景気低迷期にも利益を確保する体質づくり
FY2016に初出。17回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2025。直近の記載はFY2026。
和井田製作所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より2年遅い。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに8社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の経常利益率は上記の理由から、5.3％と、前連結会計年度の経常利益率9.7％を下回っております。」
経常利益率は9.7％から5.3％へ低下し、利益体質に関する指標が悪化した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「しかし、米国の関税措置への懸念から設備投資への慎重な姿勢が見られたこと等により、一部の受注・販売が第３四半期以降となったことに加え、海外展開に係る経費の増加、設備投資、研究開発費の増加等により、当中間連結会計期間における売上高は3,107百万円（前年同期比20.0％減）、営業利益は87百万円（前年同期比78.4％減）、経常利益は122百万円（前年同期比68.9％減）、親会社株主に帰属する中間純利益は95百万円（前年同期比57.8％減）となりました。」
経常利益率は約3.9％となり、前年同期の約10.2％から低下した。受注・販売の後ずれ、海外展開費用、設備投資及び研究開発費の増加が費用・利益面の変化要因として記載されている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の経常利益率は上記の理由から、9.7％と、前連結会計年度の経常利益率14.5％を下回っております。」
利益体質の強化を掲げる一方、経常利益率は前年同期の14.5％から9.7％へ低下した。 - FY2025-H1経常利益率の低下有価証券報告書
「この結果、当中間連結会計期間における売上高は3,883百万円（前年同期比3.8％増）と前年同期比でほぼ横ばいとなりましたが、海外展開のための欧州子会社や海外支店に係る経費の増加、生産性向上のための設備投資、新製品や新分野開発の拡大にともなう研究開発費の増加等により、営業利益は403百万円（前年同期比23.7％減）、経常利益は394百万円（前年同期比35.0％減）、親会社株主に帰属する中間純利益は226百万円（前年同期比40.7％減）となりました。」
経常利益率は経常利益394百万円を売上高3,883百万円で除すと約10.2％となり、前年同期の約16.2％から低下した。欧州子会社・海外支店の経費、設備投資及び研究開発費の増加等が要因として記載されている。 - FY2024-Q3経常利益率の低下有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間における売上高は5,586百万円（前年同期比5.5％増）、営業利益は751百万円（前年同期比5.7％減）、経常利益は836百万円（前年同期比0.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は575百万円（前年同期比2.0％増）となりました。」
経常利益836百万円を売上高5,586百万円で除した経常利益率は約15.0％となり、前年同期の約15.8％及び前四半期累計の約16.2％から低下した。 - FY2024-Q2経常利益率の上昇有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は3,742百万円（前年同期比6.3％増）、営業利益は529百万円（前年同期比6.9％増）、経常利益は607百万円（前年同期比6.9％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は382百万円（前年同期比5.9％減）となりました。」
経常利益607百万円を売上高3,742百万円で除した経常利益率は約16.2％となり、前年同期の約16.1％からわずかに上昇した。 - FY2023経常利益率の微減有価証券報告書
「機械１台ごとの原価管理、効率化や精度向上のための改善活動、厳格な予算管理による販管費の抑制等により、利益体質の強化を図っております。」
原価管理、改善活動及び販管費抑制を継続する一方、当連結会計年度の経常利益率は16.0％となり、前年度の16.1％を若干下回った。 - FY2022前進有価証券報告書
「機械１台ごとの原価管理、効率化や精度向上のための改善活動、厳格な予算管理による販管費の抑制等により、利益体質の強化を図っております。」
利益体質強化の施策を継続する中、当年度の経常利益率は16.1％となり、前年度の7.7％から改善した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度の経常利益率は7.7％と、前連結会計年度の経常利益率22.3％を大きく下回る結果となりましたが、新型コロナウイルス感染症による業界全体の需要低迷の影響下において、一定の経常利益率を確保することができました。」
需要低迷下でも経常利益率7.7％を確保したという通期実績を示し、景気低迷期にも利益を確保する体質づくりに関する進捗を記載している。 - FY2021-Q2原価低減・販管費抑制効果の明示有価証券報告書
「生産性向上による原価低減の取り組み、厳格な予算管理による販管費の抑制等の効果等により、当第２四半期連結累計期間の売上高は2,123百万円（前年同期比48.4％減）、営業利益は127百万円（前年同期比87.5％減）、経常利益は133百万円（前年同期比86.9％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は89百万円（前年同期比87.4％減）となりました。」
生産性向上による原価低減及び厳格な予算管理による販管費抑制が、当四半期の業績に効果を及ぼしたと記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「機械１台ごとの原価管理、効率化や精度向上のための改善活動、厳格な予算管理による販管費の抑制等により、利益体質の強化を図っております。」
機械一台ごとの原価管理、改善活動及び厳格な予算管理によって景気低迷期にも利益を確保できる体質を強化する方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「急激な景気変動により厳しい経営環境にさらされた場合においても、業績への影響を最小限に止めるため、利益体質の強化や業務システムの改善を継続的に進めております。」
景気変動時にも業績への影響を抑えるため、利益体質の強化及び業務システムの改善を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「このような業界景気循環サイクルの中で、当社グループは景気の低迷期においても利益の確保ができる体質にすべく、利益管理体制の強化を図っておりますが、景気循環サイクルによる売上高の増減により利益が大きく変動するという側面を持っており、当社グループの経営成績に大きな影響を及ぼします。」
景気低迷期にも利益を確保できる体質を目指し、利益管理体制を強化する方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このような業界景気循環サイクルの中で、当社グループは景気の低迷期においても利益の確保ができる体質にすべく、利益管理体制の強化を図っておりますが、景気循環サイクルによる売上高の増減により利益が大きく変動するという側面を持っており、当社グループの経営成績に大きな影響を及ぼします。」
景気低迷期にも利益を確保できる体質を目指し、利益管理体制を強化する方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「このような業界景気循環サイクルの中で、当社グループは景気の低迷期においても利益の確保ができる体質にすべく、利益管理体制の強化を図っておりますが、景気循環サイクルによる売上高の増減により利益が大きく変動するという側面を持っており、当社グループの経営成績に大きな影響を及ぼします。」
景気循環による利益変動を前提に、景気低迷期にも利益を確保できる体質を目指し、利益管理体制を強化している。