働き方改革による社員の幸福と生産性向上
FY2016に初出。21回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。
- FY2026人的資本指標の進捗混在有価証券報告書
「全管理職に占める女性管理職比率（％） 2028年度までに6.0 5.5 4.7 全役職者に占める女性役職者比率（％） 2028年度までに18.0 16.2 16.7 男性育児休業取得率（％） 2028年度までに100 100 100 有給休暇取得率（％） 2028年度までに80.0以上 80.9 78.3 正社員採用充足率（％） 2028年度までに70.0 － 50.7 離職率（％） 2028年度までに2.0 4.7 3.8 従業員エンゲージメント（％） 2028年度までに45.0 41.3 41.8」
人的資本について2028年度までの複数指標を設定した。男性育児休業取得率は100％で目標に達した一方、女性管理職比率4.7％、採用充足率50.7％、離職率3.8％、エンゲージメント41.8％などは目標値とともに進捗を示している。 - 2026-05-29前進その他開示
「当社は、社員の健康を重要な経営基盤と位置づけ、社員の健康保持・増進に向けた取組みを行っています。今後も社員に対する健康教育を進めていくと共に、さらなる社内制度の整備も行い、ウェルビーイングの向上を目指した職場環境づくりを推進してまいります。」
人的資本経営の一環として、健康教育、社内制度の整備、ウェルビーイング向上を含む具体的な健康増進施策を継続・強化する方針を示した。canonical thread自体は変更しない。 - FY2026-H1早期希望退職後の体制整備遅延有価証券報告書
「2023年10月の経営合理化後に早期希望退職対象外の退職者が想定以上に発生した影響が継続しており、採用活動や教育なども含めた体制整備にはもうしばらく時間を要する状況であること」
人的資本・働き方改革に関して、早期希望退職対象外の退職者が想定以上に発生し、採用活動や教育を含む体制整備に時間を要していると記載した。 - FY2024人的資本指標の目標達成と労働時間悪化有価証券報告書
「全役職者に占める女性役職者比率（％） 2024年度までに15％ 12.8％ 15.0％ 男性育児休業取得率（％） 2023年度までに30％ 100％ 100％ 総実労働時間 2024年度までに2021年度比100時間削減 2021年度比40時間削減 2021年度比10時間増加 有給休暇取得率（％） 2024年度までに70％以上 72.1％ 73.8％」
女性役職者比率は2024年度までの15％目標に対して15.0％、男性育児休業取得率は30％目標に対して100％、有給休暇取得率は70％以上の目標に対して73.8％となった。一方、総実労働時間は2021年度比100時間削減の目標に対し10時間増加となり、経営合理化による人員減に伴う負荷増が理由として説明されている。 - FY2023前進有価証券報告書
「全役職者に占める女性役職者比率 2024年度までに15％ 12.8％ 男性育児休業取得率 2023年度までに30％ 100％ 総実労働時間 2024年度までに2021年度比100時間削減 2021年度比40時間削減 有給休暇取得率 2024年度までに70％以上 72.1％」
働き方改革・人的資本経営について、女性役職者比率、男性育児休業取得率、総実労働時間、有給休暇取得率の期限付き目標と当事業年度実績を初めて具体的に示した。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「また、サステナビリティの一環として、「人」は「資本」であり「企業価値の源泉」であるとの考えから、「人的資本経営」に取組みます。これまでの「働き方改革」への取組みをさらに深化させ、ワークライフバランスの改善、ダイバーシティの実現に加え、「ＶＣ2024」を社員へ浸透させ「自分ごと化」するなど、会社と社員一人ひとりが同じ目標を共有することを通じて、「社員エンゲージメント」の向上を図ります。」
働き方改革の範囲を人的資本経営へ広げ、ワークライフバランス、ダイバーシティ、ＶＣ2024の浸透、社員エンゲージメントを一体的に扱っている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「「働き方改革と人財育成」の４つの重点経営課題へ取組み」
働き方改革と人財育成を重点経営課題として継続している。 - FY2021-Q1引き上げ有価証券報告書
「2020年４月よりスタートした中期経営計画「バリュークリエーション2020Plus」において、「販売５極体制の確立」「お客様目線を重視した営業力の強化」「グローバル生産体制の最適化とＲ＆Ｄ強化」及び「働き方改革と人材育成」の４つの重点経営課題へ取組み」
従来の「働き方改革」に「人材育成」を加え、重点課題の範囲を広げている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「「販売５極体制の確立」「お客様サービスの向上」「高収益事業の推進とＲ＆Ｄ強化」及び「働き方改革」の４つの重点経営課題に取組んでおり」
