たな卸資産・繰延税金資産・固定資産の価値下落
FY2016に初出。25回の記載のうち12回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載はFY2026。
冨士ダイスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。10社中5社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026有形固定資産残高を更新有価証券報告書
「当社グループでは、生産能力や生産性の向上等のため製造設備などの設備投資を継続的に行っており、その結果、当連結会計年度末の連結貸借対照表において、有形固定資産を9,731百万円計上しております。」
有形固定資産の残高を前年度の9,870百万円から9,731百万円へ更新している。当連結会計年度の減損損失は計上されていない。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループでは、生産能力や生産性の向上等のため製造設備などの設備投資を継続的に行っており、その結果、当連結会計年度末の連結貸借対照表において、有形固定資産を9,870百万円計上しております。」
設備投資に伴う固定資産の価値下落・減損リスクを継続して記載している。有形固定資産は9,870百万円、当年度の減損損失は0百万円である。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項 （連結損益計算書関係） ※８ 減損損失」に記載のとおり、当連結会計年度において減損損失（０百万円）を計上いたしました。」
固定資産の価値下落リスクを継続して記載している。当年度の減損損失計上額は0百万円である。 - FY2024-Q3第3四半期の減損損失を更新有価証券報告書
「減損損失 1 0」
当第3四半期連結累計期間の減損損失は0百万円で、前年同期の1百万円から減少している。 - FY2024-Q2第2四半期の減損損失を更新有価証券報告書
「減損損失 1 0」
当第2四半期連結累計期間の減損損失は0百万円で、前年同期の1百万円から減少している。 - FY2024-Q1第1四半期の減損損失を更新有価証券報告書
「減損損失 1 -」
当第1四半期連結累計期間の減損損失は0百万円で、前年同期の1百万円から減少している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当社グループは、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項 （連結損益計算書関係） ※８ 減損損失」に記載のとおり、当連結会計年度において減損損失（１百万円）を計上いたしました。」
前年度の減損損失0百万円から、静岡県裾野市の遊休土地等について当年度1百万円の減損損失を計上した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 0 1」
当第3四半期連結累計期間に減損損失1百万円を計上し、前年度同期の0百万円から固定資産価値下落に関する損失が発生している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 0 1」
当第1四半期連結累計期間に減損損失1百万円を計上し、前年同期の0百万円から固定資産価値下落に関する損失が発生している。 - FY2022通期の減損損失を更新有価証券報告書
「当社グループは、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項 （連結損益計算書関係） ※８ 減損損失」に記載のとおり、当連結会計年度において減損損失（０百万円）を計上いたしました。」
当連結会計年度の減損損失は0百万円で、前年度の8百万円から減少した。固定資産価値下落リスクは残るものの、当年度の減損計上額はなかった。 - FY2022-Q3第3四半期の減損損失を更新有価証券報告書
「減損損失 7 0」
当第3四半期連結累計期間の減損損失は0百万円で、前年同期の7百万円から減少している。 - FY2022-Q1第1四半期の減損損失を更新有価証券報告書
「減損損失 7 0」
当第1四半期連結累計期間の減損損失は0百万円で、前年同期の7百万円から減少している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 4 7」
当第1四半期連結累計期間に減損損失7百万円を計上し、固定資産価値下落に関するリスクが当期の損失として現れている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、遊休資産のうち、時価が下落した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失額として計上しました。なお、当資産グループの回収可能価額は、零として評価しております。」
福島県郡山市、神奈川県秦野市、岡山県倉敷市の遊休資産について、合計8百万円の減損損失を計上している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 1 5」
当第3四半期連結累計期間に減損損失5百万円を計上し、固定資産価値下落に関するリスクが当期の損失として現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 4」
当第1四半期連結累計期間に減損損失4百万円を計上しており、固定資産価値下落に関するリスクが当期の損失として現れている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、遊休資産のうち、時価が下落した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失額として計上しました。」
遊休資産について減損損失6百万円を計上し、固定資産価値下落リスクが当期の損失として発生している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「減損損失 ※１ 129 ※１ 1」
当第3四半期連結累計期間の減損損失は1百万円であり、固定資産価値下落に関するリスクが引き続き実績に現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 1」
当第2四半期連結累計期間にも減損損失1百万円を計上し、固定資産価値下落に関するリスクが当期の損失として現れている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の親会社株主に帰属する当期純利益は、連結子会社であるPT.FUJILLOY INDONESIAの事業用資産における収益性の低下により投資額の回収が見込めなくなったため、減損損失127百万円を計上しました。」
PT.FUJILLOY INDONESIAの事業用資産の収益性低下による127百万円の減損損失を通期実績として確認している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、連結子会社であるPT.FUJILLOY INDONESIAの事業用資産における収益性の低下により投資額の回収が見込めなくなったため、設備の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失額として計上しました。」
PT.FUJILLOY INDONESIAの事業用資産について収益性が低下し、投資額の回収が見込めなくなった結果、127百万円の減損損失を計上している。遊休資産分を含む減損損失は129百万円である。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「減損損失 － 1」
当第2四半期連結累計期間にも減損損失1百万円を計上しており、固定資産価値下落に関するリスクが引き続き実績に現れている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「特別損失 固定資産売却損 － 0 固定資産除却損 0 0 減損損失 － 1 特別退職金 36 －」
当第1四半期連結累計期間に減損損失1百万円を計上し、固定資産価値下落に関するリスクが引き続き実際の損失として現れている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、遊休資産のうち、時価が下落した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失額として計上しました。」
熊本県南関町の遊休資産について、建物及び構築物等合計30百万円の減損損失を計上した。固定資産価値下落リスクが実際の損失として発生している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが保有しているたな卸資産について、収益性の低下等に伴い資産価値が低下した場合は、当社グループの財政状態および経営成績に影響を与える可能性があります。」
財務リスクとして、たな卸資産の価値下落、繰延税金資産の取崩し、固定資産の価値下落および生産拠点集約に伴う損失を挙げている。