新素材・加工技術の研究開発と成長分野向け製品化
FY2016に初出。44回の記載のうち25回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-10-19。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに50社。
- FY2026前進有価証券報告書
「この、電気化学反応用高性能電極「ＰＭＥ」が、日刊工業新聞社主催の「2025年“超”モノづくり部品大賞」において「生活・社会課題ソリューション関連部品賞」を受賞しました。光通信は、電動車や自動運転実施、またデータセンターといったインフラにおいて、その重要性は近年ますます高まっています。当社は、超精密加工技術を活用して、光通信用デバイスの成形工具・金型の加工技術開発を進め、一部、製品の販売を開始しました。」
電気化学反応用電極PMEの受賞、次世代光通信用デバイス用成形工具・金型の一部販売開始、およびSTN30の開発・適用開始へ研究開発成果を製品展開している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「鋼と同程度の比重で、かつ超硬合金と同等の耐摩耗性を実現し、地政学的リスクが懸念されるレアメタルの使用量を大幅に削減した新合金「サステロイＳＴＮ30」を開発しました。」
鋼と同程度の比重、超硬合金と同等の耐摩耗性、レアメタル使用量の大幅削減を特徴とする新合金「サステロイSTN30」の開発を記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、上記材料の研究開発においては、電気化学反応用電極及びその材料に関する研究開発等を、加工技術の研究開発においては、次世代光通信用デバイスの成型工具・金型における超精密加工技術開発等により、一定の成果をあげることができました。」
電気化学反応用電極・材料、次世代光通信用デバイスの成型工具・金型の超精密加工で成果を記載している。TR材種の超精密加工では精密工学会ものづくり賞最優秀賞を受賞し、研究開発費は290百万円となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「４．脱炭素・循環型社会への貢献については、自動車の自動運転用センサー等に用いられるガラスレンズの成形用金型向けとして「フジロイ ＴＲ05/ＴＲ30」を開発し、前期から販売を本格化させています。その実績が評価され、当該素材の開発および超精密加工技術の確立が「精密工学会ものづくり賞」の最優秀賞を受賞いたしました。」
ガラスレンズ成形用のTR05/TR30について、開発後の販売本格化に加え、素材開発と超精密加工技術の確立が「精密工学会ものづくり賞」最優秀賞を受賞した。 - FY2024前進有価証券報告書
「希少金属であるタングステンやコバルトを90％以上削減し、環境に配慮した新材料サステロイ(ＳＴ60)を開発しました。」
サステロイ（ST60）の開発成果に加え、電気化学反応用電極材料、次世代光通信関連製品用高精度金型加工技術の研究開発を新たに具体化している。研究開発費は314百万円である。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「「新成長エンジンの創出」については、高性能レンズ成型に適した高熱膨張合金「ＴＲ05／ＴＲ30」の拡販が本格化し、日本機械工具工業会において「技術功績大賞」を受賞、また超硬合金の主原料であるタングステンやコバルトの使用量を大幅に削減した新素材「サステロイ（ＳＴ60）」が、「2023年超モノづくり部品大賞（モノづくり日本会議／日刊工業新聞主催）」において「奨励賞」を受賞しております。」
TR05／TR30の拡販本格化に加え、技術功績大賞および2023年超モノづくり部品大賞奨励賞の受賞という具体的な研究開発・製品展開上の進展を記載している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「「新成長エンジンの創出」については、超硬合金の主原料であるタングステンやコバルトの使用量を大幅に削減した新素材「サステロイ（ＳＴ60）」の販売を開始する等、持続的に成長し続けるための新たな成長基盤の構築に向けた取り組みを進めております。また、監視カメラ・センサーなどに求められる高性能レンズ成型に適した高熱膨張合金「ＴＲ05／ＴＲ30」の拡販を本格化させております。」
タングステン・コバルトの使用量を大幅に削減したサステロイ（ST60）の販売を開始し、高性能レンズ成型向け高熱膨張合金TR05／TR30の拡販を本格化させている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は、 71百万円 であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動について重要な変更はありません。」
研究開発費71百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2023前進有価証券報告書
「・駆動モーターの部品成型向け金型用超硬合金材料の開発及び市場投入 モーター部品の材料である電磁鋼板の成型加工用金型材料には、硬さ、破壊靭性、及び耐摩耗性が求められています。これらを高次元でバランスさせた新材料（ＶＧ48）を開発、市場投入しました。 ・省タングステン・コバルト材料の開発 希少金属であるタングステンやコバルトを90％削減し、環境に配慮した新材料サステロイ（ＳＴ60）を開発しました。この材料は、鋼より軽量でありながら、超硬合金に迫る硬さ・靭性を実現しております。 ・医療分析デバイス用成型金型の加工技術開発 医療分析デバイスの一つであるマイクロ流路チップの成型金型に求められる精度は数マイクロメートルであり、高度な加工技術を必要とします。当社微細加工技術開発により、当該金型の作製が可能となりました。」
VG48の開発・市場投入、タングステン・コバルト90％削減のサステロイ開発、数マイクロメートル精度の医療分析デバイス用金型作製可能化を具体的成果として記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は、217百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動について重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費217百万円を計上している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は、66百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動について重要な変更はありません。」
研究開発費66百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、超硬合金材料素材の研究開発においては、中期経営計画に示した重要施策の一つである「次世代自動車への対応・拡販」に関連して、ＥＶ車に搭載される駆動モーターの部品（コア）成型金型用超硬合金材料の開発、同じく「新成長エンジンの創出」に関連し、高熱膨張硬質材料の開発及び積層造形に関する研究開発等を行っており、また加工技術の研究開発においては、医療分析デバイス用成型金型等の高精度品に対し当社微細加工技術を適用し、製作を行い、一定の成果をあげることができました。 なお、当連結会計年度の研究開発活動に要した費用は 265 百万円であります。」
EV駆動モーター用金型材料、高熱膨張硬質材料、積層造形、医療分析デバイス用金型加工で具体的な研究開発活動・成果を記載している。研究開発費は265百万円。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は、197百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動について重要な変更はありません。」
研究開発費197百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は、62百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動について重要な変更はありません。」
研究開発費62百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、素材の研究開発においては、モーター部品用金型向け超硬合金の開発、積層造形用素材の開発、加工技術の研究開発においては、自動車向け二次電池用金型の高精度加工、医療分析デバイス用成型金型の高精度加工により、一定の成果をあげることができました。」
