店舗収益性低下と減損損失
FY2016に初出。14回の記載のうち14回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載は2026-08-07。
一蔵がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。32社中19社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに11社。
- 2026-08-07顕在化決算
「「和装事業」セグメントにおいて、店舗の撤退を決定したことにより、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第１四半期連結累計期間においては、17,342千円であります。」
店舗撤退決定に伴う減損損失17,342千円を計上した。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「和装事業の店舗については、撤退を決定したことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。ウエディング事業の式場については、収益性の低下が認められることから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
和装事業13店舗の撤退決定と、ウエディング事業2式場の収益性低下により、減損損失1,306,524千円を計上した。前期の32,980千円から大幅に増加している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「「和装事業」セグメントにおいて、店舗の撤退を決定したことにより、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当中間連結会計期間においては、37,904千円であります。」
和装事業で店舗撤退の決定に伴う減損損失37,904千円を計上し、店舗収益性低下・資産整理リスクが当中間期にも実績化した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「和装事業の店舗については、撤退を決定したこと又は収益性の低下が認められることから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
和装事業4店舗について、撤退決定または収益性低下を理由に32,980千円の減損損失を計上した。前期も13店舗・52,682千円の減損が発生しており、店舗収益性低下リスクは当期も実績として発生した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「和装事業の店舗については、収益性の低下が認められるため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
和装事業13店舗について52,682千円の減損損失を計上した。前期の2店舗・10,652千円から対象店舗数と損失額が増加し、店舗収益性低下と減損が拡大している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「和装事業の店舗については、収益性の低下が認められるため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
和装事業2店舗について10,652千円の減損損失を計上した。前期の107,741千円から金額は減少したが、店舗収益性低下と減損は当期も発生している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「本社事務所については、東京本社の移転を決定したことにより、将来の使用見込みがなくなった資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
東京本社移転に伴う本社資産、和装事業２店舗、遊休資産等について、当期に107,741千円の減損損失を計上した。店舗収益性低下・資産整理に伴う減損が継続して発生している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「和装事業の店舗及びウエディング事業の式場については、収益性の低下が認められるため、ウエディング事業の店舗については、売却を決定したため、それぞれ帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
和装事業９店舗、ウエディング事業１式場・１店舗について収益性低下または売却決定を理由に減損を行い、減損損失437,962千円を計上した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「式場については、収益性の低下が認められるため、帳簿価額を回収可能価額まで減額した減少額344,915千円を、減損損失として特別損失に計上しております。」
ウエディング事業の式場について収益性の低下が実際に認められ、344,915千円の減損損失を計上した。既存店舗についても売却決定に伴う減損損失7,822千円を計上している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「上記資産グループについて、売却を決定したため帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
東京都のウエディング事業１店舗について売却を決定し、減損損失7,822千円を計上した。店舗収益性低下・減損リスクが実際の資産整理と損失計上として現れている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「上記資産グループについて、収益性の低下が認められるため、その帳簿価額を回収可能性額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
当期も東京都の和装事業１店舗で4,663千円の減損損失を計上している。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「上記資産グループについて、収益性の低下が認められるため、その帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上致しました。」
当事業年度に埼玉県・京都府の和装事業2店舗で2,140千円の減損損失を計上している。