売上高成長を基礎とする収益性・資本効率の中長期向上
FY2017に初出。19回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載は2026-10-29。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、広告事業による収益性の改善とジチタイワークス事業における業容の拡大等により営業利益成長率（のれん償却前）は、+22.8％、従業員一人当たりの売上総利益は9,888千円となりました。」
営業利益成長率（のれん償却前）22.8％、従業員一人当たり売上総利益9,888千円という当期実績を開示した。これらを維持・向上させる経営指標として引き続き位置づけている。 - 2026-05-14前進決算
「以上を踏まえて、2027年３月期の業績見通しにつきましては、売上高3,880百万円（当連結会計年度比6.8％増）、営業利益432百万円（当連結会計年度比25.5％増）、経常利益432百万円（当連結会計年度比24.8％増）、親会社株主に帰属する当期純利益307百万円（当連結会計年度比16.3％増）を見込んでおります。」
2027年3月期について、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益の具体的な増加見通しを示している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループは営業利益成長率及び従業員一人当たりの売上総利益を重要な経営指標として定め、それらの維持又は向上を方針としております。」
従来の売上高成長率を軸とした指標から、営業利益成長率と従業員一人当たり売上総利益の維持・向上を重視する指標へ整理している。当期の売上高営業利益率は8.9％、従業員一人当たり売上総利益は8,371千円と開示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、「第２ 事業の状況 １ 事業等のリスク」に記載したものを除き、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
事業等のリスクに記載した事項を除き、経営方針・経営戦略等に重要な変更はないと記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度においては、前述のとおりエネルギー事業の売上原価高騰の影響を大きく受け、売上高営業利益率は△46.7％、従業員一人当たりの売上総利益は△101,789千円となりました。」
営業利益・売上高営業利益率・従業員一人当たり売上総利益を重視する方針に対し、エネルギー事業の原価高騰により主要指標が大幅なマイナスとなった。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社は、売上高成長率を重要な経営指標として定めておりましたが、当社業績の中心を担うエネルギー事業における事業環境を踏まえた規模縮小への方針転換に伴い、営業利益及び売上高営業利益率の中長期的な向上を新たに重要な経営指標として定め、経営を行ってまいります。」
従来の売上高成長率重視から、エネルギー事業の規模縮小方針を踏まえ、営業利益と売上高営業利益率の中長期的向上を新たな主要指標とした。 - FY2020前進有価証券報告書
「当事業年度の売上高成長率は273.0％（前事業年度は70.2％）、売上高営業利益率は7.1％（前事業年度は2.3％）、従業員一人当たりの売上総利益は13,412千円（前事業年度比132.0％増）となりました。」
売上高成長率、売上高営業利益率、従業員一人当たり売上総利益について、前事業年度との比較を伴う実績値を初めて示し、いずれも改善したと記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
売上高成長を基礎とした収益性・資本効率向上の経営方針について、重要な変更はないとされている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
売上高成長を基礎とした収益性・資本効率向上の経営方針について、重要な変更はないとされている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
売上高成長を基礎とした収益性・資本効率向上の経営方針について、重要な変更はないとされている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社は、売上高成長率を重要な経営指標として定めるとともに、売上高の成長に伴い、売上高営業利益率の中長期的な向上を目標に経営を行っております。また、生産性を図る指標として、従業員一人当たりの売上総利益についても経営指標としております。」
経営指標を売上高成長率、売上高営業利益率、従業員一人当たり売上総利益に整理した。従来記載していた経常利益率、総資産経常利益率、自己資本利益率は今回の目標指標から外れている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
売上高成長を基礎とした収益性・資本効率向上の経営方針について、重要な変更はないとされている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
売上高成長を基礎とした収益性・資本効率向上の経営方針について、重要な変更はないとされている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
売上高成長を基礎とした収益性・資本効率向上の経営方針について、重要な変更はないとされている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
売上高成長率を軸に収益性・資本効率の向上を図る経営方針について、重要な変更はないとされている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当社が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
売上高成長率を軸に収益性・資本効率の向上を図る経営方針について、重要な変更はないとされている。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社は、売上高成長率を重要な経営指標として定めるとともに、売上高の成長に伴い、中長期的に売上高営業利益率及び売上高経常利益率を向上させることを重視して経営を行っております。また、これらを支える指標として、従業員一人当たりの売上高、営業利益及び経常利益も重視しております。今後は、上場企業として企業価値及び株主価値を上げていくことも重要であるため、資本効率を測る指標として総資産経常利益率及び自己資本利益率も中長期的に向上させていきたいと考えております。」
売上高成長率を軸に、営業利益率・経常利益率、従業員一人当たり指標、総資産経常利益率・自己資本利益率を中長期的に向上させる経営指標を明示した。