成長分野への注力と新製品開発力の向上
FY2016に初出。33回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに55社。
- FY2026前進有価証券報告書
「超硬製金型類について、昨年度に引き続き好調な製缶金型や電池関連金型に加え、モーターコア用金型の販売が好調に推移した結果、売上高は4,669百万円（前連結会計年度比9.4％増）となりました。」
次世代自動車関連を含む電池関連金型・モーターコア用金型の販売好調が通期実績として現れ、超硬製金型類の売上高は前年度比9.4％増となった。 - 2026-05-15前進決算
「昨年度に引き続き好調な製缶金型や電池関連金型に加え、モーターコア用金型の販売が好調に推移した結果、売上高は4,669百万円（前連結会計年度比9.4％増）となりました。」
電池関連金型に加え、モーターコア用金型の販売好調を通期実績として記載している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「昨年度に引き続き好調な製缶金型や電池関連金型に加え、モーターコア用金型の販売が好調に推移した結果、売上高は2,301百万円（前中間連結会計期間と比べ12.1％増）となりました。」
次世代自動車関連を含む超硬製金型類について、電池関連金型に加えてモーターコア用金型の販売が好調となり、売上高は2,301百万円、前年同期比12.1％増となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「従来から取り組んでいる次世代自動車関連製品にも引き続き注力しており、車載用モーターコアの金型に適した材種のラインナップ拡充や、車載用電池缶向けの金型の拡販に向けた取り組みを進めております。」
次世代自動車対応について、車載用モーターコア金型向け材種のラインナップ拡充と車載用電池缶向け金型の拡販を具体的に進めている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「超硬製金型類では、製缶金型や次世代自動車部品向け金型の販売が好調に推移した結果、売上高は2,053百万円（前中間連結会計期間と比べ8.4％増）となりました。」
次世代自動車部品向け金型の販売が好調に推移し、超硬製金型類の中間期売上高は2,053百万円、前年同期比8.4％増となった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「また「次世代自動車への対応」としては、車載用モーターコアの抜き金型向けとして市場投入した新素材（ＶＧ48）の拡販や、材料ラインナップを拡充するための新素材開発に注力しております。」
次世代自動車対応として、VG48の拡販と材料ラインナップ拡充に向けた新素材開発を継続している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「超硬製金型類では、光学素子成型用金型の販売が好調に推移しました。また、自動車の電動化に関連し、車載電池用金型の販売が好調に推移したものの、部品メーカーの在庫調整も影響し、自動車部品用金型の販売が低調に推移した結果、売上高は983百万円（前年同期比3.3％減）となりました。」
光学素子成型用金型および車載電池用金型の販売好調という具体的な進展を記載している。一方、部品メーカーの在庫調整により自動車部品用金型は低調となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「次世代自動車の普及に伴う市場ニーズの変化に対応するため、マーケティングを専門とする組織の立ち上げにより情報収集力や分析力を強化するとともに、その結果を販売・生産・研究開発部門で共有し、三位一体で新材料、新製品の開発、生産、拡販等を行っております。モーターコア、電池関連製品の拡販を目指し、新材料の積極的な投入やコスト削減のための生産体制の構築等を進めました。その結果としましては、車載用二次電池やモーターコア、マグネット向けの金型及び金型素材の売上拡大に繋げることができております。」
マーケティング専門組織の立ち上げ、部門間の情報共有、新材料投入、生産体制構築を進め、車載用二次電池・モーターコア・マグネット向け製品の売上拡大につなげたと記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「生産性向上・業務効率化として昨年度実施したモデル工場における生産効率改善活動の国内生産拠点への展開、次世代自動車への対応・拡販の一環としてモーターコア金型向け新素材の開発や、電池関連製品専用生産ラインの設置といった諸施策を積極的に推し進めてまいりました。」
次世代自動車対応として、モーターコア金型向け新素材の開発と電池関連製品専用生産ラインの設置を含む施策を継続している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「こうした状況の中、当社グループは中期経営計画（2022年３月期から2024年３月期）の２年目となる2022年度（2023年３月期）について、「革新」を年度方針に掲げ、新型コロナウイルスの感染拡大防止に努めるとともに、成長戦略である１．生産性向上・業務効率化、２．次世代自動車への対応・拡販、３．新成長エンジンの創出、４．海外事業の強化の諸施策に取り組んでおります。 生産性向上・業務効率化として昨年度実施したモデル工場における生産効率改善活動の国内生産拠点への展開、次世代自動車への対応・拡販の一環としてモーターコア金型向け新素材の開発や、電池関連製品専用生産ラインの設置といった諸施策を積極的に推し進めてまいりました。」
次世代自動車対応として、モーターコア金型向け新素材の開発と電池関連製品専用生産ラインの設置を具体的な施策として推進している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「また次世代自動車への対応・拡販としてモーターコア、電池関連製品の拡販を目指し、新材料の積極的な投入や生産能力増強のための生産体制の構築を進めてまいりました。」