モーター部品用超硬合金、積層造形用素材、自動車向け二次電池用金型、医療分析デバイス用成型金型について、当年度の研究開発成果を具体化している。研究開発費は244百万円である。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は、108百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動について重要な変更はありません。」
第2四半期累計期間の研究開発費108百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は、56百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動について重要な変更はありません。」
研究開発費56百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、現行の事業品目につきましては、素材の研究開発によりモーター部品用金型向け超硬合金及び鍛造用金型向け超硬合金の展開、加工技術の研究開発においては、高精度レンズアレイ金型及び自動車向け二次電池用高精度金型の展開により、一定の成果をあげることができました。新規事業分野につきましては、次世代自動車、航空・宇宙、医療・化粧品、環境・エネルギーなどの成長分野で使用される工具・金型等の研究開発を継続し、環境・エネルギー分野への展開を目指した酸素発生触媒の試作品製作、新工法となる超硬合金に対する積層造形技術の蓄積及び医療向け高精度金型試作等の進展により、一定の成果をあげることができました。なお、当連結会計年度の研究開発活動に要した費用は280百万円であります。」
モーター部品用・鍛造用超硬合金、高精度レンズアレイ金型、自動車向け二次電池用金型の展開、酸素発生触媒の試作品製作、積層造形技術の蓄積、医療向け金型試作の進展を具体的成果として記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は、225百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動について重要な変更はありません。」
研究開発費225百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は、67百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動について重要な変更はありません。」
研究開発費67百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、現行の事業品目につきましては素材の研究開発によりモーター部品の抜き金型用超硬合金の開発、高精度レンズアレイの採用等において一定の成果をあげることができました。また新規事業分野につきましては、前年同様、次世代自動車、航空・宇宙、医療・化粧品、環境・エネルギー等の成長分野で使用される工具・金型等の研究開発を継続し、二次電池用部品生産で使用される高精度金型の加工技術確立、酸素発生用触媒の展開に向けた試作品製作条件の確立、超硬合金に対する積層造形技術の蓄積で、一定の成果をあげることができました。」
モーター部品用超硬合金、高精度レンズアレイ、二次電池用高精度金型加工技術、酸素発生用触媒の試作条件、積層造形技術について具体的な研究開発成果を記載している。研究開発費は277百万円。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は、203百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動について重要な変更はありません。」
研究開発費203百万円を計上し、研究開発活動について重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は、140百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動について重要な変更はありません。」
研究開発費140百万円を計上し、研究開発活動について重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は、71百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動について重要な変更はありません。」
研究開発費71百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、現行の事業品目につきましては素材の研究開発により鍛造用金型超硬合金の開発など一定の成果をあげることができました。また新規事業分野につきましては、次世代自動車、航空・宇宙、医療・化粧品、環境・エネルギーなどの成長分野で使用される工具・金型等の研究開発を実施し、基礎研究の領域ではあるものの二次電池等への展開を目指した酸素発生用触媒の開発や、超硬合金に対する積層造形技術の開発など、一定の成果をあげることができました。」
鍛造用金型超硬合金、酸素発生用触媒、超硬合金への積層造形技術について、研究開発上の具体的な成果を記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は、201百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動について重要な変更はありません。」
研究開発費201百万円を計上し、研究開発活動について重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は、136百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動について重要な変更はありません。」
研究開発費136百万円を計上し、研究開発活動について重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は、70百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動について重要な変更はありません。」
研究開発費70百万円を計上し、研究開発活動について重要な変更はないとしている。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、現行の事業品目につきましては素材の研究開発による長寿命化や素材および新しい加工技術の研究開発による加工効率の向上を中心に実施し、ロボットを活用した加工効率の向上など一定の成果をあげることができました。また新規事業分野につきましては、次世代自動車、航空・宇宙、医療・化粧品、環境・エネルギーなどの成長分野で使用される工具・金型等の研究開発を実施し、モーターコア用抜き金型や高精度レンズ成形用金型の開発に成功するなど、一定の成果をあげることができました。なお、当連結会計年度の研究開発活動に要した費用は263百万円であります。」
ロボット活用による加工効率向上、モーターコア用抜き金型および高精度レンズ成形用金型の開発成功という、研究開発上の具体的成果を記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は、193百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動について重要な変更はありません。」
研究開発費は193百万円となり、研究開発活動について重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は、132百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動について重要な変更はありません。」
研究開発費132百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は、67百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動について重要な変更はありません。」
研究開発費67百万円を計上しつつ、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「また新規事業分野につきましては、次世代自動車、航空・宇宙、医療・化粧品、環境・エネルギーなどの成長分野で使用される工具・金型等の研究開発を実施し、難削材加工向け工具素材や半導体向け高熱伝導用素材の開発に成功するなど、一定の成果をあげることができました。なお、当連結会計年度の研究開発活動に要した費用は274百万円であります。」
当連結会計年度の活動として、難削材加工向け工具素材と半導体向け高熱伝導用素材の開発成功を記載している。