既存事業分野の成長と深耕による収益回復
FY2019-Q1に初出。18回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2025-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに40社。
- FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間会計期間においては、IP＆コマース事業でYURINAN事業の事業譲渡による売上高の減少がありましたが、メディア事業で共創企画事業の売上高が増加した結果、全体として売上高は増加いたしました。営業赤字も継続しておりますが、メディア事業のセグメント黒字が継続し、IP＆コマース事業の赤字減少等の効果もあり、赤字幅は前年同期比で縮小いたしました。」
既存事業の選択と集中を進める中で、メディア共創企画事業の成長とIP＆コマース事業の赤字削減を同時に進め、全社売上高の増加と赤字幅の縮小を記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「利益面では、メディア共創企画事業の開始による売上高及び粗利益の増加と、「AppBank.net」運営体制の最適化によって製造原価が減少したことにより、当事業年度においてセグメント黒字化を達成いたしました。」
「AppBank.net」のPV・広告売上が減少する一方、メディア共創企画事業の開始により売上高785,287千円、セグメント利益38,236千円となり、メディア事業の黒字化を年度実績として確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社では、特にストア事業におけるIPコラボレーション並びにDXソリューション事業を今後の成長の柱と見込んでおり、今後の営業並びにコラボレーション企画の拡充、システム開発は順調に進んでおります。」
既存事業の成長に加え、ストア事業のIPコラボレーションとDXソリューション事業を成長の柱として収益拡大を図る方針を再記載している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「一朝一夕にという訳にはいきませんが、新たな事業の方向性が定まり、再成長軌道に入ったと考えております。これらの施策を着実に実行していくことで、グループ全体での売上の拡大と早期黒字化、並びに成長事業の確立を目指してまいります。」
ストア事業及びDXソリューション事業を次の成長の柱と位置付け、営業活動、IPコラボレーション及びシステム開発を進める中で、新たな事業の方向性が定まり再成長軌道に入ったとの認識を示している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「そのためにも、まずは「既存事業分野での成長と深耕」と「次の成長の柱となる新規事業の立ち上げ」による収益の回復に努めております。」
既存メディアでは新ジャンルの記事制作を強化し、ストア事業では「原宿friend」や全国通販、DXソリューション事業では「SWAMP」を成長の柱として展開する方向を具体化している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「そのためにも、まずは「既存事業分野での成長と深耕」と「次の成長の柱となる新規事業の立ち上げ」による収益の回復に努めております。」
従来の既存事業の成長・深耕に加え、「次の成長の柱となる新規事業の立ち上げ」を収益回復の施策として明示し、メディアPVの増加傾向も記載している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「メディア事業においては、主に「AppBank.net」を始めとした自社運営メディア・アプリの安定的なPV数増加とPV当たり広告収益の向上並びに維持に取り組みました。また、特に「テクノロジー」、「YouTuberNEWS」、「カジュアルフード」等の分野において、様々な切り口からコンテンツの拡充を行うことで、新たなユーザー層の獲得を進めました。その結果、当第１四半期連結累計期間における合計PV数は、前年同期比で大きく増加しております。また、PV当たり広告収益については、引き続き高い水準を維持しております。」
既存メディア・アプリのPV増加、広告収益の維持、特定分野のコンテンツ拡充を進め、合計PV数が前年同期比で大きく増加したと記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「その結果、当連結会計年度における合計PV数は、前年同期と同水準となりましたが、第３四半期連結会計期間以降のPV数は成長傾向にあります。また、PV当たり広告単価については、引き続き高い水準を維持しております。」
既存事業分野の成長・深耕について、PV数の回復、PV当たり広告単価の維持、YouTuberNEWS等の新コンテンツ、BtoB・アフィリエイト事業の増収を具体的に記載している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「自社運営メディアのPVについては、第２四半期連結会計期間において、技術的な問題から検索エンジン経由の集客が落ち込み、PVは伸び悩みましたが、当第３四半期連結会計期間では、技術的な問題を解消すると同時に「YouTuberNEWS」等の新たなコンテンツの拡充を行うことで、新たなユーザー層の獲得を進めました。その結果、当第３四半期連結会計期間以降のPVは成長傾向にあります。また、PV当たり広告収益については、引き続き高い水準を維持しております。」