次世代自動車対応として、モーターコア・電池関連製品の拡販に加え、新材料の投入と生産能力増強に向けた生産体制構築を進めたことを記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「超硬製金型類では、半導体関連需要の拡大が続いたことにより、関連する金型の販売が好調に推移しました。また、自動車部品用金型の販売が堅調に推移し、特に車載電池用金型が大きく増加しました。光学素子成型用金型の販売も増加したことにより、売上高は3,984百万円（前連結会計年度比17.0％増）となりました。」
車載電池用金型や光学素子成型用金型の販売増加を含め、次世代自動車・成長分野向け製品の販売が進展した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「その他の超硬製品では、半導体関連需要の拡大が続いたことにより、関連する金型素材の販売が好調に推移しました。また、自動車の電動化に伴う金型素材の販売や、海外向け電池用金型素材の販売も増加した結果、売上高は3,137百万円（前年同期比25.3％増）となりました。」
自動車の電動化に伴う金型素材および海外向け電池用金型素材の販売増加を記載しており、次世代自動車対応・成長分野製品の販売進展が続いている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「超硬製金型類では、半導体関連需要の拡大が続いたことにより、関連する金型の販売が好調に推移しました。また、車載電池用金型の販売が増加し、一部の自動車部品用金型の販売が低調に推移したものの、売上高は1,987百万円（前年同期比19.6％増）となりました。 その他の超硬製品では、半導体関連需要の拡大が続いたことにより、関連する金型素材の販売が好調に推移しました。また、自動車の電動化に伴う金型素材の販売や、海外向け電池用金型素材の販売も増加した結果、売上高は2,055百万円（前年同期比29.5％増）となりました。」
次世代自動車・電動化対応として、車載電池用金型、自動車の電動化に伴う金型素材、海外向け電池用金型素材の販売増加を記載している。対象製品群の売上高にも前年同期比19.6％増、29.5％増という進展が現れている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「また、自動車の電動化に伴う金型素材の販売や、海外向け電池用金型素材の販売も増加した結果、売上高は978百万円（前年同期比24.5％増）となりました。」
次世代自動車の電動化に関連する金型素材の販売増加を記載しており、電動化対応・成長分野向け製品の販売に具体的な進展がある。 - FY2021再定義有価証券報告書
「２．次世代自動車への対応・拡販 当社グループの主要顧客が関連する自動車産業は100年に一度といわれる大変革期を迎えております。自動車の生産台数は中長期的に世界規模で増加していくことが予測されますが、環境規制の強化などを受けて電動化の流れが加速し、内燃機関を搭載しない自動車の割合が徐々に増加して行くことが予測されます。 このような状況のなか、モーター関連製品、電池関連製品等の拡販に向けて販売・生産・研究開発部門の三位一体となった取り組みや積極的な試作品の投入等を行い、市場動向に即したソリューションビジネスの実現を通じて顧客の主要サプライヤーとしての地位を確立してまいります。」
成長分野への注力・新製品開発という従来の整理に加え、次世代自動車の電動化を明示し、モーター関連製品・電池関連製品、三部門連携、試作品投入を重点施策としている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「中期経営計画の３年目となる2020年度（2021年３月期）も、更なる企業価値の向上に向けて、１．成長力・収益力の強化、２．顧客ニーズの変化への柔軟な対応、３．海外展開、４．新製品開発、新技術開発の諸施策に取り組んでおります。」
中期経営計画の3年目にも、新製品開発・新技術開発を含む諸施策を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、2018年度（2019年３月期）から、３ヵ年を対象期間とした中期経営計画を策定しており、中期経営計画の３年目となる2020年度（2021年３月期）も、更なる企業価値の向上に向けて、１．成長力・収益力の強化、２．顧客ニーズの変化への柔軟な対応、３．海外展開、４．新製品開発、新技術開発の諸施策に取り組んでおります。」
中期経営計画の3年目にも、新製品開発・新技術開発を含む諸施策を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「中期経営計画の３年目となる2020年度（2021年３月期）も、更なる企業価値の向上に向けて、１．成長力・収益力の強化、２．顧客ニーズの変化への柔軟な対応、３．海外展開、４．新製品開発、新技術開発の諸施策に取り組んでおります。」
中期経営計画の3年目にも、新製品開発・新技術開発を含む諸施策を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、2018年度（2019年３月期）から、３ヵ年を対象期間とした中期経営計画を策定しており、初年度の2018年度（2019年３月期）は、海外展開の主力である海外子会社の事業の拡大を目指し、海外事業管理部を新設し、人材の育成等による販売・生産能力の向上及び経営管理の充実による経営安定化等を中心に推し進めてまいりました。中期経営計画の２年目となる2019年度（2020年３月期）も、更なる企業価値の向上に向けて、①成長力・収益力の強化、②顧客ニーズの変化への柔軟な対応、③海外展開の加速、④新製品開発、新技術開発の諸施策に取り組んでおります。」