働き方改革を中期経営計画の重点経営課題として継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「「販売５極体制の確立」「お客様サービスの向上」「高収益事業の推進とＲ＆Ｄ強化」及び「働き方改革」の４つの重点経営課題に取組んでおり」
働き方改革を中期経営計画の重点経営課題として継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のなかで当社グループは、2016年４月よりスタートした中期経営計画「バリュークリエーション2020」の目標達成に向け、創業者精神である『パンチスピリット』を結集し、「販売５極体制の確立」「お客様サービスの向上」「高収益事業の推進とＲ＆Ｄ強化」及び「働き方改革」の４つの重点経営課題に取組んでおり、ベトナム工場での半製品の生産開始、米国販売拠点の営業開始、大連工場増設等、各種施策は着実に進捗しております。」
働き方改革を重点経営課題として継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「「販売５極体制の確立」「お客様サービスの向上」「高収益事業の推進とＲ＆Ｄ強化」及び「働き方改革」の４つの重点経営課題に取組んでおり」
働き方改革を重点経営課題として継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のなかで当社グループは、2016年４月よりスタートした中期経営計画「バリュークリエーション2020」の目標達成に向け、創業者精神である『パンチスピリット』を結集し、「販売５極体制の確立」「お客様サービスの向上」「高収益事業の推進とＲ＆Ｄ強化」及び「働き方改革」の４つの重点経営課題に取組んでおり、ベトナム工場での半製品の生産開始、米国販売拠点の営業開始、大連工場増設等、各種施策は着実に進捗しております。」
働き方改革を重点経営課題として継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「社員の「意識改革」、仕事の「生産性向上」を通じて、最適なワークライフバランスの実現やダイバーシティの推進を図り、企業価値を向上させる」
意識改革、生産性向上、ワークライフバランス、ダイバーシティを通じた働き方改革を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のなかで当社グループは、2016年４月よりスタートした中期経営計画「バリュークリエーション2020」の目標達成に向け、当社グループのＤＮＡである創業者精神『パンチスピリット』を結集し、「販売５極体制の確立」「お客様サービスの向上」「高収益事業の推進とＲ＆Ｄ強化」及び「働き方改革」の４つの重点経営課題に取組んでおり」
働き方改革を重点経営課題として継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「「販売５極体制の確立」「お客様サービスの向上」「高収益事業の推進とＲ＆Ｄ強化」及び「働き方改革」の４つの重点経営課題に取組んでおり」
働き方改革を重点経営課題として継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「生産性改革、制度改革、企業風土改革等の「働き方改革」を通じて、従業員のワークライフバランスの適正化とモチベーションアップを実現し、企業価値の向上を目指します。」
働き方改革の手段として、生産性改革、制度改革、企業風土改革を継続して記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「「販売５極体制の確立」「お客様サービスの向上」「高収益事業の推進とＲ＆Ｄ強化」及び「働き方改革」の４つを重点経営課題として定め、これらに取組んでおり」
働き方改革を重点経営課題として継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「「販売５極体制の確立」「お客様サービスの向上」「高収益事業の推進とＲ＆Ｄ強化」及び「働き方改革」の４つを重点経営課題として定め、これらに取組んでおり」
働き方改革を重点経営課題として継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「2016年４月よりスタートした中期経営計画「バリュークリエーション2020」の初年度として、当社グループのＤＮＡである創業者精神『パンチスピリット』を結集し、「販売５極体制の確立」「お客様サービスの向上」「高収益事業の推進とＲ＆Ｄ強化」及び「働き方改革」の４つの重点経営課題に取組んでおります。」
働き方改革を重点経営課題として継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「業務効率の向上、ワークライフバランスの最適化、ダイバーシティの推進等を通じた、社員の幸福の実現。」
業務効率、ワークライフバランス、ダイバーシティを通じた社員重視の目標。