人事制度改革・企業風土改革による働き方改革
FY2016に初出。9回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに21社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループでは、人的資本に関する方針に基づき、「人財育成方針」「社内環境整備方針」「健康経営基本方針」を策定し、これらをもとに、多様な人財の活躍、エンゲージメント向上、生産性の向上を目指して、様々な施策に取組んでいます。」
人材戦略を人財育成、社内環境整備、健康経営の3方針に整理し、DE&I、ウェルビーイング、人財開発の取組みと指標管理を具体化した。 - FY2023前進有価証券報告書
「社員のエンゲージメント向上のため、人財育成方針に基づいて社員が学び、成長できる「場」を提供し、一人ひとりが活き活きと働くことができるよう、社内環境の整備と組織風土の醸成を行う、社内環境整備方針を制定しております。」
人的資本経営について、人財育成方針に加えて社内環境整備方針を制定し、多様性、健康、心理的安全性を含む取組みを具体化した。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「これまでの「働き方改革」への取組みをさらに深化させ、ワークライフバランスの改善、ダイバーシティの実現に加え、「ＶＣ2024」を社員へ浸透させ「自分ごと化」するなど、会社と社員一人ひとりが同じ目標を共有することを通じて、「社員エンゲージメント」の向上を図ります。」
従来の人事制度・企業風土改革に加え、ＶＣ2024の社員への浸透と社員エンゲージメント向上を新たに明示している。 - FY2021-Q1引き上げ有価証券報告書
「「販売５極体制の確立」「お客様目線を重視した営業力の強化」「グローバル生産体制の最適化とＲ＆Ｄ強化」及び「働き方改革と人材育成」の４つの重点経営課題へ取組み」
働き方改革に加えて人材育成を重点経営課題として明示し、人事・人材面の取組み範囲を広げている。 - FY2019前進有価証券報告書
「2019年４月より新しい人事制度を導入いたしましたが、これに同期させつつ、かつ、労働法制等の改正も踏まえ、中長期的視点から広い意味での新人事制度（新人事戦略）の構築に取組んでまいります。」
2019年4月から新しい人事制度を導入し、その制度と労働法制改正を踏まえた新人事戦略の構築を継続する。 - FY2018再掲有価証券報告書
「社員の「意識改革」、仕事の「生産性向上」を通じて、最適なワークライフバランスの実現やダイバーシティの推進を図り」
働き方改革の手段として、意識改革、生産性向上、ワークライフバランス、ダイバーシティを引き続き掲げている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「「販売５極体制の確立」「お客様サービスの向上」「高収益事業の推進とＲ＆Ｄ強化」及び「働き方改革」の４つの重点経営課題に取組んでおり」
働き方改革を重点経営課題として継続している。人材育成投資については別途、パンチアカデミーの発足が記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「生産性改革、制度改革、企業風土改革等の「働き方改革」を通じて、従業員のワークライフバランスの適正化とモチベーションアップを実現し、企業価値の向上を目指します。」
人事制度・企業風土を含む働き方改革を、生産性と企業価値の向上につなげる方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「人事制度改革、企業風土改革等の「働き方改革」を通じて、社員重視の経営による組織力の強化を図り、社員のモチベーションを高めることで、生産性向上、収益力向上を目指してまいります。」
人事制度・企業風土の改革を、モチベーション、生産性、収益力の向上につなげる施策。