新製品開発・新技術開発を含む中期経営計画上の施策を、計画2年目にも継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「中期経営計画の２年目となる2019年度（2020年３月期）も、更なる企業価値の向上に向けて、①成長力・収益力の強化、②顧客ニーズの変化への柔軟な対応、③海外展開の加速、④新製品開発、新技術開発の諸施策に取り組んでおります。」
新製品開発・新技術開発を含む中期経営計画上の施策を、計画2年目にも継続している。製品化や開発完了などの新たなマイルストーンは記載されていない。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、2018年度（2019年３月期）からの３ヵ年を対象期間とした中期経営計画を策定し、企業価値の向上に向けて、①成長力・収益力の強化、②顧客ニーズの変化への柔軟な対応、③海外展開の加速、④新製品開発、新技術開発に取り組んでおります。」
新製品開発・新技術開発を含む3ヵ年中期経営計画上の施策を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、平成30年度（平成31年３月期）からの３ヵ年を対象期間とした中期経営計画を策定し、企業価値の向上に向けて、①成長力・収益力の強化、②顧客ニーズの変化への柔軟な対応、③海外展開の加速、④新製品開発、新技術開発に取り組んでおります。」
新製品開発・新技術開発を含む中期経営計画上の施策を継続している。新たな製品化・開発完了の記載はない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、平成30年度（平成31年３月期）からの３ヵ年を対象期間とした中期経営計画を策定し、企業価値の向上に向けて、①成長力・収益力の強化、②顧客ニーズの変化への柔軟な対応、③海外展開の加速、④新製品開発、新技術開発に取り組んでおります。」
新製品開発・新技術開発を中期経営計画の施策として継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「また、平成30年度（平成31年３月期）からの３ヵ年を対象期間とした中期経営計画を策定し、企業価値の向上に向けて、①成長力・収益力の強化、②顧客ニーズの変化への柔軟な対応、③海外展開の加速、④新製品開発、新技術開発に取り組んでおります。」
新製品開発・新技術開発を含む中期経営計画上の施策を継続している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「④新製品開発、新技術開発 新製品開発については新規技術による既存顧客への新製品の展開および新規技術や既存技術の応用による新市場の開拓を進めるため、市場調査・分析から開発、製品化、生産移管までを一貫で進める仕組みの構築に取り組んでまいります。」
成長分野への注力という従来の表現が、新製品・新技術の開発、市場調査から生産移管までの一貫した仕組みの構築という中期計画上の課題として整理されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、持続的な成長を目指し、①業務の効率化による収益率の向上、②海外売上の拡大・国内市場の深耕、③成長分野への注力に取り組んでおり、業務の効率化の一環として、平成29年５月に門司工場の生産機能を停止し、主に熊本製造所に生産を集約しております。」
成長分野への注力を、持続的成長に向けた施策として継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、持続的な成長を目指し、①業務の効率化による収益率の向上、②海外売上の拡大・国内市場の深耕、③成長分野への注力に取り組んでおり、業務の効率化の一環として、平成29年５月に門司工場の生産機能を停止し、主に熊本製造所に生産を集約しております。」
成長分野への注力を、持続的成長に向けた施策として継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「また、持続的な成長を目指し、①業務の効率化による収益率の向上、②海外売上の拡大・国内市場の深耕、③成長分野への注力に取り組んでおり、業務の効率化の一環として、平成29年５月に門司工場の生産機能を停止し、主に熊本製造所に生産を集約しております。」
成長分野への注力を、持続的成長に向けた施策の一つとして継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また、持続的な成長を目指し、①業務の効率化による収益率の向上、②海外売上の拡大・国内市場の深耕、③成長分野への注力に取り組んでおります。」
成長分野への注力を、持続的成長に向けた施策として継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、持続的な成長を目指し、①業務の効率化による収益率の向上、②海外売上の拡大・国内市場の深耕、③成長分野への注力に取り組んでおります。」
成長分野への注力を、持続的成長に向けた施策として継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「また、持続的な成長を目指し、①業務の効率化による収益率の向上、②海外売上の拡大・国内市場の深耕、③成長分野への注力に取り組んでおります。」
成長分野への注力を、当四半期においても持続的成長に向けた施策として再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「③成長分野への注力 国内製造業については、国内需要縮小の流れの中で、技術要求の高い新分野（航空機、次世代自動車等）への転換が進むことが予測されます。これら新分野市場への拡販を目指し、粉末冶金技術を駆使した新材料の研究開発および高精度かつ超精密加工技術に関する研究開発を一体で進展させ、新製品開発力の向上と開発のスピードアップを図ります。」
2016年度からの3ヵ年中期経営計画における第3の施策。航空機、次世代自動車等を対象に、新材料と超精密加工技術を組み合わせる方針を示している。