既存事業の成長・深耕策として、技術的問題の解消、新コンテンツによる新規ユーザー獲得、PV成長および広告収益水準の維持が記載され、施策の進捗が具体化している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「自社運営メディアのPVについては、技術的な問題から検索エンジン経由の集客が落ち込んだことにより苦戦したものの、当第２四半期連結会計期間末にかけて問題を解消したため、足元のPVは増加傾向にあります。一方、PV当たり広告収益については、引き続き高い水準を維持しております。」
既存メディアのPVについて、技術的問題の解消後に足元で増加傾向となり、PV当たり広告収益も高い水準を維持した。メディア事業の売上高は149,275千円で前年同期比10.6％増となった一方、セグメント損失は85,547千円となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「このような環境下において、当社グループは、中期的な成長戦略として「脱マックスむらい」の新たな収益構造の確立を目指しております。そのためにも、まずは「既存事業分野での成長と深耕」による収益の回復に努めております。メディア事業においては、主に「AppBank.net」を始めとした自社運営メディア・アプリの安定的なPV数増加とPV当たり広告収益の向上並びに維持に注力しました。同時に、広告売上の増加を目指して純広告（BtoBタイアップ広告）営業を強化と商品開発を進めており、引き合いや受注に進捗がみられました。」
既存事業分野の成長・深耕を継続し、PV増加、PV当たり広告収益向上、BtoBタイアップ広告営業強化を進めた結果、引き合いや受注に進捗が見られたと記載している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「一方、当四半期においては、前四半期に引き続き事業再構築のための活動並びに投資を行った結果、「AppBank.net」のPV数は堅調に推移し、「マックスむらい SEASON2」へのリニューアル実施等、コンテンツ制作において一定の成果が表れてきております。」
既存事業分野での成長・深耕を継続し、コンテンツ制作体制の強化、PV・視聴回数増加、BtoBタイアップ広告営業の強化を進めた結果、AppBank.netのPV数が堅調に推移し、コンテンツ制作や営業活動に一定の進捗が見られたと記載している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「同時に、広告売上の向上を目指してBtoBタイアップ広告営業の強化も行いました。「AppBank.net」のPV数などは増加している一方、それらが売上の回復に繋がるまでは多少のタイムラグが発生することから、継続的な製造費用のコントロール及び販売促進費の圧縮を進めております。」
コンテンツ制作体制の強化、PV・視聴回数増加及びBtoBタイアップ広告営業の強化を進め、AppBank.netのPV数増加など一定の成果が出ていると記載している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「当社のメディア事業におきましては、「既存メディアの再構築」をテーマに、投資の再開を通じた運営基盤の強化に努めました。」
従来のメディア・ストアを含む既存事業全般の成長と深耕から、投資を再開して既存メディアを再構築する方針へ重点が移っている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「このような環境下、当社は「既存事業分野での成長と深耕」をテーマに収益の回復に努めてまいりました。メディア事業においては、新規開発費用を含む製造費用の抑制、ストア事業においては、取扱商材の拡充を行うとともに予算管理の徹底による販売費及び一般管理費の圧縮等に努めました。」
「既存事業分野での成長と深耕」をテーマに、メディアでは製造費用抑制、ストアでは商材拡充と販管費圧縮を進める方針を再記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境下、当社グループは、「既存事業分野での成長と深耕」をテーマに収益の回復に努めてまいりました。メディア事業においては、広告営業体制の再構築による営業効率の追求及び新規開発費用を含む製造費用の抑制、ストア事業においては、取扱商材の拡充を行うとともに厳密な原価管理による売上総利益の確保に努めました。」
「既存事業分野での成長と深耕」をテーマに、メディアでは広告営業体制の再構築と費用抑制、ストアでは取扱商材の拡充と厳密な原価管理による粗利確保を進めている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境下、当社グループは、「既存事業分野での成長と深耕」をテーマに収益の回復に努めてまいりました。メディア事業においては、営業体制を強化することによる広告収入の拡大及び新規開発費用を含む製造費用の抑制、ストア事業においては、取扱商材の拡充により売上拡大及び販管費の圧縮に努めました。」
「既存事業分野での成長と深耕」をテーマとし、メディアでは営業体制強化・費用抑制、ストアでは取扱商材拡充・販管費圧縮に取り組む方針を再記載している。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「このような環境下、当社グループは、「既存事業分野での成長と深耕」をテーマに収益の回復に努めてまいりました。」
既存事業分野での成長と深耕を当四半期のテーマとして掲げ、収益回復に取り組んでいる。