R&D強化と新分野への参入
FY2016に初出。23回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載は2026-07-13。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに42社。
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は386百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の金額は386百万円となったが、活動状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「特に、超精密加工が要求される航空宇宙関連に注力しており、2023年５月、民間企業で世界初の月面探査に挑む株式会社ダイモンとの技術パートナー契約を締結しました。」
R&D強化・航空宇宙関連への取組みについて、株式会社ダイモンとの技術パートナー契約締結という新たな具体的進展を記載した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は415百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期累計期間の研究開発活動金額は415百万円となった。活動状況に重要な変更はないとされた。 - FY2022前進有価証券報告書
「新技術開発を継続的に推進し、Ｒ＆Ｄ強化を図ります。主たる施策としては、商標登録出願中であり、接合と焼結を意味するP-Bas（ピーバス：Punch Bonding and sintering）という技術に取組みます。これにより、たとえば、理想的な冷却回路を、分割して加工した複数の部品を接合して製作するといったことが可能になります。また、超精密加工が要求される航空宇宙関連へ取組むことで、技術力の向上を図る等のパンチグループの更なる発展を目的に取組みます。」
Ｒ＆Ｄ強化について、P-Bas技術と航空宇宙関連を具体的な取組み分野として示し、研究開発費は508百万円（前期比3.8％増）となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は364百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費364百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は117百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の金額は117百万円となった。活動状況に重要な変更はないとされた。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は218百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の金額は218百万円となった。活動状況に重要な変更はないとされた。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は107百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動は継続され、当第1四半期累計の金額は107百万円となった。活動状況に重要な変更はないとされた。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、日本における特注品の生産技術向上などを図るため、2019年４月に開発本部を立ち上げました。」
日本の特注品の生産技術向上を目的に、2019年4月に開発本部を設立した。研究開発費は443百万円（前期比20.7％増）となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は313百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期累計期間の研究開発活動金額は313百万円と記載している。活動状況に重要な変更はないとされた。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は200百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動は継続され、当第2四半期累計期間の金額は200百万円。活動状況に重要な変更はないとされた。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は97百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費97百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018前進有価証券報告書
「具体的には「食品・飲料関連」及び「医療関連」、また認証取得等を通じて、中長期の視点で「航空宇宙関連」等への投資を行っております。当連結会計年度における研究開発費は367百万円（前期比13.6％増）となりました。」
研究開発費が367百万円、前期比13.6％増となり、食品・飲料、医療に加えて航空宇宙関連を中長期の投資分野として具体化した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は272百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期累計期間の研究開発活動金額は272百万円と記載している。活動状況に重要な変更はないとされた。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は179百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当四半期累計の研究開発活動金額は179百万円と記載している。活動状況に重要な変更はないとされた。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は84百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動は継続され、当四半期累計の研究開発活動金額は84百万円。活動状況に重要な変更はないとされた。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は323百万円であり、当社グループが長年培ってきた「ものづくり」へのこだわりを更にグローバルに発揮するため、新事業領域への積極的参入や成長領域への重点投資を実施し収益性、効率性の向上を目指してまいります。」
研究開発費323百万円、新事業領域への参入、成長領域への重点投資を記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は236百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動は継続され、2016年4月から12月までの累計額は236百万円。活動状況に重要な変更はないとされた。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は156百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動は継続され、累計額は156百万円。活動状況に重要な変更はないとされた。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は76百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動は継続され、当四半期の研究開発活動金額は76百万円。活動状況に重要な変更はないとされた。 - FY2016初出有価証券報告書
「景気変動を受けにくく、将来の拡大が見込まれる新分野との取引拡大を目指し、そのための研究開発投資、設備投資、各種認証取得等を推進してまいります。」
新分野の取引拡大に向け、研究開発投資・設備投資・認証取得を進める。研究開発費は306百万円と記載されている。