の売上高が大幅に増加いたしました。」
新分野の研修コンテンツとしてリスク・コンプライアンス・ハラスメント研修とIT研修の売上拡大を実績として示している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「こうした中、当社グループでは、講師派遣型研修事業及び公開講座事業において、社会的なコンプライアンス強化の流れの中で、リスクマネジメントやコンプライアンス、ハラスメント防止などの研修の売上が拡大しました。また、RPA導入効果を高めることが期待できるRPA関連研修の開発・拡販に注力いたしました。」
コンプライアンス、ハラスメント防止等の研修の売上拡大を記載し、さらにRPA関連研修の開発・拡販に注力している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「こうした中、当社グループでは、講師派遣型研修事業及び公開講座事業において、生産性向上のためのAI・RPA研修や、若手から初級管理職を対象とした論理的思考力強化の研修の売上が拡大しました。」
新分野・新手法の研修コンテンツとしてAI・RPA研修および若手から初級管理職向けの論理的思考力強化研修を展開し、売上拡大を記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「また、社会的なコンプライアンス強化の流れの中で、コンプライアンス研修やハラスメント防止研修などのプログラムの開発・拡販に注力しました。」
新しい分野の研修コンテンツ開発・拡販という方針に沿って、コンプライアンス研修やハラスメント防止研修を展開している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループでは、拠点・サービスのさらなる拡大、「生産性向上」に関連する分野などの研修やサービスの開発・拡販に注力しました。」
生産性向上に関連する研修・サービスの開発・拡販を含め、新しい分野のコンテンツ開発方針を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループでは、拠点・サービスのさらなる拡大、「働き方改革」に関連する分野などの研修の開発・拡販に注力しました。」
働き方改革関連分野などの研修開発・拡販を継続施策として再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループでは、拠点・サービスのさらなる拡大、「働き方改革」に関連する分野などの研修の開発・拡販に注力しました。」
働き方改革関連分野などの研修開発・拡販を継続施策として再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループでは、拠点・サービスのさらなる拡大、「働き方改革」に関連する分野などの研修の開発・拡販に注力しました。」
働き方改革関連分野などの研修開発・拡販を継続施策として再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社の成長には、これまでにない新たな研修コンテンツの開発が欠かせません。新しい分野の教育コンテンツや、従来とは異なる手法を取り入れた研修プログラムの企画・開発を進め、生産性向上など時代のニーズをとらえた最先端の研修を開発してまいります。」
新分野・新手法の研修コンテンツ開発を成長課題として再掲し、時代のニーズや生産性向上を対象分野としている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「こうした中で当社グループでは、デジタルマーケティングの強化、若手の早期戦略化や「働き方改革」に関連する分野等研修の開発・拡販に注力しました。」
新しい分野の研修コンテンツ開発という方針に沿って、若手の早期戦力化や働き方改革関連分野の研修開発・拡販に注力している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「こうした中で当社グループでは、デジタルマーケティングの強化、「働き方改革」に関連する新人・若手向け分野や女性活躍推進分野等研修の開発・拡販に注力しました。」
新しい分野の研修コンテンツ開発という従来方針に沿って、働き方改革関連の新人・若手向け分野や女性活躍推進分野を継続的に展開している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「こうした中で当社グループでは、出店拡大による顧客に密着した営業活動の推進、デジタルマーケティングの強化、「働き方改革」関連研修の開発・拡販に注力しました。」
時代のニーズを捉えた新分野のコンテンツ開発という方針に沿って、「働き方改革」関連研修の開発・拡販に注力している。 - FY2016初出有価証券報告書
「新しい分野の教育コンテンツや、従来とは異なる手法を取り入れた研修プログラムの企画・開発を進め、時代のニーズをとらえた最先端の研修を開発してまいります。また、会計や法律、ＩＴなどの専門性の高い分野については、他社との提携も含めて提供するコンテンツの拡充を進めてまいります。」
新分野・新手法のコンテンツ開発と、会計・法律・IT分野での他社提携を含むコンテンツ拡充を掲げている。